LGBTQについて思うこと（最高裁判決）

（※記事は全て個人的な見解となります。）

とうとう最高裁判所で、判決が出てしまった。元々本件は、元LGBTQの議員さんが、そのカラクリを説明しているが、米側（ユダヤ勢力）が、導入を画策しようとしてきた仕組みであると言われているが、同時に今般のLGBTQ導入は、元々キリスト教破壊、文化破壊を目論んでいるものであることを指摘する声もある。

自身がLGBTQであることを告白している松浦元議員曰く（※末尾動画）、米側の招待で、自身も米国に行ったが、本件を広めるために何年も前に日本から米側に留学した人たちが、今般の動きを広めるのに一躍かっているという。そして、米国で奨学生が教えられた内容は、社会の動きを起こすためには、メディアを牛耳り、裁判を起こし、そちらでも、裁判事例を作っていくこととのことだった、と述べているが、まさに、今般のＬＧＢＴＱ
ＬＧＢＴＱを巡る裁判や、最高裁判決はその一例である。

経産省職員（ＬＧＢＴ）が起こした裁判で、最高裁判所が国の対応につき違憲判決を出したのだ。

今荒川区のトイレが女子トイレがなくなりつつあることが言われており、また一部新幹線の車両のトイレも、女性専用トイレがなくなりつつあることが言われている。

社会の半数を占める女性の意見はどこに行ったのか。
マイノリティを尊重することも大切だが、「自称」の中には偽の自称が含まれており、それをどのように見分けるのか？本来弱い立場にある女性を守ることができなくなるのではないか？犯罪が増えるのではないか？世界から変な「自称」の人たちが日本に多く訪日し、国内での犯罪が増えるのではないか？

そもそも歌舞伎町のトイレを男女一緒にした際に、犯罪が起こり、結局そこに警官が立つという本末転倒の結果になったではないか。

そもそも、マイノリティと言われるLGBTの人たちも今般の法案には反対も多くデモもあったと聞くが、それでも強硬採決した背景には何があるのか。そもそも、自民党内でも、反対派が多かったのに、結局議長一任で強硬採決したが、その背景には何があるのか。米大使の意見が強かったとも聞くが、それで日本を、日本国民を、日本女子を守れるのか。

マイノリティの人たちの人権尊重も必要というが、では犯罪者というマイノリティについても、今後人権を保障すべき、、という極端な話になっていかないか。

そもそも、ＬＧＢＴで自称の人たちを受け入れるのであれば、皇室が破壊されていくことを懸念している声も聞かれる。

政治家は、社会半分を占める女性の意見、また国内のＬＧＢＴ本人たちの意見に耳を傾けたのか。彼らは米側からの圧力と自己の保身のためだけにそのような法律を通したのではないか。本当に、自身や自分たちの子供たち、日本を守るつもりはあるのか。

米国ではまだＬＧＢＴ法案は通っていないと聞く。
日本が世界初？ということになるのだろうか、。これから日本はＬＧＢＴ天国（そのような人たちを海外から呼び込む国）になっていくのだろうか、。

日本人は平和主義者で純粋で、元々平等主義の思考を持っている人たちが多い。元々ＬＧＢＴの人たちに対する犯罪が少ない（ほとんどない）とも言われていた日本で、そのような中で、このような法案を通す必要があるのか。ＬＧＢＴの人たちでさえ、反対し、いらないといっていた法案を、。ＬＧＢＴの人たちはこの法案を通すことで、かえって、ＬＧＢＴとは何ぞやとの意識を呼び起こし、差別がひどくなることを懸念しているという。

米や海外でも、自称ＬＧＢＴという人たちが女性更衣室を利用し、反対した女性が、暴力を振るわれたり、逆に、訴えられたり、女性刑務所でも、見た目は男性、心は自称女性という人が女子刑務所に収監され、そこでもレイプ事件を起こしたり、、といった内容も報告されている。オランダでは最近、ミスコンテストで、トランスジェンダーの人が優勝している。これも、全世界的にこうした動きを推奨していきたい人たちが起こしている流れである。

またＬＧＢＴの男性（心は女性）が、赤ちゃんに無理やり母乳を上げようとしている場面もＳＮＳ上で流れている。これは幼児虐待ではないのか。

米では一部、父、母といった役割を消し、「両親」といった言葉に置き換えるといった取り組みもあることも聞く。また、国によっては、生まれた子供の性別を消すという動きでさえ、起こりつつあることが報告されている。

また、学校教育でも、一部の国でドラッグクイーンの人たちが学校を訪問し、そうした行為について教えたりする場合もあるという。

精神的に男であろうが、女であろうが、体的には、男、女という仕組みは変わらない。こうしたものは無視されるべきではない。

また社会のマジョリティを占める女性の意見や安全も無視されるべきではない。

そもそもLGBTQとは、レズビアン、ゲイ、バイ、トランスジェンダー、クィア（※性的志向が定まらない人たち）、またLGBTQ+の「＋」には、その他諸々が含まれ、その中には小児愛者や、亡くなったご遺体との関係を好む人たち、そうした嗜好も含まれていることも一部で指摘されている。

この法律を背後から導入するよう、日本の政治家に圧力をかけている彼らが目指しているのは、その国の文化破壊であるとも言われている。

これから教育現場でもそのような思想を受けた教育が導入されていくかもしれないが、学校教育でも子供たちを守れるだろうか。

マイノリティ保護という聞こえの良い言葉だけでは片づけられない問題。

今や子ども家庭庁や国連も早期性教育を推進したりしてきている。。

子供の性別に対する意識は、一時的なものもあり、その中で、海外で強制的に、ホルモン注射や性器削除等をさせると、大人になってから後悔している事例も報告されている。

女性トイレ、男性トイレは残し、その他中間部分としての共同トイレを設ける等工夫をすべき。

また温泉も、心で分けるのではなく、あくまでもこれまで通り見た目的な特徴で分けるべきだと考える。

・・その意味でも、今般最高裁判所が、（元々の米の目論見通りのようだが）、そうした形で分けることを違憲と判断したことは、こうした文化破壊を行いたい勢力の意向に影響を受けた判断であり、自身の保身や他からの圧力に屈した結果ではないかと思われ、非常に残念でならない。

※本件ご関心がある方は、以下のリンクをお勧めする：

・我那覇真子チャンネル（松浦大悟元議員）インタビュー：https://m.youtube.com/watch?v=FTbTyFBVXzM&t=2s#dialog

・エリザベスさん（元ＴＢＳ勤務）：
https://www.instagram.com/reel/CsV6-NpJeoy/?igshid=NTc4MTIwNjQ2YQ==