「グローバリズム vs 反グローバリズム（ナショナリズム）」
トランプ大統領とプーチン大統領がグローバリスト達のやることを食い止めてくれていなかったら、今この地球は間違いなく共産主義、第三次世界大戦になっていたと思います。
トランプ大統領が演説で話していることは、ただの大統領演説ではありません。彼の言葉一つ一つをよく理解し、よく解釈する必要があります。及川幸久さんも言っていましたが、現代で起きていることは、「グローバリズム vs 反グローバリズム（ナショナリズム）」の熾烈な戦いです。
現代においては、右派とか左派とか、保守とかリベラルとかはもう存在しないと思います。昔はこういった主義や思想で人の立ち位置を分類していたのだと思います。しかし、現代はおおまかにこの２つだけだと思います。日本の政治家や著名人の発言や政策を見ても、グローバリストの手先になっているか、それともナショナリストかでだいたい解ると思います。
これを詳細に理解するには、幅広い情報、証言、知識、時間がかかります。知識の乏しい一般庶民がこれを理解するにはとても骨が折れます。なので、私も「だいたいこんな感じの解釈かな？」程度のレベルでしかモノが言えません。人に解るように説明しようと思っても、はっきり言って不可能に近いレベルの話になります。話が多岐に、そして世界中に渡る上、政治業界の水面下での動きや駆け引きなど、どこまで行っても根拠がないあくまで推測や憶測レベルの話になってしまうのです。だから、「陰謀論」だと揶揄されるもどかしさがあります。人に伝えたくてもうまく伝えられないジレンマがあるのです。私が今書いていることは、完全に目覚めている人には解る心境だと思います。
トランプ大統領（表向きは現アメリカ大統領はバイデンということになっていますが、バイデンは正当なアメリカ大統領ではない）とプーチン大統領は、こういった世界で暗躍する国際金融資本（金融エリート）やグローバリストと対峙しているのです。立ち向かい、実際に戦っているのです。
民衆を巻き込み、国を焦土にするような先の大戦のような兵器戦争ではありません。上層部同士での熾烈な戦いであり、情報戦であり、アメリカ民主党（グローバリズム）対共和党（ナショナリズム）、世界におけるグローバリズム対反グローバリズム（ナショナリズム）です。トランプ大統領は共和党の人ですが、共和党の中にも反トランプ派の敵がいて、水面下での戦いになっているようです。
これだけ書いても、解らない人には伝わらない。私もすべて詳細には解らない。何となく、漠然と解っていることを書いているに過ぎない。正しいのか間違っているのかもよく解らない。でも、伝わる人には伝わると信じて書いています。世界でいったい何が起きているのかを、一生懸命理解しようとしている人には伝わる何かがあると思います。
私が書いていることが、読む人の頭の中のパズルの１ピースにでもなってくれれば私はそれで満足です。以前の私がそうだったように。「真実」というパズルのピースをひたすら集め続け、私はこれらのことを６年かけてやっと大まかに理解することができました。それでもまだ解らないことは山ほどある。一日や二日で理解することなど不可能な話なのです。
「真実」を追究する人にだけでも、何か一つでも伝わればそれでいい。何も書かないよりはいい。自分の頭の中だけに留めておくよりは遙かにいい。解っていることだけでも書いて、誰かに何かを悟ってもらえればそれでいいと思って、こうして書いています。パズルの１ピースを辛抱強く集め続ければ、いずれ私のように少しは理解できる時が来るに違いないと信じて。
馬渕睦夫先生はこんなようなことをおっしゃっていた。
「『ディープステート』とは言い方や表現は色々あるけれど、一言で表現するとしたら『戦後利得者』のことだ」と。
世界中で利権にぶら下がっている人間がいる。庶民や国、世界や環境のことなど一切考えず、一部の超富裕層（国際金融資本・金融エリート）の利益や権利だけを貪欲に重視して、あたかも自分たちは選ばれた特別な人間なのだと勘違いしている。又、そういった超富裕層に迎合し、利益や権利にぶら下がり、甘い汁を吸い続けたい人間のことを言うのだそうだ。そういった人が世界中に存在している。
国際金融資本が操る「カネ」が各国の権力をも蝕んで、国をも乗っ取り、裏で糸を引いて内政干渉をする。なぜ国を乗っ取ることができるのか？それは戦争や紛争、テロを起こさせて、対戦する両国に資金を貸しつけて莫大な利益を得る。「戦争屋」と言われる所以は、彼らにとって戦争はビジネスそのものであり、莫大な利益を得られるからだ。
戦勝国からは莫大な利息を付けて貸した資金の返済を要求し、敗戦国からは貸したカネを返済できない代わりに、その国の通貨発行権を取り上げる。敗戦国は通貨発行権を取り上げられると、自国の紙幣を発行できなくなる。つまりは、通貨発行権を取り上げられた国は、政治面でも経済面でも国際金融資本の言いなりになってしまう。何をやるにも予算が必要だからだ。それを発行する権利を握っているのは国際金融資本のエリート達だ。それにより、金融エリート達の思うような国体、思うような金融政策を遂行して行く。これが彼らの昔からのやり口、他国を乗っ取る常套手段のようだ。
今の日本を見たら解る。財務省は完全に国際金融資本の支配下に置かれている。金融緩和、積極財政よりも緊縮財政が当たり前。そして、財務省官僚は日本を緊縮財政にすればするほど出世する仕組みになっている。つまりは社会にカネを流さないことで、国民や社会を金融面でコントロールする。日本政府、省庁官僚、経団連や医師会などは完全にこういった金融エリート、世界で暗躍するグローバリストの手先、手下、子分となっている。本当の悪は表には出てこない。汚い仕事は子分にやらせ、親分は絶対に手を汚さないのは、勧善懲悪の時代劇やヤクザ映画などを観ても解る。
こういった国際金融資本、グローバリスト達の子分となって汚いことをやらされているのが日本政府であり、財務省や各省庁官僚だ。日本の政治、経済、生活、文化、産業はどんどん衰退、疲弊して破壊されている。なぜこういったことがどんどん進行しているのか私にもよく解らない。それだけ、グローバリズムや国際金融資本によって日本が浸食されている証拠なのかもしれない。悪の手先となって働かされている人たちの中には、良心の呵責もあるだろうし、犯罪の片棒を担がされていると心を病んでいる人もいるのかもしれない。しかし、これは紛れもない今の日本の現状である。
政治業界にはハニトラ（ハニートラップ）やマネトラ（マネートラップ）という言葉が存在する。つまり罠であり、弱みを握られている人もいると聞く。脅迫されているとしたら、奴らの言うことを聞かざるを得ない、奴らの手下にならざるを得ないというわけだ。
日本政府、衆参国会議員、省庁官僚がこれら国際金融資本、グローバリストの手下になっている。それはもう明らかであり、「知る人ぞ知る」である。私の拙い記事が、今何が起きているのかの理解に少しでも役に立てれば幸いです。またこういうことを自分なりの解釈で綴ってみたいと思います。この記事はここまでにしようと思います。