#今日の長男くん の彼と地元新聞社(新潟日報)から取材を受けた記事が本日(05/18)掲載です
「なかなかある機会じゃないから(自分が)写ってるといいなぁ…！」
これは取材を終え、無事に記事として掲載されることを知った長男くんの言葉です。
そういわれてみると、たしかに決して少数派が経験することではないであろう何かしらの媒体から取材を受けるって経験に、いつの間にか類似性を見出して特別な扱いとしなくなっている自分に気づきました。
何でかなぁ...と振り返ってみると、在宅で仕事を行うようになった経緯の一つとして、関わることになった方々に向けて説明しているからで、そういう人たちに対する説明と取材で受ける質問への回答がボクの中では類似しているというか「そのもの」だったんでしょうね。
話を聞いてもらっている時にも緊張していた長男くんの様子は、思い返してみても微笑ましいのですが、このnoteでは取材で受けた質問や回答内容といった記事内容を直接的に紹介するものではありません。
不登校って状態を上からでも下からでもなく、平等な目線で見てもらえるようになったらいいなって当事者なりの意見を書いていくことにします。
どうも、ゑんどう(@ryosuke_endo)です。
長期欠席者の中では不登校は多数派
何度も不登校関連の統計調査を紹介してきましたが、ボクのような市政に生きる一般的な生活者がアクセスできる国の権限を使った調査が行われていまして、以下をみればその規模が簡単に把握可能です。
2022年に公表された数値には、不登校を含む長期欠席の状況が413,750人となっており、その内不登校は244,940人。年間で30日以上の欠席をしている児童生徒のうち、半数以上が不登校となっています。
この40万人って数字を簡単に比較しやすくすると、石川県金沢市や富山県富山市の人口と同規模です。一つの自治体分、長期欠席している児童や生徒がいて、その内の60％弱が不登校ってことになります。
もちろん、登校している児童生徒も含めると多数派ではありませんが、長期欠席って行動をとっている児童生徒たちの実績から紐解くと、すでに不登校は少数派ではないことになります。
上記の数値とは前後する数字になりますが、2018年に日本財団から出された調査報告書によると、不登校予備群と呼べる子どもたちは当時不登校として数値化されているものの4倍はいるとされてるんですよね。
これを前提にすると、この調査結果をさらに継続調査したとしたら、今はどうなっているのかは想像に難くありません。
これは「教育法や学校制度などが現在の子どもたちにそぐわない」のと「不登校などの長期欠席等への敏感に反応できているから」とどちらも考えられますが、いずれにしても昭和な価値観で不登校を見れるような時代ではないことはたしかなようです。
「登校生」と「不登校生」の間における格差
数字上、増えていることや決して少数派ではなくなってきていることは理解していただけたと思いますが、そうなってくると人数費に応じた国の予算割り当ても平等に行ってほしいものです。
令和5年度(2023年度)における文部科学省初等中等教育局の概算要求額は総額で1兆5,403億8,251万とかって、一般庶民からすると意味のわからない数字になってしまっていて背筋がゾクゾクします。
その中で不登校に該当するであろう予算科目は「いじめ対策・不登校等総合推進事業」なんでしょうね。なぜ、いじめ対策と不登校等なんて具合にまとめられているのか疑問ではありますが…
その事業への要求額は106億700万って金額で、さらに詳細の不登校対策の推進には85億円って金額となっています。
日本財団の調査は中学生を対象にしたもので、340万人のうち、40万人が不登校・不登校予備群だとしたら、10人に1人以上の比率で不登校なわけですから、予算配分もそれに見合っていたとしてもおかしくありません。
もちろん、他にもGIGAdスクールを推進して行ったり、働き方改革に予算を割かなければいけなかったりと、たしかに教育に欠ける予算は莫大にかかってきますし、その中から振り分けていくことになるので規模が小さくなるのは理解できます。
理解できますが、あまりにも差がありすぎじゃありませんか。
不登校生の場合、登校生と比較して学びの機会がどうしても少なくなってしまいがちです。登校できないんだから仕方ないのではありませんし、「それが嫌なら登校しろ」ってクソみたいな意見も不要です。
登校できないからこそ当人も家族も機会の損失を気にしているのに、そこに大した予算も割り当てられないってのは、どう考えても納得がいかないのです。
現在、フリースクールに通う家庭に対する経済的な支援をしている自治体は決して多くありませんし、我が家が住む新潟市も多分に漏れず経済的な支援などあるはずがありません。
登校生だろうが、不登校生であろうが、彼らに平等が機会を提供するための予算組ぐらいはしておいてもいいんじゃないですかね。ダメですか。
不登校は現象であって問題の本質はその奥にある
不登校ってのは一つの事象や現象であって、何かしらの問題が深層にはあるものです。
我が家で共に暮らす長男くんの場合は、クラス全員でまとまって授業を受けることに適合ができませんでした。
瞬間的な記憶などを処理するワーキングメモリが低いことは調査(WISC)によってわかっていて、板書を書き写そうとするものの、わからないから何度も見なければわかりませんし、丁寧に、キレイに書こうとするために何度も消しゴムで消して書き直すといったことを繰り返します。
しかし、授業は彼のために行われるのではなく、おおよその板書を書き写すことが終わったのを確認し、次の展開を行いますが、彼はその展開について行けません。
結果、彼は顔を上げた瞬間にまったく異なる展開に誘われてしまい、授業中に迷子になってしまう、といったことを何度も経験することになるわけですが、そういった失敗経験ばかりが積み重なってしまい、彼は「学校へ行くことには何の抵抗もない」けれど「教室内で集団にて授業を受けること」ができなくなりました。
これは、現時点で我が家が2年ほどかけてたどり着いた仮説ですが、本人もそれを理解しているようで、今後は特別支援級でのクラスではない場所での授業を受講する形を試験的に取り組む次第です。
他にも不登校となってしまっている子どもたちは、個別に問題や課題を抱えており、それを乗り越えるための方策が当人にはもちろん、保護者にも認識・把握ができていないからこそ、苦しんでいるのだろうことが想像に難くありません。
ただ、そういった問題の本質を捉えずに事象や現象としての不登校だけを捉えてしまうことはあまりにも浅はかで思慮の足りない態度であることだと言えるのではないでしょうか。
おわりに
ツラツラと書いてきましたが、文末に書いたことが何よりも言いたいことなのかもしれません。
大人であれば、好不調の波をある程度は制御可能かもしれませんし、それなりに年齢を重ねているのであれば制御するための経験値があるでしょう。
でも、子どもたちはそういった好不調の波を制御するといった経験自体が少ないのですから、むしろ波は大きく上下したほうがいいはずなのに、大人の尺度で測ってしまうことによって波が低い時に注目し否定しても仕方のないことです。
大人だって体調がすぐれないこともあれば、心理的に重苦しい気持ちを抱いていることだってあるでしょう。その重苦しさの本質に向き合わなければならないのに、その重苦しさを他人からどうこう言われることは「いい迷惑」でしかありません。
こんなところでしょうか。
もし、新潟に在住の方で記事を読んでくださった方は、ぜひ感想をいただけると幸いです。
ではでは。
ゑんどう(@ryosuke_endo)
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