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効率化を重視する米国株企業が陥る可能性のある低成長性について


マクロ環境悪化懸念による企業投資の変化

FRBが2021年末から高いインフレ率を理由に金融引き締めを開始した影響で、2022年以降マクロ環境悪化を懸念する企業が増えました。

その結果、企業が投資を減らすことを予想し、営業担当をレイオフしたり、設備投資から自社株買いや増配に使い道を変えたりする企業が増加しました。

しかし、大規模金融緩和の余波や銀行危機によって開始されたFRBの緊急融資プログラム(BTFP)による金余り、2022年末から始まったAI投資ブームによる企業投資の増加により、景気後退観測は大きく後退しました。

一部のAI関連企業は2024年から営業担当を増やすなど売上高増加に投資を行うものの、多くの企業は事業拡大の投資は減らし続けています。

この状況が将来の成長性を低下させる可能性を示唆しています。

2024年6月現在の米国株相場

参照:https://advantage.factset.com/hubfs/Website/Resources Section/Research Desk/Earnings Insight/EarningsInsight_060724.pdf

4月から始まった2Q決算は6/7時点でS&P500に含まれる99%の企業が決算発表を終えました。

その内、アナリスト予想を超えた割合はEPSで79%、売上高で61%でした。

例年と比べるとEPSは平均的で、売上高は大幅に悪い結果です。

なぜ、この様な偏った結果になっているのでしょうか?

その理由は、企業のお金の使い道が変わったからです。

EPSに重点を置き過ぎる危険性

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