IT人材が不足している企業が取るべき対策5つ
こんにちは、「Python学院」の政田です！
（Python学院については以下の記事をご覧ください）
IT化やDX化などが叫ばれるようになってから久しいですが、社内のIT人材不足に悩まされている人事担当者さまはかなり多いのではないでしょうか。
この記事では、IT人材が不足している主な原因を3つ挙げた後、IT人材不足に悩む企業が取り組むべき対策について5つご紹介いたします。
「トップからDX化を求められるけど、人材不足でどうにもならない。」
「社内システムを刷新するために、もっとIT人材が欲しい！」
とお悩みの方、必見の内容となっております！
IT人材が不足している理由・原因
それでは「なぜIT人材が不足しているのか」という理由について、
代表的なものを3つ挙げていきます。
原因1. IT人材の需要が増えているから
経済産業省による2019年4月の「IT人材需給に関する調査（概要）https://www.meti.go.jp/policy/it_policy/jinzai/gaiyou.pdf」によると、2018年時の需要125万人から、2030年には少なくとも5万人増加の130万人、多いと67万人増加の192万人と推計されております。
ちなみに、2018年時点でIT人材需要125万人に対して供給は103万人と、22万人の供給不足となっております。つまりあなたの会社だけでなく、日本全体でIT人材が不足していることになります。
さらに今後も需要は拡大傾向にあるため、IT人材不足は簡単に解決する問題ではありません。
原因2. 人口減少により供給が増えにくいから
IT人材不足の原因2つ目には、人口減少による供給不足が挙げられます。
前述の経産省の調査によると、「労働人口及び若年層人口は全体としては減少するものの、IT人材供給については、2030年まで増加が見込まれることとなった。」とあります。試算によると、2018年の供給103万人に対して、2030年には10万人UPの113万人と推計されています。
少なくとも2030年まではIT人材の供給はまだ拡大すると推計されていますが、需要の増加人数（最大で67万人UP）と比較すると、かなり小さい規模となっています。
これはやはり、経産省調査の前提にもある「労働人口及び若年層人口の減少」が大きく影響していると考えられます。
原因3. 技術革新スピードが早く、どんどん新しいポストが必要になるから
IT人材不足の原因3つ目には、技術革新が早くなり新しいポストがどんどん必要になることが挙げられます。
人間の7年に相当する時間が、犬にとっては1年で経過することを表した「ドッグイヤー」という言葉があるように、IT業界の技術革新スピードはどんどん早まっています。
となると、それらの技術にキャッチアップしていくことができるIT人材が必要になってきます。既存の優秀なIT人材が、新技術にキャッチアップしていけたとしても、元々彼らが担っていた仕事がなくなったわけではありません。したがって、新しい技術革新が起きるたびに、既存ポストに置き換えられる人材が必要になります。
これら3つの原因を主として、IT人材不足が引き起こされていると考えられます。
IT人材不足に取るべき対策5つ
しかしIT人材不足に嘆いているだけでは、何も解決しません。企業の人事担当者や経営者は、状況を改善して成長を維持するためにも、何らかの対策を取ることが求められます。
ここではIT人材不足に取るべき対策について、代表的なものを5つ挙げています。
対策1. アウトソーシング（外注）
IT人材不足への対策1つ目は、アウトソーシングです。社内でIT人材が必要とされる業務のうち、外部に切り出すことができる部分を、ITベンダーに外注しているという企業は、それなりに多いのではないでしょうか？
たしかにアウトソーシングを用いることで、すぐ目の前にあるタスクの遅延を防ぐことはできます。一方で、アウトソーシングで回すことが常態化してしまうと、社内業務なのにその業務について把握している人が減っていき、改善の余地などはなくなりやすいです。また常にコストはかかり続けますから、根本的なIT人材不足への対策にはなっていないでしょう。
対策2. 採用方法の見直し
IT人材不足への対策2つ目は、採用方法の見直しです。具体的には、未経験採用を始めたり枠を増やしたりすることが挙げられます。
雇う側としてはやはり即戦力となりうる経験者を採用していきたところですが、供給不足のため経験者の採用は簡単ではありません。一方で未経験者の採用であれば、経験者採用ほど人材の奪い合いにはなっていないため、まだ雇いやすいです。
社内で未経験者を育成していき、必要なポストを任せることができる教育プランがあれば、未経験採用はIT人材不足解消の大きな一手となります。
対策3. 待遇改善
IT人材不足への対策3つ目は、待遇改善です。簡単な話ですが、労働市場では待遇が良い会社ほど採用しやすいのは、想像に難くないと思います。
新規で採用する際に会社を魅力的に見せる手段として、また既存人材を繋ぎとめる手段としても待遇改善は有効となります。一方で待遇を改善することはそのまま会社としては人件費UPにつながるので、簡単に実行できる対策ではないことは確かです。
対策4. 新しい技術の導入
IT人材不足への対策4つ目は、新しい技術の導入です。優秀なIT人材は、新しい技術が出てくると積極的にキャッチアップしようとします。
そこで、「自社ではこんな技術を扱うことができますよ～」と可能性を見せることで、優秀なIT人材を惹きつけることが可能になります。
対策5. 社内教育による配置転換
IT人材不足への対策5つ目は、社内教育による配置転換です。社内にいる人材の中から、適性がありそうな人に教育をして、配置転換をすることでIT人材不足を解消するのがこのやり方です。
「すでにいる人材にIT教育をして、なんとかなるの？」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。
ただITへの適性というのは意外と多くの人が持っています。これまで取り組んでこなかっただけで、いざやってみると適性があったケースを、弊社では何度も見てきました。弊社では非IT部門からIT部門への配置転換を、以前から普通に行ってきた実績があります。
元々営業をやっていたが、適性がありそうということで完全未経験ながらSE（システムエンジニア）に配置換えをし、すでに部署に欠かせない存在となっている社員が何人もいます。
この方法は、社内の取り組みだけでIT人材を増やすことができるので、一番最初にチャレンジしやすいと思います。
IT人材不足への対策で、低コストでできるのは社内教育による配置転換
ここまでIT人材不足への対策として、5つの方法を見てきました。
どの方法を見ても、当然ですがメリットもあればデメリットもあります。
中でも低コストで取り組み始めやすいのは、5つ目に挙げた「社内教育による配置転換」です。すでに社内にいる人材への教育から始められるので、外部から採用する必要がありません。教育するために必要なコストだけで、社内IT人材の拡充を図ることができるのは、かなり魅力的なのではないでしょうか。
なによりすでに社内にいる人材であれば、社内業務にも詳しいですから、「どこを改善すべきか」や「どこを効率化するのがいいか」などを判別しやすいのもメリットです。まずは社内の業務を知っていて、かつIT適性が高そうな人材を見つけるところから始めましょう。
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今回は、IT人材が不足している企業が取るべき対策5つをご紹介しました。
当社では、過去に膨大な数のIT 研修を実施してきました。Python 学院は、それら研修でのお客さまの声が反映された教育機関です。そのため、システム部門・非システム部門また文系理系を問わず、プログラミング未経験者でも挫折することなくゼロから基礎を学び、実用的なレベルまで習得することができます。
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