第二章 変革 ☆1. Job Descriptionを、当たり前に！

JDについては、様々な機会に投稿やコメントしてきましたが、私の考え方として纏めてみました。その理由は、”JD”はこれからの日本変革の軸になる最強ツールだと思っているからです。その説明を下記にご紹介したいと思います。

JDとは：組織に必要な職務（ポジション）の”ロール＆レスポンシビリティー”を記述したものです。全ての職務の詳細を記述しているというよりは、職務における、”What,、Why、How” や、レポーティングライン、ステークホルダー、コンピテンシーなどを可視化してある重要な職務遂行ツールです。従って、組織と個人の双方が職務や職責において同じ理解を共有できます。そして、JDは、組織のゴール、方針、プロダクトなどの変更により、いつでも変更、更新されていくものです。従って、いつまでも同じJDの業務を続けていくという前提ではありません。組織の成長とともに、職務内容も変わっていきます。また、個人がスキルアップなどを選んだ場合は、転職理由の大きな要因の一つとなります。たまに職務と職務の間の仕事はどうするの？というレベルの低い質問がありますが、本当に重要な職務間の仕事が存在するのなら、それらを書き出して、職務としてJDを作成してください。と回答しています。暗黙の了解や阿吽の呼吸で達成されるブラックな職務は、ありません。

JDの用途は：ここが非常に重要です。JDは、（１）組織の人事施策の基本として使用する事ができます。例えば、採用、評価と成果、研修、就労時間や残業、人財データ、プロジェクト、アップスキリング、リスキリング、再雇用などです。そして、（２）日本の労働市場における変革推進の軸として使用することができます。例えば、随時新卒採用(集団新卒採用の排除)、女性活躍、あらゆる差別(年齢&性別差別)排除、多様性の導入、賃金の公平化、労働市場での価値、労働生産性向上、人口減少、人財の流動、外国人専門家の導入、定年退職制度などの課題解決に貢献でき、また歴史的課題からも脱却できる大変有効なツールであると考えています。（#1と#2は、一部を例に上げました。）

日本では、それぞれの課題解決を試みている気配はありますが、なかなか上手く進んでいないようです。直接的アプローチでは、パッチワーク施策になってしまい、調和がとれなくなると思っています。そう言った意味でも、日本の歴史的な労働環境の変革は、JDを活用したアプローチが最適だと思っています。

活用事例の詳細は紹介しませんが、重要な役割を持つ日本の外資系では、これらの運用が本社同様に導入され、運用されています。、、、という事は、日本の組織でも運用可能だという事が証明されているんです！一度、想像力を使って考えてみてください！

JD導入による変革：労働市場による課題は、日本のみならず欧米諸外国にも常にあります。しかしながら、日本の様な複合的で複雑（コンプレックス）な課題を抱えていると解決には多少の、時間、労力、費用がかかります。これは当たり前の代償であると思っています。

例、悪い流れのループは、労働人口が減少しているのに戦略変更がなされない→突然女性活躍が必須と言われ始める→子育てには制約が伴う→女性マネジャー、役職も増えない→組織はフレキシブルに変革できない→男性も子育てに参加してもらう→男性でも制約がともなう→共稼ぎの収入減少が心配→人件費には限界がある→シニア層を早期退職させよう→組織内の人財確保が課題となる→働き方を考え直す必要がある→若年層が既に興味ない→人事施策の見直しが必要かも？

例、良い流れのループは、労働人口が減少している→随時採用を促しインターンシップ、新卒、シニア、多様性をフル活用しよう→適所にて専門性を活かした適財採用を開始しよう→制約があればリモート、フレックスなどフレキシブルに対応しよう→労働市場における人財獲得が活発になるだろう→職務別市場価値を調査して賃金を上げていこう→人財の流動が起こりやすくなる→より魅力的な組織戦略、構築を検討しよう→若年層、多様な人財がやりがいを感じるだろう。

私が考える労働市場における変革は、悪い流れのループから良い流れのループへの変更です。良い流れのループを起こすには、人財が専門職務の目的を理解し、職責を理解し、どの様に成果をだし貢献していくかを理解しており、働く環境、職務などを中心に満足度が高い必要があります。その為には、専門性を追求して専門職務を目指せる新しい労働市場と学びの場を提供する必要があります。専門性の追求は、仕事の現場からか、教育からかという議論はあると思いますが、グローバル労働市場において既に遅れをとっている日本では、仕事の現場から専門職務のニーズを求めていくのが必須だと確信しています。

以上の理由で、JDは採用のみならず日本における労働市場の変革に貢献できる最強ツールだと考えています。

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