Shinya Yokoyama（横山 真也）

2010年から経営者、2019年から大学教員、1981年から矢沢永吉ファンをやっていま…

Shinya Yokoyama（横山 真也）

2010年から経営者、2019年から大学教員、1981年から矢沢永吉ファンをやっています。 シンガポールに通算10年住んでいたので、話す英語は現地人にも褒められるシングリッシュ。 noteでは「ROCK THE WORLD 〜世界を揺らせ〜」をテーマに書きます。

  • Achievements

    フードダイバーシティ関連での登壇や記事掲載についての記録です。

  • WE WANT BIG E

    私の人生そのものと言って過言ではない人について書きます。

  • ROCK THE WORLD 〜世界を揺らせ〜

    日本社会不適合者の日常 -海外に10年住んだ結果、本当に日本が合わなくなった男のはなし 矢沢永吉から学ぶ自立学 -ファン歴40年、コンサート参戦140回から学んだ「生き抜く科」 連載コラム -NNA経済ニュースでの連載コラムの転載と執筆うらばなし

  • 「食とインバウンド」（19年7月〜現在）

    19年7月から「NNA ASIA経済ニュース・日本版」で連載している月次コラム『食とインバウンド』を転載します。 この連載の前に16年2月から19年5月まで同誌のシンガポール・ASEAN版で連載していた『ハラールという戦略上の選択肢』の後継シリーズです。

  • 「ハラールという戦略上の選択肢」（16年2月〜19年6月）

    『NNA ASIA経済ニュース』誌面に私が寄稿していた月次コラム、全41回を転載します。 この連載の後に2019年7月から同誌の日本版で「食とインバウンド」を連載しています。

WIEF IDEA LAB 2015

2015年8月12日、初めてピッチイベントに登壇した。 場所はKL（マレーシア・クアラルンプール）、 主催はWIEF（World Islamic Economic Forum）だ。 ピッチイベントに参加したのは、もちろん投資家と会うためだ。 資金目当てというよりも、彼らのネットワークに入ることを狙っていた。 「日本人が英語で日本のハラール市場について語る」ことは さぞインパクトがあるだろうと私は考えていた。 少なくともこのイベントに日本のスタートアップ企業はいないだろう

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    • NNAハラル勉強会＠シンガポール

      ハラールメディアジャパン株式会社を創業した年、 当時寄稿していたNNA社の企画でミニセミナーに登壇した。 場所は同社シンガポール事務所の会議室で、参加者は3社だったと記憶している。 当時はハラル（当時の同社のポリシーで「ハラール」ではなく「ハラル」と表記） そのうちの一社が日清食品に買収された明星食品の方で、 当地のハラール事情に詳しい方だった。 当時の私はシンガポールのハラール戦略の研究に熱心で、 この時すでに日本からの輸出戦略について具体案を示していた。

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      • Got a ticket!

        合格発表のような気分だった。 ファンクラブ優先で申し込んだチケットの当落発表のことだ。 近年エーチャンのライヴチケットは確実に取りにくくなっている。 それは単純にファンが増えていることもあるが、 当選システムが複雑になっているのも起因していると思う。 ファンクラブメンバーと携帯サイトメンバーと そのどちらにも加入しているWメンバーが入り乱れて チケット争奪戦が展開されているからだ。 しかも複数公演に申し込めるので 一人でいつくも申し込んで 当選したら仲間内でシェアして

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        • 講義日誌（東洋大学）AY2024_Session 3

          今期3回目の講義のテーマは「宗教と文化」について。 前回に続き、このテーマも私にとって新しい試みだった。 宗教は文化の形成に影響を及ぼし、 そこから価値観、芸術、言語、社会慣習を形作っている。 学生には、地域によって宗教がどのように 地域のアイデンティティや社会構造を形成してきたのか、 そうした点について考えてもらうこととした。 まずはアイスブレイクから。 今回は「経験値を上げよう」と呼びかけた。 彼らの悩みの一つは就活である。 大学2年から3年の彼らは「自分が何に

