教育×学びの組織｜小学校教員が決めた休職と海外研修

―　学校の先生にも「学び」がある　―

小学校教員である私は、現在「自己啓発等休業制度」を利用し、海外（マルタ、オランダ）へ来ています。(covid-19禍での状況については、また改めて)
海外教育視察に参加するために休職を決めた理由２つをご紹介します。

０．教員の「自己啓発等休業制度」とは

「自己啓発等休業制度」とは、教員自らが自己研鑽のために休職することができる制度です。対象研修は、➀大学等の課程の履修、②国際貢献活動の２つです。※制度内容は、都道府県教育委員会によって異なります。

メリット
　・教員自身が学びたいことを、できる限り学びたいかたちで学べる。
　・勤務校に籍を残したまま、上限２年もしくは３年の休業期間を設けることができる。
デメリット
　・休業期間中は給与を支給されない。
　・復職後の福利厚生面で、休職前と比べて変更される場合がある。

１．学びの組織としての職員室

学生時代、私の学びを支えていたのは、多種多様な考えや思い、経験をもつ仲間であり、その仲間との対話や実践のなかで自分や組織が変化することのおもしろさでした。（子どもたちによるワークショップのサポートやファシリテーション、全国にあるオルタナティブ教育の実践学校視察など）

ところが、公立小学校に着任して4年。初任校でも異動校でも、先生方や保護者の方々、そして子どもたちから多くのことを学ぶ一方で、「なにかがちがう」もやもや感。
－なぜ、変わっていくことへ、こんなにも抵抗があるのか？
－豊富な違いを尊重し、資源にして学び合う職員室とは？

それぞれの学習観の違い、経験の違い、いろいろな違いは、一歩前の教育を見出す資源であり、敵対視するものでもけなし合うものでも、差異を消し合うものではない。

だからこそ、私は
➀年齢・経験・教育観に関わらず、とにかく相手を尊重（リスペクト）
②話し合い・学び合いへ積極的に参加（インプットとアウトプット、対話）

この２つを徹底し、教育の本質を追究しながら柔軟に変化していく組織の一員になろうと努めているのですが、本質を追究し、建設的に学び合う仲間がなかなかできないことに気がついたのです。もちろん、休日や放課後の勤務時間外に、自腹を払って研修やセミナーへ参加すると、学ぶ仲間は本当にたくさんいました。でも、学校のなかをよりよくしていくためには、学校の内側から学び合う組織が築かれるほうがいい。

勤務時間内で学び、成長していく組織としての「職員室」に、自分はどう関わるのがよいのか？

２．教員の人権感覚のゆがみ

2019年10月に起きた、学校で起きた ある事件。

「教職員間のいじめ」

あまりにも悲しく虚しく腹立たしさが抑えられない、同県でのこの事件に対して、私は驚くどころか「ああ、やっぱりな」と腑に落ちたのです。それは、学校の中、職員室の中で起きたその情景がものすごく想像がつくから。

そもそも想像がつくこと自体、悲しいことなのだけれども、私と同じ勤務校で学び合ってきた元同僚の先生が、異動先の学校で人権侵害に合い続けている。同年代の先生が、勤務校の同僚から無視されている。そんな事実をいくつも耳にし、「その人権感覚、おかしい」と腹立たしさをずっと感じつつも、話を聞くことしかできないことに大変悔しかったのです。

メディアで大きく取り上げられた「教職員間のいじめ」が世に明るみになったことで、ようやくこれで職場の人権侵害から救われる先生が一人でもいるんじゃないか。

子どもと毎日関わる大人としての人権感覚は？
そもそも教職員の同僚性ってなに？

よりよい学校組織の運営や教員の力量形成をめざして、私にできることをもっと知りたい！そう校長先生にご相談し、オランダやフィンランドの学校教育や職員室の学びを支えている実践を見て学ぶために「自己啓発等休業制度」を利用して海外インターンシップへ参加することに決めたのでした。