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今週(3/14〜)の相場振り返り

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それでは、相場の振り返り、早速行ってみましょう!

日本市場3指数の確認(週間)

日経・TOPIX・マザーズ複合週間チャート(real time chart)

■今週の相場ポイント

  1. 日経平均は5週ぶりに急反発、高値引けで2万6,000円台回復へ。

  2. ウクライナ停戦協議進展の思惑とGo To トラベル再開でリスク選好の流れ

  3. 原油価格急落とまん延防止措置の解除で、内需株が相場の下支えに。

  4. FOMC通過後、米株大幅高を受け安心感、空売りの買い戻しが加速

  5. 3月期末を目前に、駆け込み配当取り狙いの買いも全体相場を後押し

■週間市場概況

3月14日(月) ウクライナ停戦交渉とGo To トラベル再開でリスク選好
日経平均 25307.85(+145.07)売買高11億8702万株 売買代金 2兆6680億円

週明けの東京市場は、日経平均、TOPIXは反発し、マザーズは小幅に下落する形に。日経平均は、一時400円の上げ幅を見せる場面もありました。
ウ クライナとロシアの停戦交渉が4回目となりそろそろ停戦に向けた進展がありそうだとの思惑からリスクオンの流れ。また、岸田首相が12日にGo To トラベル再開に向けての準備をおこなっているとの報道も追い風に。

3月15日(火) 円安で自動車株や米長期金利上昇を受け、銀行株など高い
日経平均 25346.48( +38.63)売買高12億2208万株 売買代金 2兆7976億円

日経平均は朝方安く始まりましたが、原油価格が下落し、米長期金利が上昇。また、円安方向に触れていることから、自動車株や銀行、保険銘柄に買いが集まる展開となり市場を下支えしました。中国のロックダウンに伴い、商品相場が下落したことが響き、鉱業や非鉄金属など市況関連には売りが出ました。

3月16日(水) 3日続伸。日経2万5,700円台回復。まん防解除で内需株に注目
日経平均 25762.01(+415.53)売買高13億3986万株 売買代金 3兆1947億円

日経平均は、400円を超える上げ幅を見せ、一気に2万5,700円台まで回復しリスク選好の一日となりました。
高騰していた原油価格が連日急落し6%程度の下げに。これを受けて、企業収益を圧迫するという懸念が後退し、特に空運株などを中心に幅広く買いが集まりました。

 3月17日(木) FOMC通過後、欧州市場全面高を受けて、2万6,000円台回復
日経平均 26652.89(+890.88)売買高14億7419万株 売買代金 3兆5544億円

日経平均は一気に2万6000円台後半まで上昇し、約2週間ぶりの高値をつけた。前日の欧州株市場が全面高となったほか、今週のビッグイベントであったFOMCを通過した米国株市場もNYダウなど主要株価指数が揃って大幅高となり、この地合いを東京市場も引き継ぐ格好に。

 3月18日(金) 負けなしの1週間。バリュー株からハイテクグロース株へ
日経平均 26827.43(+174.54)売買高18億0772万株 売買代金 4兆1427億円

ロシアが外貨建て国債の利払いを実施したとの報道などが好感された。この日の東京市場は3連休を控えた週末だったが、米株高を背景に買いが流入しハイテク株などが買われた。日経平均は2万6800円台に乗せ3月1日以来の水準に値を戻した。

業種別株価指数変化率一覧(週間)

全33業種中、31業種が上昇

業種別週間騰落ランキング(上位)

・JAL <9201> など空運が値上がり率トップ
・東京海上 <8766> など保険、三菱UFJ <8306> など銀行、大和 <8601> など証券といった金融株が大きく買われた
・東エレク <8035> など電機、日産自 <7201> など自動車、ダイキン <6367> など機械といった輸出株も大幅反発
・リクルート <6098> などサービス、三井不 <8801> など不動産、KDDI <9433> など情報・通信といった内需株も上昇
・信越化 <4063> など化学、神戸鋼 <5406> など鉄鋼、東邦鉛 <5707> など非鉄といった素材株も堅調

業種別週間騰落ランキング(下位)

・INPEX <1605> など鉱業、出光興産 <5019> など石油は下落

今週の注目テーマ

 1(1) サイバーセキュリティ
 2(4) 再生可能エネルギー
 3(103) 円安メリット
 4(6) メタバース
 5(3) 防衛

投資主体別売買動向

投資主体別売買動向(real time chart)

海外勢が9935億円と6年ぶりの大きさで売り越す一方、個人と自己売買が買いに回る

東証が17日に発表した3月第2週(7日~11日)の投資部門別売買動向(現物)によると、ウクライナ情勢の不透明感とインフレ加速懸念から売り優勢となり日経平均株価が前週末比822円安の2万5162円と4週連続で大幅下落となったこの週は、海外投資家が3週連続で売り越した。売越額は9935億円と前週の2692億円から急拡大し、2016年3月2週以来6年ぶりの高水準となった。海外投資家は先物の投資部門別売買動向では日経225先物、TOPIX先物、ミニ日経225先物、ミニTOPIX先物の合計で4週ぶりに買い越した。買越額は6717億円と昨年9月2週以来6ヵ月ぶりの大きさだった。 現物と先物の合算では4週連続で売り越し、売越額は3217億円と前週の3779億円から縮小した。年金基金の売買動向を映すとされる信託銀行が2週連続で売り越し、売越額は288億円と前週の1407億円から大幅に減少した。

 一方、個人投資家は4週連続で買い越し、買越額は1853億円と前週の2941億円から大幅に縮小した。自社株買いが中心とみられる事業法人も10週連続で買い越し、買越額は1265億円と前週の930億円から拡大した。証券会社の自己売買も2週連続で買い越し、買越額は7049億円と前週の1501億円から拡大した。

 日経平均が4週連続で大幅下落する中、海外投資家が9935億円と6年ぶりの大きさで売り越す一方、個人投資家と自己売買が買いに回った格好だ。

WTI原油先物(週足)

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