☆18. 人事評価とパホーマンスボーナスって！

人事評価の方法やそれに伴うパホーマンスボーナスの決定方法は、組織によってそれぞれ違うと思いますし、違っていて良いと思います。しかしながら、満足度調査などを実施すると必ず不満に思っている人やコメントが入っている領域でもあります。HR領域でも理解し難い分野だと思いますので、外資系金融の場合を参考に、仕組みを説明して課題を提案したいと思います。

外資系金融では、主たる基本のcompensationは、年俸制給与とパホーマンスボーナスとなります。年俸制給与とパホーマンスボーナスのバランスは、組織、プロダクト、マーケットトレンド、経済状態によって変わります。外資系金融では、パホーマンスボーナスという人事施策は、かなり昔から浸透していました。日本法人のみならず、グローバルな組織としての年間の業績を基本に、地域、部門、個人の業績への貢献度を数字化したリワードシステムです。このパホーマンスボーナスは、通常HQでボーナスプールを毎年累積してありフレキシブルな支払額がある程度可能になるように準備されています。例えば、年間のグローバルの組織業績としては基準値に達していないが、地域業績に基準値以上に貢献した部門や個人にリワードする為に、パホーマンスに準じてボーナスを支払う必要がある場合に使用されます。この様に、本来は業績への貢献度を何らかの計算式に基づいて導き出して支払われるリワードシステムという位置付けです。

この働く人、各々の貢献度を定量的に分析する為に実施されるのが人事評価というプロセスになっています。但し、人事評価は、そもそもパホーマンスボーナスのためだけに実施するものではありません。（その他のappraisalの詳細については、別途投稿する事にします。）それと共に、パホーマンスを可視化しやすい業務と、そうでない業務があります。例えば、個人的には、HR業務を可視化するのは難しいと思いますし、無駄だと思っています。その理由は、HR業務を理解して評価できる経営層が日本国内にはいないからです。

それでは、人事評価の結果をパホーマンスボーナスに反映しているのに、働く人から満足度が100％得られない理由はどこにあるのでしょうか？その理由は、1. 人事評価の評価方法が業務や組織にあっていない。2. 人事評価を時間をかけて行っても、パホーマンスボーナスの額が期待値にあっていない。3. そもそもパホーマンスボーナスを支払うような潤沢なボーナスプールがない。が、主な理由になると思います。

以前、外資系金融HRマーケットで有名になったのですが、絶頂期のフロントに支払われたパホーマンスボーナスが、支店のどの役職より多かったという話です。それだけ貢献度が高かったという事ですね！そして、これが本来のパホーマンスボーナスの制度であると思います。しかしながら、一般の組織ではこの様な取扱いは、難しいと思います。従って、できる範囲で、という事になります。

だからといって、パホーマンスボーナスの支払い額を給与の(%)というのも、貢献度に準じたリワードの意味を持たなくなります。それでは、どうすればより意味のある制度にできるのでしょうか！

まずは検証が必要です。1. 自分の組織が、パホーマンスボーナスの制度で良いのかを検討します。代替案として、discretionary ボーナス制度などを制度化する事が可能です。2. 全ての業務に同じ制度を適用できるかを検討します。3. 給与とパホーマンスボーナスのバランスを検討します。4. 業務の特徴を考えて効果的なリワードシステムを作成します。これらが最低必要な準備作業です。その上で、1. 人事評価にどの様に連動していくかを検討します。例えば、目標の数字に達成した場合は、基準になる金額の100％、それ以上ならば加算され、それ以下ならば減算されるのかを明確にしておく必要があります。そうする事で期待値を、事前にコントロールする事ができます。このexpectaion controlは、非常に重要です。そして、2. パホーマンスボーナスについての詳細を誰もが確認できるようにしておく事が重要です。このtransparencyは、組織と個人の信頼関係を保ちますし、組織の業績を意識するきっかけになります。これらを制度化した上で、周知する事により人事評価とパホーマンスボーナスに関わる満足度は解消すると思います。

その後のフォローアップで、確認する必要はありますが、人事評価においては、評価する側の能力アップは、必須となるでしょう。又、上記を講じた上で、尚、金額に不満な人がいる場合は、業務、業種などに不一致要因があるのかもしれません。

人事評価とパホーマンスボーナスの制度に限らず、組織が制度化する人事施策は、組織のメッセージが働く人に正しく届くようにしなければなりません。一つ一つの施策が働く人にとって公平で、意味のある施策になるよう検討していくことが重要です。

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