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        マガジン

        • Achievements
          2本
        • WE WANT BIG E
          2本
        • ROCK THE WORLD 〜世界を揺らせ〜
          4本
        • 「食とインバウンド」（19年7月〜現在）
          24本
        • 「ハラールという戦略上の選択肢」（16年2月〜19年6月）
          41本

        記事

          講義日誌（東洋大学）AY2024_Session 2

          今期2回目の講義のテーマは「人類と宗教」について。 いつも起業や政治経済について語る私にとっては、新しい試みだった。 まずはアイスブレイクから。 今回は「やりたいことは先にやれ」について話した。 「やりたいことは全部やれ」と言ったのはかの大前研一学長だが、 私はそれをもじって「先にやれ」と言っている。 やりたいことは多い、しかし全部やれるとは限らないからだ。 自分ができているかと言われれれば疑問だが、 先延ばししていると、やりたいこともできなくなってくる。 そういう思

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          講義日誌（東洋大学）AY2024_Session 2

          Shinya Yokoyama（横山 真也）

          講義日誌（東洋大学）AY2024_Session 1

          24年度の講義が始まった。 科目名は「宗教と社会」、今年で4年目になる。 きっかけは東洋大の教授からの依頼だった。 同大で複数科目を担当している中で、一つ手伝って欲しいとの申し出だった。 それがこの「宗教と社会」で、 私が引き継ぐまではイスラム教について詳しく学ぶ科目だった。 しかし私はイスラム教はおろか宗教の専門家ではない。 あくまでビジネスマンであり、宗教学を教えられる人間ではない。 そんな私が語れるのは、ハラール産業であり、そのベースとなるダイバーシティであり、

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          Shinya Yokoyama（横山 真也）

          FIGHT ON

          今年のツアースケジュールが発表された。 なぜか数日前、今年は4月1日に発表するのではないかと予感がしていた。 何年か前、確か新聞に全面広告を打っていたのを思い出していたからだ。 （調べてみると、それは2019年5月1日だった） その予感が的中して、午前中の早い時間に報じられた。 ツアータイトルは「FIGHT ON」 文字通り戦い続ける、という意思表示だが、 それよりも安心したのは、今年の写真である。 ここ10年で最も良い。 デザイン、色、本人の佇まいがほどよくバランスし

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          第26回: 政治と一般消費者の温暖化対策

          2021年8月25日掲載 国連が地球温暖化に関する報告書を８年振りに公表しました。近年世界のあちこちで多発している熱波や豪雨を「極度の現象」と称して、「今後頻発する可能性が高い。それを防ぐためにも温室効果ガスの排出を削減する必要がある」と警鐘を鳴らしたのです。果たしてそれを実現するために、食はどのように貢献できるのか。今月は温暖化対策について考察します。 ■人間の活動が地球を温暖化させている 報告書を公表したのは国連のＩＰＣＣ（気候変動に関する政府間パネル）です。1990

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          第25回: 「ムスリムフレンドリー」な旅先ランキング

          2021年7月28日掲載 先日、２年ぶりに「ＧＭＴＩ（グローバル・ムスリムトラベル・インデックス　※１）」が発表されました。ムスリム（イスラム教徒）に優しい「ムスリムフレンドリー」な旅行先をランキングするこのインデックスは、世界140の国と地域を対象にしています。昨年は新型コロナウイルス禍の影響で発表が見送られましたが、今年は初開催のオンライン旅行博『ハラール・イン・トラベル・グローバルサミット』のメインイベントとして発表されました。そこで今回は、このインデックスについて考

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          第24回: シンガポールでも急増する「フレキシタリアン」

          2021年6月30日掲載 前回は代替食品市場でシンガポールの存在感が増していることをお伝えしました。フードテックの振興を国家戦略に据え、自国の食料自給率を上げ、そして海外への輸出へ繋げようというものでした。その背景には同国が戦争だと言ってはばからない糖尿病との戦いがあります。糖尿病患者を減らすのに菜食は効果的であると考えているのです。そこで今月は、そうした真剣な政府の思惑に対してシンガポールの消費者はどういった行動に出ているのかを考察します。 好奇心からも菜食者が増えてい

