Japanese Film Project

JFPは、日本映画業界の「ジェンダーギャップ・労働環境・若手人材不足」を検証し、課題解…

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JFPは、日本映画業界の「ジェンダーギャップ・労働環境・若手人材不足」を検証し、課題解決するために「調査および提言」を行う非営利型の一般社団法人です。 https://jfproject.org/

  • 海外映画界のリサーチ

    JFPでは、海外映画界のリサーチを実施しています。

  • JFPジェンダー格差・労働実態調査

    2021年から開始したJFPによる、日本映画界のジェンダー格差・労働実態調査の資料をまとめています。

  • JFPインタビュー取材

    J映画関係者や外部有識者へのインタビュー記事をまとめています。

  • JFPシンポジウム記録：日本映画のこれからを考える

    JFPが実施したシンポジウムの採録や記録動画、開催概要をまとめています。

  • JFPステートメント

    JFPがリリースしたステートメントをまとめています。

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韓国映画界の【契約書ひな型】：スタッフ・監督・俳優・上映配給

JFPでは、令和5年度文化庁委託事業「芸術家等実務研修会」を受託。「映画スタッフのための契約書ひな型」を作成し、2月上旬にWeb上で無料公開を予定しています。詳細は以下リンクにて、順次更新。 https://jfproject.org/contract 本事業では、韓国映画界の事例を参考にしています。韓国映画界では、多数の契約書ひな型が一般公開され、実際に撮影現場で使用されています。今回はその中から、以下４種類を翻訳しました。 日本と韓国では法律が違い、直接比較できない部

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    • 日本演劇領域におけるジェンダー調査2023冬

      2023年12月12日に、日本演劇領域のジェンダー調査2023が公開されました。

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      • 日本映画業界の制作現場におけるジェンダー調査2023年冬〜実写邦画・アニメ映画編〜

        2023年12月12日に、日本映画界のジェンダー調査2023が公開されました。

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        • 「映画界におけるジェンダー格差と労働環境の相関関係」JFP調査取材：白河桃子

          「日本映画業界の制作現場におけるジェンダー調査2023年冬〜実写邦画・アニメ映画編〜」の発表に合わせ、白河桃子先生にインタビュー取材を実施。 「女性に才能がない、そういうところを目指していない」ということではなく、構造的な問題　今まで、こういったジェンダー格差の数値がなかったこと自体に問題があると言わざるを得ない。数値がないと可視化できません。海外は、国の機関が調査する、あるいは委託事業として、業界団体や研究機関に調査を発注している場合が多いです。 　調査の結果は、予想通り

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        韓国映画界の【契約書ひな型】：スタッフ・監督・俳優・上映配給

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        マガジン

        • 海外映画界のリサーチ
          8本
        • JFPジェンダー格差・労働実態調査
          10本
        • JFPインタビュー取材
          8本
        • JFPシンポジウム記録：日本映画のこれからを考える
          10本
        • JFPステートメント
          4本
        • 映画スタッフへの取材記事
          7本

        記事

          「ジェンダー公正へ向けて～JFP 調査から見えてくるもの」JFP調査寄稿文：須川亜紀子

          「日本映画業界の制作現場におけるジェンダー調査2023年冬〜実写邦画・アニメ映画編〜」の発表に合わせ、須川亜紀子先生から寄稿文を頂きました。 日本の映画産業は、男社会と言われ続けてきた。ジェンダー平等が叫ばれて久しい現在でも、その状況の劇的変化はない。そうした中、JFPが行っている制作現場におけるジェンダー差を数値として可視化する試みは、非常に意義深い。 　「日本映画業界の制作現場におけるジェンダー調査2023」の結果をみると、女性スタッフの比率は「照明」部門では1％アッ

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          「ジェンダー公正へ向けて～JFP 調査から見えてくるもの」JFP調査寄稿文：須川亜紀子

