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グローバル人財の活用がビジネスの成否を左右!?多様な人財の活用がもたらす本来のメリットとは

企業の国際的な競争力を高めるためには、多様性に富んだ人財を活用し、さまざまな視点をビジネスに取り入れることが必要不可欠です。また、少子高齢化、グローバル化が進む今、優秀な人財の確保が非常に難しくなっており、この点からもグローバル人財の活用に目を向けることが重要になってきています。

しかし、日本企業の多くはグローバル人財の活用に成功していません。本コラムでは、ダイバーシティ&インクルージョンの重要性と日本での実情に触れるとともに、グローバル人財活用の本来のメリットと企業が取り組むべき施策について解説します。

ダイバーシティ&インクルージョンの重要性

ダイバーシティとは多様性を意味し、性別や年齢、国籍、文化、価値観などさまざまなバックグラウンドを持つ人財が企業に存在している状態のことを指します。インクルージョンとは「包摂・包括・含有」の意味で、さまざまなバックグラウンドを持つ従業員がお互いを尊重しつつ、能力を十分に発揮できる状態であることを指します。

SDGsが社会に浸透し、ESG投資が拡大する中、ダイバーシティ&インクルージョン実現に向けた取り組みは今やすべての企業にとって必要不可欠です。さらにアメリカなどダイバーシティ&インクルージョンの取り組みが先行している国々では、Equity(イクイティ、公正性。個々が持つ不均衡を是正することを保証し、公平性を担保すること)や、Belonging(ビロンギング、帰属性。従業員が企業を自分の個性を生かせる居場所として心地よく感じられている状態)といった概念も重要視され、これらを包括した取り組みはDEIBと呼ばれて注目が高まっています。多様性のある人財を受容するだけでなく、公平に、そして社員一人ひとりが「個性を生かせる場である」と感じて心理的な安心感を持てるようにマネジメントすることが求められているのです。

日本企業でグローバル人財の活用が進まない現状とその影響

海外の企業だけではなく多くの日本企業でも、ダイバーシティ&インクルージョンの重要性は広く認識されるようになりました。しかし、例えばグローバル人財の活用に目を向けた場合、各企業の想定よりも進んでいないケースが多く見られます。その理由として考えられるのは、次の3点です。

  1. 日本人を前提とした職務環境で、言語や慣習、宗教などの文化的な違いを受け入れることが難しい

  2. 終身雇用を前提とした給与形態、新卒重視の採用計画といった日本型の雇用システムとのアンマッチ

  3. 均質的な組織が理想とされてきたため、経営層、マネジメント層、社員の意識改革が成功しにくい

このような理由から、日本企業ではグローバル人財の活用に成功する企業は数少ないのが現状です。しかし、急速に少子高齢化が進む中、優秀な人財の海外流出も大きな問題となっており、企業にとってグローバル人財の確保と活用は喫緊の課題です。グローバル人財を活用することによるメリットは人財確保のほかにも数多くあります。どのような価値が得られるのかをあらためて見ていきましょう。

グローバル人財の活用によって実現できる企業の未来

グローバル人財を活用することで得られる大きなメリットとして、多様な意見やアイデアが創出され、それをぶつけ合うことでイノベーションが生まれたり、生産性が向上したりすることが期待できます。先が見通しにくい現代においては先見性や新規性、柔軟性がますます求められており、多様な人財が持つ視点やアイデアを生かすことはビジネスの成功に寄与します。グローバル人財の活用に成功している企業では、すでに多くの実績が生まれているのも事実です。

また、グローバル人財を活用できる企業は、優秀な人財を確保して定着させることができ、安定した成長が期待できます。多様な人財が働きやすい企業環境は社内外のブランディングにもつながり、グローバルでの競争力も高まります。このように、グローバル人財の活用は、人財確保の面だけでなくビジネスを持続的に成長させるためにも必要不可欠です。

グローバル人財を活用するために必要な取り組み

日本企業が優秀なグローバル人財を活用するためには、次のような取り組みが必要となります。

  • 異文化理解、異文化コミュニケーション能力向上などの持続的な社員教育

  • グローバル人財に対する労働条件の改善、定着や昇進を促すための取り組み

  • 多様性を確保するためのビジョンを明確にし、トップ・経営層〜社員で共有、具体的に実践する

特に異文化理解、英語力の向上はすべての企業に必要であり、ますます激化するグローバル競争下で生き残れるかどうかを占う試金石でもあります。英語力と企業競争力は関連が深く、国際的に見ると日本の英語力は非常に低く、企業競争力も低下の一途をたどっているというデータもあります。

▼日本の英語力の停滞と企業競争力低下を示すデータの詳細

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グローバル人財活用の第一歩は、異文化コミュニケーション能力の向上

少子高齢化、人財の海外流出などで人財確保がさらに難しくなる中、グローバル人財の活用はすべての企業にとって重要な課題です。グローバル人財の採用や登用を進めるためには、企業全体、社員一人ひとりが異文化コミュニケーションの能力を身につけることが最低限必要となります。さらに一歩進んで、どのようなことも言い合える心理的安全性を企業内で育めれば、今まで思いつかなかったような多様なアイデアが生まれ、イノベーションにつながり、企業競争力も高まっていきます。

グローバル人財活用に向けた具体的な施策を検討するなら、ダイバーシティ&インクルージョンに積極的な企業の成功事例とデータが参考になります。次のレポートをぜひご参考になさってください。

▼ダイバーシティ&インクルージョンの最新潮流、企業の事例をまとめたレポート「DEIB in Action」のダウンロードはこちら

▼EF EPI JAPAN SUMMIT 2022 人的資本の情報開示後のグローバル人財育成を考える イベント・セミナーレポートのダウンロードはこちら

▼ジェンダーダイバーシティに関しては、前回のコラムでチェック


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