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          第23回: シンガポールの代替食品戦略

          2021年5月26日掲載 代替食品市場でシンガポールの存在感が増しています。同国の年金ファンドは新型コロナウイルス禍前からフードテック分野へ積極的に投資していましたが、昨今は外国企業への投資だけでなく自国企業にも同市場への参入を促しています。つい先日も世界で初めて培養肉（細胞から培養された人工的な肉）の発売を始めるなど、世界から注目されています。そこで今月は「アジアのフードテックハブ」を目指すシンガポールについて考察します。 フードテックの振興は国家戦略 面積724キロ

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          第22回: 代替食品に流れ込むマネー

          2021年4月28日掲載 脱炭素化に向けて世界の動きが加速しています。今月米国のバイデン大統領が主催する気候変動サミットが開催されました。40の国・地域と機関の代表らが参加して温室効果ガスの削減に向けた政策が協議され、今後の世界経済の行方をも占う発表が相次ぎました。特にバイデン大統領が打ち出しているグリーン政策は過去最大規模の公共投資であるため、大きな注目を集めています。そこで今月は、脱炭素化の中の食とマネーについて考察します。 相次ぐ目標引き上げ サミットでは各国首脳

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          第22回: 代替食品に流れ込むマネー

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          第21回: 米国で増える「厳しくない菜食者

          2021年3月31日掲載 米国の旅行市場が回復し始めています。今年３月12日の国内空港利用者は135万7,000人となり、１日の利用者数としては最低水準だった昨年４月の８万7,500人を大きく上回りました（※）。これは新型コロナウイルス禍前の70％程度の水準ですが、それでも急速に回復していると言って良いでしょう。ワクチン接種を猛スピードで進めている米国は、日本のインバウンド業界にとってはぜひ早期に戻ってきていただきたい国の一つです。厳しいロックダウン（都市封鎖）で暗かったニ

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          第20回: 戦略的に世代について考える

          2021年3月3日掲載 世界各国で新型コロナウイルス感染症（ＣＯＶＩＤ19）のワクチン接種が始まり、世界は再び動き始めました。日本のインバウンド業界もウイズ・ポストコロナを見据えて準備を進めています。そうした中、議論されているのが「誰から戻ってくるのか」です。どんな旅行客が再び訪日してくれるのか。そのためにどんな準備が必要なのか。議論は往々にして国別に偏りがちですが、果たしてそれは誘客するのに効果的なのでしょうか。 同世代であればもっと伝わる 新型コロナはインバウンド業

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          第19回: 問われる日本のサステナブル

          2021年1月27日掲載 昨年１月、本連載で私は2020年を「好機到来の年」と述べました。日本はこれからも注目され続けるだろうとも強調しました。当時、東京五輪・パラリンピックが半年後に、大阪万博は５年後に予定されていたからです。 一方で、オーストラリアの森林火災、アラブ首長国連邦（ＵＡＥ）・ドバイの洪水、ロシアの異常に温かい冬といった当時起こっていた気候変動にも言及しました。そしてそれらに伴い、フレキシタリアン（少しまたは多めに肉食を減らしている人たち）が増加し、国連の持

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          第18回: 2020年の総括

          2020年12月29日掲載 新型コロナウイルス（COVID１９）の感染拡大に揺れた2020年。日本だけでなく世界が一大商機と見込んでいた東京オリンピック・パラリンピックは延期され、インバウンドは消滅しました。日本政府による緊急事態宣言や自粛要請も重なって、日本の食を巡る環境は大きく変化しました。今年はどういった年だったのか。今回はフードダイバーシティ（食の多様性）対応メディアで読まれた記事のトップ10をご紹介しながら１年を振り返ります。 今年最も読まれた記事は「代替肉」

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          第18回: 2020年の総括

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