Hiro@GISデータ

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ダイバーシティ&インクルージョンに関心のある社会人です。GIS関連のデータ分析を中心に、社会を地理的角度から考察をしていきます。

最近の記事

快進撃を続けるまいばすけっとは東京コンビニ勢力図を塗り替えるのか

都市型小型食品スーパー「まいばすけっと」最近、都内を歩いているとよく見かけるのがこの「まいばすけっと」の看板。近年、首都圏を中心に飛ぶ鳥を落とす勢いでの出店ラッシュが続いている、イオン系列の都市型小型食品スーパーである。筆者の近所にも、徒歩10分圏内に複数の店舗がひしめき合い、コンビニをも凌駕するその勢いを感じさせる。 「まいばすけっと」は、公式サイトでも歌われている通り、都市型小型スーパーであり、コンビニではない。一方、生鮮品を扱いながらも、お弁当などのテイクアウト商品や

    • 【動画つき】スタバ日本全県進出までの店舗分布を日本地図にプロットしてみた

      全国で約1900店舗を展開するスターバックス 今年で日本上陸28周年を迎えるスターバックス。アメリカワシントン州のシアトルで生まれた小さなコーヒー店は、今や全世界に店舗を構える巨大カフェチェーンとなりました。 公式サイトによると、2023年9月末現在で日本には 1,885店舗のスターバックスが店舗を構えています。これは、日本のカフェチェーンで第1位の店舗数。2位のドトール(1068店舗)のダブルスコアに迫る店舗網が全国に広がっています。今回は、そんなスターバックスの日本で

      • 【ビッグデータ+GIS】東京23区の建築物を全部3Dマップ化してみた

        いつも解析にはQGISを使用していたのだが、今月とうとうArcGISのPersonal Useを購入し、解析やビジュアライゼーションにだいぶ幅が出てきたので、今回はずっとやってみたいと思っていた3D都市モデルを使用したビジュアライゼーションを行ってみた。 まず東京23区の標高データを3D化してみた建築物データの3D化の前に、まず東京23区の標高を3D化してみた。標高情報は、基盤地図情報ダウンロードサービスで提供されている5mメッシュDEMを使用し、Arcgisのローカルシー

        • 【国籍別】東京23区で最も外国人が多く住む区はどこなのか?

          東京都にはそもそもどれくらいの外国人住んでいるのか東京都は全国トップの人口を誇りますが、外国人人口でも全国トップ。令和5年1月1日の住民基本台帳の情報で、581,112人の外国人が居住しています。東京都の総人口が1,384,1665人なので、総人口の0.4%が外国人というこちになります。うーん、意外と少ないですね。近年はコロナ後ということもあり、外国人観光客も多いためか、身近に外国人をよく見るなという印象でしたが、居住者ベースでみると意外にまだまだ少ないのかもしれません。

        快進撃を続けるまいばすけっとは東京コンビニ勢力図を塗り替えるのか

          ナチュラルローソンは本当にお金持ちエリアにしかないのか

          コンビニ業界で異彩を放つえんじ色のトレードマークコンビニ業界3位のローソンが展開する、健康志向の商品の販売に特化したナチュラルローソン。スイーツやお弁当も、通常業態のローソンでは購入することのできない工夫を凝らした商品が多く、通常のコンビニとはまた異なる楽しみ方ができるのも人気であり、店舗数は限られ、価格帯もやや高めに設定されているが、一定の根強い支持があることも確かだ。一方、公式サイトには、コンセプトは ”女性を中心に「美しく健康で快適な」ライフスタイルを身近でサポートする

          ナチュラルローソンは本当にお金持ちエリアにしかないのか

          あなたの近所で最も多いコンビニは?~東京23区全地区のコンビニ店舗シェアをマップ化~

          23区内の大手3社コンビニの店舗数は3,913店舗(2023年11月・12月現在)東京23区内の大手3社(セブンイレブン・ローソン・ファミリーマート)のコンビニエンスストアの店舗数は、3,913店舗となっている。東京23区の人口が9,794,524人となので(東京都総務局 2023年12月1日現在:https://www.toukei.metro.tokyo.lg.jp/jsuikei/js-index.htmより、単純計算で店舗あたりの人口は2,503人となり、約2500

          あなたの近所で最も多いコンビニは?~東京23区全地区のコンビニ店舗シェアをマップ化~

          日本でのパートナーシップ制度導入の歴史をマップ化

          本記事を書いている2023年12月現在、日本では、法律上の同性が結婚することはできません。一方で、複数の自治体では、「パートナーシップ制度」という形で、同性カップルが、パートナーであることに関する証明書を自治体から受けとることや、宣誓を行うことが可能です。また、これによって、同性カップルの生活にかかる諸手続きの簡略化が図られるようになるほか、一部行政サービスも受けられるようになります。また、証明書の発行により、民間事業者がカップル向けに提供するサービスを受けやすくすることにも

          日本でのパートナーシップ制度導入の歴史をマップ化

          東京23区のLGBTフレンドリー物件の空間的分布の特徴

          1.LGBTフレンドリー物件とは現在、複数の不動産情報サイトでは、「LGBTフレンドリー」であることを検索条件として、物件を検索することができるようになっている。今回調査対象として使用したSUUMOでは、2017年8月よりそのサービスを提供しており、間取りや最寄り駅と同様に、「LGBTフレンドリー」であるか否かも物件を検索する際の尺度として、利用できるようになっている。そもそも、LGBTフレンドリー物件であることが明記されていないと、彼らが物件を借りる際に入居を拒否される可

          東京23区のLGBTフレンドリー物件の空間的分布の特徴