数字でみるくるめし！～社員のデータをあれこれご紹介～

株式会社くるめし

2023年3月20日 11:13

こんにちは日本フードデリバリー株式会社の根岸です！

今日は「数字でみるくるめし」ということで日本フードデリバリー株式会社の人にまつわるデータをいろいろな側面からお伝えしていきたいと思います。

従業員の総数、男女別、平均年齢や勤続年数、有休消化などなど。データは2023年2月末での実績をもとにご紹介をします。

日本フードデリバリー株式会社はどれくらいの人が働いているの？

日本フードデリバリー株式会社には東京本社、大阪支社、山梨支社の３つの拠点があります。

東京本社
管理グループなど本社機能をもち、首都圏エリアの店舗営業や配送オペレーション、web制作のチームなどが所属しています。

大阪支社
首都圏以外（関西圏・名古屋東海・福岡）の店舗営業を担当するチームやweb開発のエンジニアチームが所属しています。

山梨支社
コールセンターのオペレーションチームが主に所属をしています。

従業員数・男女別

はじめに在籍している従業員の人数をオフィス別に紹介します。

現在では正社員・アルバイトふくめて167人の従業員が働いています。内訳は正社員が76人、契約社員2人、アルバイト89人です。

ちなみに、3年前の2020年2月はコロナ禍が始まるまさに直前でした。そのころの従業員は、139人（内正社員は53人）だったので、そこからずいぶん伸びてきましたね。正社員は1.5倍近く増えています。

コロナ禍を超えて、ふたたび会社が成長をしていることが従業員の数からもわかります。

この従業員の男女比はどうなっているでしょうか？

全従業員でみると男性60人に女性107人と女性の方が多いのですが、正社員でみると男性51人に女性25人とほぼ2対1です。

日本フードデリバリー株式会社は女性のアルバイトスタッフが多く、とくにコールセンターを抱える山梨支社は、ほとんどが女性のアルバイトさんです。女性スタッフの皆さんの力で会社は営業ができているのですね。

平均年齢・平均勤続年数

日本フードデリバリー株式会社の従業員の平均年齢を見てましょう。オフィスごとの全従業員の平均年齢と正社員だけの平均年齢をオフィスごとに比べてみます。

全従業員の平均年齢
東京本社　　35歳7カ月
大阪支社　　35歳9カ月
山梨支社　　32歳9カ月
全社平均　　34歳7カ月

正社員の平均年齢
東京本社　　36歳10カ月
大阪支社　　35歳8カ月
山梨支社　　35歳9カ月
全社平均　　36歳6カ月

平均年齢は、どのオフィスでみても、全従業員と正社員を比べてみても、あまり変わりがありません。

日本フードデリバリー株式会社は創業13年目のまだ若い会社です。年長の正社員でも40代半ばくらいが多い年代構成です。ただ、新卒採用もしていないので、若年の正社員でも20代後半です。そのため、大半の正社員が30代という年齢構成になっています。

日本フードデリバリー株式会社は、シ二ア層が厚めに在籍をしている会社というわけではありませんが、30代半ばの従業員が中心を占める会社です。スタートアップというイメージよりは落ち着いた雰囲気の会社といえるかもしれません。

勤続年数

アルバイトの従業員は出入りが多いので、勤続年数は正社員だけで見ていきたいと思います。

正社員の平均勤続年数
東京本社　　3年6カ月
大阪支社　　2年8カ月
山梨支社　　3年9カ月
全社平均　　3年4カ月

会社全体で3年半くらいが平均の勤続年数です。

大阪支社が比較的短くなっているのは、この2年ほどで大阪支社所属の部署が積極的に増員をしていることが理由に考えられます。

ちなみに、直近の2年間で日本フードデリバリー株式会社は28人の正社員を採用しました。それに対して同じ期間で退社をした正社員は5人です。

正社員の定着率が高いというのは日本フードデリバリー株式会社の特徴だと思います。

数字からも働きやすく続けやすい環境や社風なのかなと思いますが、今後は、長く続けてもらうことだけにとどまらず、パフォーマンスを高めて活躍をしてもらえる施策も考えていきたいですね。

残業時間や休暇取得

長時間の労働時間はない環境か、休みは取りやすい雰囲気か、というのは、転職をする際に気になるポイントではありますよね。

ここからは日本フードデリバリー株式会社の残業時間や休暇取得についてみていきましょう。

平均残業時間

日本フードデリバリー株式会社の一般の正社員は20時間の固定残業制で働いています。ということもあり、月間20時間を超えて残業をする社員はさほど多くはありません。

直近1カ月間の給与計算の実績で調べてみるとすべての正社員の時間外労働時間の平均は10時間31分でした。その1か月前は平均4時間14分でした。

年末と年度末の繁忙期の合間だったり、年末年始のお休みがあったりで、時間外のあまりない時期の実績なので多少低めに出ているところではありますが、昨年度1年間の全正社員の平均残業時間を計算してみても平均14時間34分でした。

日本フードデリバリー株式会社は全体的に長時間労働はしない/させない会社だと言えるでしょう。

日本フードデリバリー株式会社では、時間外及び休日労働に関する労使協定（いわゆる36協定）で取り決めた月間45時間という時間外時間を超えないように毎月管理をしています。

また、45時間を超えて働く月があったとしても、労使協定では月間の時間外の上限を70時間にしており、70時間を超えて働かせることはさせないですし、時間外が45時間を超える月も年間６月までに留めるという協定を従業員代表と結んでいます。

フレックス制を導入したことで、長く働いてしまった日が続いたら、早く上がれるときに早く上がるなどして、働き方にメリハリをつけて働いている社員が多いようですね。

有給休暇の取得について

2019年4月から年10日以上の年次有給休暇が付与される労働者に対して年5日の有給休暇の取得が義務づけられました。

日本フードデリバリー株式会社でも該当となる従業員が年5日の有休消化ができているかを毎月確認をしています。直近の1年間では対象となるすべての従業員が年間５日の有休消化を達成しています。

日本フードデリバリー株式会社は現在13期目の期中（半年経過）ですが、昨年度12期の実績でいえば、正社員の年間平均有休消化日数は10. 6日で有休消化率は72.7％でした。

なかなか高い数字ですね。今期13期も半年経過した時点の実績で、すでに正社員の有休消化日数は平均6. 67日あります。

マネージャーなど責任のあるポジションの社員には年5日の消化に苦戦する人がいることもたしかですが、一般の社員はしっかり有休がとれています。有休消化もしやすい職場環境なのではないかと思います。

育児休業について

昨年2022年の10月からは新たに産後パパ育休（出生時育児休業）がスタートするなど、法律改正も毎年のようにあって、国を挙げて育休取得を推進しているところです。

日本フードデリバリー株式会社でこの2年間に育児休業を取得していた従業員はぜんぶで6人です。内訳は正社員が4人とパートタイマー2人。正社員4人のうちの2人は男性でした。

育児休業を取得した従業員の総数はそれほど多いとは言えないかもしれませんが、妊娠をされた女性従業員がそれほど多くなかっただけで、産休育休を取得した女性従業員はすべて職場復帰をしていただいています。

男性の育休取得も数カ月から半年という長期の育休を取得したという実績があるわけではありませんが、子育て世代の男性従業員は数多く、育休取得を希望する従業員も徐々に増えてきています。

正社員とパートタイマー、男性と女性、区別なく育児休業を取得できるのも働きやすい職場環境を整えていく日本フードデリバリー株式会社の取り組みの現れだと考えています。

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