- 運営しているクリエイター
#森摂
森摂：脱炭素は「きれいごと」なのか(オルタナ2022年6月発行号掲載）
先日、オルタナS編集長の池田真隆が、小泉進次郎衆院議員にインタビューしました。（「日本の脱炭素は『休憩』していないか」）。小泉氏は次のように語りました。
「しかし、残念なことに日本はコロナ禍とロシア・ウクライナ危機を受けて、あたかも脱炭素政策の推進がスピードダウンしているように感じることがあります。一方で国際社会はウクライナ危機によって、脱炭素政策の『強度』と『速度』を上げています」
私も
森摂：オルタナ68号『戦争と平和と資本主義』より
ロシアのウクライナ侵攻は、世界の民主主義と資本主義を大きく揺らがせた。グローバル企業の一部はロシア事業からの撤退をいち早く打ち出したが、ESGファンドには、ロシアや兵器産業への投資を続ける事例もある。ESGやSDGsの基本理念である「人と地球」を守れるかーー。投資する側も企業も、その存在意義を問われている。（オルタナ編集長・森摂）
「かつては─大体ナポレオン革命までは─将軍イコール指導者であり、
森 摂：コロナ時代こそ「SDGsアウトサイドイン」活かせ
編集長コラム
＊この記事は2020年8月18日に掲載しました。再掲します。
新型コロナ禍は今後の先行きが見えず、世界経済に大きな影を落としています。2020年8月17日に内閣府が発表した日本の国内総生産（2020年4～6月期）は前期比年率27.8%と、現行基準の1980年以降で最悪の落ち込みとなりました。米国の減少率も32.9%、英国は約60%、ドイツも30%を超え、軒並み最悪の下げとなりました
森 摂：セブン＆アイの脱炭素戦略 50年に「実質ゼロ」へ
雑誌オルタナ64号（2021年3月30日発売）から転載
セブン＆アイ・ホールディングスが「脱炭素」に向けて大きく舵を切った。２０２０年には、「50年までにＣＯ２排出量実質ゼロ」や事業活動の１００％再エネ化を矢継ぎ早に打ち出した。10年来サステナビリティ戦略に携わる、伊藤順朗・取締役常務執行役員に話を聞いた。（聞き手・森 摂＝オルタナ編集長、副編集長＝吉田 広子、撮影・川畑 嘉文）
店舗の脱炭素