幹部社員が会計知識を身に着ける方法
こんにちは、公認会計士の三上光徳です。
ここ数回は『幹部育成』をテーマとして扱ってきましたが、
本日はそのシリーズの最後となります。『幹部社員が会計知識を身に着ける方法』についてお伝えします。
会計知識の必要性
経営管理の実施にあたっては、最低限の会計知識は必要だと思っておいて間違いはないでしょう。事業を行う中で実際に起こる事象や、自社の将来の姿を、会計というフレームワークを用いて数値として捉えることは、ある程度以上に事業を拡大していきたいと思うのであれば、必須の能力といえます。
経営者の中には、たとえ会計知識がなくとも直感で会計的な捉え方ができている方もいます。しかしながら、やはりそれは一部の人の話であって多くの人はそうではありません。まして、“これから”幹部なろうかという人たちに、そのようなセンス的なものを求めるのは酷な話といえるでしょう。
したがって、会計知識をいかに身に着けさせるかは、考えておくべき大きな課題のひとつとなります。
理想的には・・・
理想的には、幹部候補者自身が、
①書籍を用いて自らインプット
②外部セミナーなどでその知識を補完
③損益や資金の計画と実績管理を通じてOJTを行う
という流れが一番良いでしょう。
しかしながら、なかなか理想通りにはいかないものです。以下ではそれぞれの流れについて注意点をみていくことにします。
①書籍によるインプット
会計に関する書籍はたくさん出ています。ありすぎて選ぶのが大変かもしれません。しかし問題は、幹部候補者自身で時間を作り、その書籍を理解しながら読む必要があるという点でしょう。
放置しても学習が進むようであればよいですが、そうでない場合は
・進捗状況を見える化する
・幹部候補者同士の競争心を刺激する
などの対策が必要となるでしょう。
②外部の専門的なセミナーの活用
外部の専門的なセミナーを活用することもひとつの手段です。自主的な学習と異なり、理解は進みやすいでしょう。但し、セミナー参加料当等は発生します。また、
オンライン等で自主的に視聴するタイプのものについては、書籍のところで述べたように進捗管理等の対策が必要となります。
③損益計画の立案等を通じたOJT
自社の損益計画を立てたり、その実績管理を実際にやってもらうことで、会計知識等を実務を通じて身に着けてもらうのもひとつの方法です。自社のリアルと向き合いながらの作業となるため、教育効果は最も大きいといえるでしょう。
但し、これは放置プレイでは進みません。そして、リアルな損益計画や資金計画の話となるため「失敗しました」では済まされません。したがって、教育する側の負担が非常に重いのがデメリットといえます。
本日もお読みいただきありがとうございました！
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三上光徳
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