リワークプログラムについて（リワークプログラム種類）

うつ病等のメンタルヘルス不調で休業すると、まずは仕事から離れ、のんびり過ごしてもらう。体調がよくなってくれば、徐々に日常生活のリズムを意識、仕事ができる生活に戻していき、仕事に向けた準備を進める。しかし、日常生活と就業生活では、心理的にも、身体的にもその負担は大きく違う。うつ病等のメンタルヘルス不調は、初期の症状が軽くても再発・再休業しやすいと言われており、単に就業生活の負担に耐えられるリズムを確立するだけでなく、継続して就業するために必要なコミュニケーションスキルやストレス対処法を身につけておく必要ががある。そのための準備を専門的に見地から支援するのが、リワークプログラムである。私は、メンタルヘルス不調になった方が、その後に活躍し続けるためには、決して外せないプログラムだと考えている。一言にリワークプログラムといっても、実施主体や費用負担の違い等により様々な形があり、今回は、それぞれの特徴等をまとめてみた。共通する部分もあるが、主治医や産業医等の意見も参考に選択してもらいたい。

• 医療リワーク（医学的リハビリテーション）

• 職リハリワーク（地域障害者職業センターによる職場復帰支援）

• 福祉リワーク（障害福祉サービスを利用した職場復帰支援）

• 職場リワーク（企業等が独自で設置する職場復帰支援サービス）

医療リワーク（医学的リハビリテーション）

医療機関が診療報酬上の枠組み(精神科デイケア、精神科ショートケア、精神科デイ・ナイト・ケア、精神科作業療法、通院集団精神療法など)で、医学的リハビリテーションの一環として実施する職場復帰支援プログラム。リワークプログラムでの様子などの情報を診療に活かしやすく、より精緻な診断・治療ができる。医学的に正しい診断と適切な治療をに基づいた職場復帰支援が行われるという点が、他のリワークとの大きな違いである。一般社団法人日本うつ病リワーク協会が復職支援に関する研究・啓発などに加え、一定の基準を設け施設認証等も行っており、うつ病リワーク協会の会員施設であれば、各施設のプログラムの質が担保されやすい。費用は一部自己負担があるが、健康保険制度に加え、自立支援医療制度を利用できる。
日本うつ病リワーク協会 (utsu-rework.org)

職リハリワーク（地域障害者職業センターによる職場復帰支援）

独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構（JEED）が全国に設置する地域障害者職業センターが実施するリワーク。メンタルヘルスに関する資格を持った担当者が、本人だけでなく、主治医や企業の担当者とも連携し職場復帰にむけた調整を行ってくれる。民間企業等の雇用保険適用事業所に雇用されている休職中を対象としてるため、公務員等の方は利用できないが、本人の負担はなく、利用できる。地域によっては、利用のための宿泊施設の提供も行っている。プログラムの利用期間は、8～12週と限られてため、毎日プログラムに参加できる体調に回復してから利用したい。

独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構チラシhttps://www.jeed.go.jp/disability/employer/om5ru80000000690-att/om5ru80000000czr.pdf

福祉リワーク（障害福祉サービスを利用した職場復帰支援）

主に障害があり就業していない方の就業支援を行う障害福祉サービスを、各自治体の個別判断で休職者にも適応してもらい、障害福祉事業者が提供している職場復帰支援プラグラム。利用者の自己負担は、年収に応じて金額が設定される。2024年春の報酬改定で、全国で休職者の利用がしやすくなった。ただし、障害者雇用を目指す支援と、一般企業での職場復帰支援は異なる部分もあり、以前から休業者の復職支援を行っている事業者とそうでない事業者などで、サービスのばらつきがあるので注意が必要である。

職場リワーク（企業等が独自で設置する職場復帰支援サービス）

各企業が独自、もしくはEAPや専門事業者などの支援を得て設置する職場復帰支援サービス。設置する企業の方針や考え方、運営の形態によって、対象者やプログラムの内容、費用負担の考え方は異なる。当該企業の課題や働き方に対応したプログラムの設定や、企業の状況を理解したスタッフが配置することができる。設置するには、それなりの費用や時間を要するため、一定規模以上の企業で、メンタルヘルス不調者支援に対する意識が高い企業が設置していることが多い。

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＜著者について＞
野﨑卓朗（Nozaki Takuro）
　日本産業衛生学会　専門医・指導医
　労働衛生コンサルタント（保健衛生）
　産業医科大学　産業生態科学研究所　産業精神保健学　非常勤助教
　日本産業ストレス学会理事
　日本産業精神保健学会編集委員
　厚生労働省委託事業「働く人のメンタルヘルスポータルサイト『こころの　
　耳』」作業部会委員長
　
　「メンタルヘルス不調になった従業員が当たり前に活躍する会社を作る」