企業向け心理サービスとは？メリットや導入方法をご紹介

皆様、こんにちは！
「心理学で活かす！」のDIL：Dunamis Istoria Linkです。

メンタルヘルス不調による離職や休職、出社していても生産性が下がることは、どの企業にとっても大きな課題です。これに対して、企業が従業員のメンタルヘルスに対して取り組む際に、注目されているのが「企業向け心理サービス」です。今回の記事では、企業向け心理サービスとは何か、そのメリットや導入事例について解説していこうと思います。

企業向け心理サービスとは

企業向け心理サービスとは、企業に所属する従業員の心の健康を守るための支援サービスのことです。
具体的には以下のようなことを行うことで、従業員のストレス解消やメンタルヘルスの改善を図り、心の健康を守ることを目指します。

• 心理カウンセリング

• ストレスチェック

• メンタルトレーニング

• 組織改善

企業向け心理サービスのメリット

メンタルヘルス改善だけではありません。企業向け心理サービスを導入することによって、以下のようなメリットがあります。

★メンタルヘルス改善

まずは直接的な効果として、従業員のストレスやうつ病などのメンタルヘルスを改善することができます。
これは一番の目的でもありますね。

★離職率・休職率の低下

従業員のメンタルヘルスが改善することで、メンタルヘルス不調による離職率や休職率の低下につながります。
離職や休職は企業にとっては大きな損失となり得ますので、長く会社で働いていただくためにも従業員の心の健康は重要な要素です。

★生産性の向上

休職や離職まではいかなくとも、メンタルヘルス不調の時は、パフォーマンスが下がっている可能性が高いのです。メンタル不調を改善することで、下がっていた生産性の向上が見込めます。

★企業・仕事へのコミットメント

また、メンタルヘルスケアに取り組むことは、ワーク・エンゲージメントなどのポジティブな心理状態につながることも期待できます。
従業員は、より企業や仕事にコミットし活き活きと働くことができ、それは企業の目標達成や業績にもいい影響を及ぼすでしょう。

★企業のイメージアップ

企業向け心理サービスを導入していることは、社員や顧客からの評価を高め、企業のイメージ向上にもつながります。

企業向け心理サービスの導入方法

それでは企業向け心理サービスはどのように導入すればよいのでしょうか？
以下にはその例の一部をご紹介します。

●社内に専門家を配置する

企業の規模が大きい、心理的な課題が山積しているような場合には、企業内にメンタルヘルスに詳しい専門家を配置することが効果的であると考えられます。
社内に専門家がいる場合は、特に企業と密着してサポートを提供することができるため、スピード感や企業の特性に応じたサービス提供のやりやすさがメリットとなるでしょう。ストレスチェックやカウンセリング、メンタルトレーニングなどのサービスを提供することができます。

●外部の心理カウンセリングサービスを活用する

社内に専門家を抱える余裕がなかったり、専門的な外部機関に頼りたかったりする場合には、外部の心理カウンセリングサービスを活用することで、企業でのメンタルヘルスケアを提供することができます。従業員は専門のカウンセラーに相談し、適切なアドバイスや支援を受けることができます。また、企業によっては、カウンセリングのみならず、ストレスチェックやメンタルトレーニングなどのサービスや、組織改善やコンサルティングを提供している場合もあります。

●研修・セミナーを実施する

従業員に対するストレスやメンタルヘルス等についての教育も、企業向け心理サービスの１つです。問題意識を持ってもらい1人1人が気づくきっかけをつくることや、知識・スキルを個人が持つことで、心の健康力のベースアップが期待できます。
その他にもコミュニケーションの促進やリーダーシップの育成をテーマにした研修もあります。従業員同士のコミュニケーションを促進し、相互の理解を深める機会になりますし、リーダー層がメンタルヘルスに関する知識とスキルを身に付けることで、部下のメンタルヘルスを適切にサポートし、健康な職場環境を築くことができるでしょう。

DILでできること

さて、DILでも企業向け心理サービスを展開しておりますので、せっかくなのでご紹介いたします。

• 従業員のメンタルヘルスを支えるための外部相談窓口

• 会社の組織運営や管理職のサポートのためのコンサルティング

• 心理学的要素をふんだんに織り込んだセミナー

ご興味がございましたら、ぜひお問い合わせくださいませ。
お問い合わせ | Dunamis Istoria Link (d-i-l.co.jp)

DILでできないこと

DILでは、残念ながら以下のことはできかねます。ご承知おきくださいますと幸いです。

• 社会保険労務士や弁護士が行うような、規約の法令チェックや役所への代行業務など。

• 医者が行う、診断・投薬等の医療行為

社労士や弁護士、医者（特に産業医）等、他の専門家の方々とは、企業や従業員の皆様をより良くしていくために、それぞれの専門分野を活かし協力することが大切であるというのが、DILの立場です。