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          「ジェンダー調査結果を起点に考える―私たちの目指したい社会」JFP調査寄稿文：塚口麻里子

          「日本演劇領域におけるジェンダー調査2023冬」の発表に合わせ、塚口麻里子さんから寄稿文を頂きました。 「日本のパフォーミングアーツ領域におけるジェンダー調査」の結果を踏まえ、私たちの職能をどのように再定義し、また創作環境の構造についてどのように検証し、改善することができるのか。 　「制作」のジェンダーバランスに着目すると、劇場規模・経営形態を問わず全ての項目で、女性が6 割以上。一方で、「製作・企画・プロデュース」は女性が5 割未満となり、「企画」「プロデュース」といっ

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          「ジェンダー調査結果を起点に考える―私たちの目指したい社会」JFP調査寄稿文：塚口麻里子

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          「日本演劇領域におけるジェンダー調査に寄せて―文化政策の観点から―」JFP調査寄稿文：西山葉子

          「日本演劇領域におけるジェンダー調査2023冬」の発表に合わせ、西山葉子さんから寄稿文を頂きました。 　Japanese Film Projectによる「日本演劇領域におけるジェンダー調査 2023冬」は、これまで同団体が映画領域での調査で培ったノウハウを投入し、映画年鑑の活用に倣って、演劇年鑑掲載情報を統計化し、分析したものだ。本調査の成果の一つとして、調査対象となった各職種における女性担当者の割合から見えてくる分析結果に着目し、特に「制作を含む役職」と「プロデューサーを

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          「性別二元論の調査の先に見据えるもの」JFP調査寄稿文：植松侑子

          「日本演劇領域におけるジェンダー調査2023冬」の発表に合わせ、植松侑子さんから寄稿文を頂きました。 　「日本パフォーミングアーツ領域におけるジェンダー調査」の数字を見て、私自身が現場に入っている肌感覚としても「演出」「制作」「製作・企画プロデュース」に関してはこの数字と実際の現場はそれほどズレていないのではないかと感じた。一方「照明」「舞台監督」に関しては、実際は、この数字よりも女性比率は多いのではないか？ ということが最初に感じたことであった。 　今回の調査に含まれて

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          【シンポジウム採録・後半】「 ハラスメント実態、労働環境適正化、日本映画のこれからを考える３

          本当に深刻な被害の記述が・・・小西：ここからは、弁護士の視点・法的な観点による分析結果の報告です。新村先生、分析を通じてどんな御感想をお持ちになりましたか。 新村：私どもは、このアンケートのうち、自由記載欄の分析を担当しました。自由記載欄も、ハラスメント、適正化機関に対しての意見など4つあるんですが、まず私が驚いたのはその自由記載の多さですね。こういったアンケートでは自由記載は書かなくてもいいわけですが、多数の方が、たくさんのご意見を寄せられた。「みんな言いたいことがすごく

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          【シンポジウム採録・後半】「 ハラスメント実態、労働環境適正化、日本映画のこれからを考える３

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          【シンポジウム採録・前半】「 ハラスメント実態、労働環境適正化、日本映画のこれからを考える３」

          弁護士・心理士・社会学の視点から小西：今夜の議題は、「日本映画界のハラスメント実態、労働環境適正化」です。近年、映画界での性加害やハラスメント、労働問題の告発が相次いでいます。現在、日本映画界がどういった状況で、どのような改善策が望ましいのか。JFPが実施した映画業界の労働実態調査をもとに、分析を担当した有識者の方々と議論していきます。 本日の登壇者の皆さんです。 齋藤：目白大学心理学部（イベント当時）の齋藤と申します。臨床心理学が専門で、臨床心理士・公認心理師として、普

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          【シンポジウム採録・前半】「 ハラスメント実態、労働環境適正化、日本映画のこれからを考える３」

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          JFP年間サポーターのお願い

          JFPでは、これまで様々な活動をしてきました。詳細は下記リンクを参照ください。 JFPは非営利型の一般社団法人のため、継続的な活動に際し、資金繰りが課題となっています。2022年にクラウドファンディングを実施し多くの方々にご支援頂きました。他方で目標金額に達することが出来ず、2024年以降の活動が危ぶまれています。 今後も引き続き、映画界の労働環境・ジェンダー格差改善に向け調査活動を実施していくため、年間サポーター制度をスタートいたします。特典として、過去のオンライン講座

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          JFP年間サポーターのお願い

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          JFPシンポ「女性映画人で語り合う、日本映画のこれから〜映画界のキャリアパス編〜」開催

          席に限りがありますため、下記リンクより、参加予約をお願いいたします。 開催概要昨今、様々な調査によって、映画現場のジェンダー格差が顕在化しています。なぜ格差があるのか？どうすれば解消していけるのか？ 今回のテーマは、「映画界のキャリアパス」です。 映画業界は、監督だけではなく、プロデューサーやスタッフ、研究者、中間支援者など様々な立場の方々によって成り立っています。今後映画を志す人々、あるいは現状に課題や疑問を抱える映画人が、これからの日本映画界でどのようなキャリアパス

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          JFPシンポ「女性映画人で語り合う、日本映画のこれから〜映画界のキャリアパス編〜」開催

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          被害者支援のために出来ること：韓国映画界の事例から

          相談窓口・予防講習を設けたとしても昨今、ハラスメント対策の必要性が社会的に高まり、相談窓口・予防講習を求める声が増えてきました。 他方で「現場でどのように性暴力・ハラスメント事件を処理すれば良いか」、分かりやすく具体的な手順を示したガイドラインが認知されていません。 事件処理を求められる制作会社・プロデューサー・現場スタッフが、具体的な処理方法が分からず、途方に暮れてしまうケースも少なくありません。 被害者心理として、相談窓口は設けられたけれど、組織の事件処理手順に十分

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          馬奈木厳太郎氏による性加害について：ステートメント

          榊氏の性加害が明るみになってから１年が経ち、その間、被害当事者の方々が声をあげ、性加害やハラスメントをなくそうという様々な動きがありました。しかし、明るみになった事案の多くは、被害者の納得のいく帰結には至らず、加害者は被害者に謝罪すらしないままです。 残念ながら、期待されていた業界内でのルール作りも未だ進まず、結局は加害者側も正式なペナルティを受けることなく活動できています。更には時間を置き、事態が収束していないにも関わらず、復帰してしまう加害者もいます。 そのようなもど

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          馬奈木厳太郎氏による性加害について：ステートメント

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          海外調査vol.01 ：文化創造産業の法規制編

          本調査シリーズでは、自国の映画界活性化に向けて、各国が実施する取り組みや法案などを調査していく。 第一弾は、多国籍ストリーミングサービス事業者（NetflixやAmazonなど）に対し、財政的貢献を義務化する法案や取り組みの初期調査を実施。 日本映画界における共助の仕組みが議論される昨今、参考資料として活用いただけますと幸いです。 どういった取り組みか？欧州では、NetflixやAmazon Primeなどを始めとした多国籍ストリーミング事業者に、国内映画産業への財政的

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          海外調査vol.01 ：文化創造産業の法規制編

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          映画業界の労働実態調査2022-2023

          　本調査は、映画制作現場における労働環境改善を目的に、一般社団法人 Japanese Film Projectが実施しました。 　経産省主導で進められている「映像制作適正化の取り組み」を参照しつつ、設問は「契約・就業時間・安全管理＆ハラスメント・賃金・性被害」など多岐にわたります。 今回の調査対象は、過去に一度でも映画制作現場で働いたことのある方々（俳優も含む）です。 ■ 調査機関：2022年3月26日～6月30日 ■ 有効回答者数：685名 ■ 調査方法：Webアンケー

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          映画業界の労働実態調査2022-2023

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