コラム３７　2024年同時改定に向けて「継続」し「つながる」リハビリテーションの実践が必要になる！

このコラムは　コラム34～コラム36と合わせて読むと理解が深まります。

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2020年12月現在、診療所(通所リハ、訪問リハ、訪問看護)に週2回、通所介護に月6回、訪問看護月2回、病院月1回、地域包括月1回に非常勤掛け持ちしている52歳の作業療法士です。それぞれの事業所は全く異なるエリアにあります。

病院(常勤)⇒老健(常勤)⇒リハメインの訪問看護(常勤)⇒以降非常勤掛け持ち作業療法士となりいろんな職場を経験しながら、 掛け持ちしてきたぼくにとって現在週２回勤務している診療所は

検査 診断 処方などを行う機能を持つ職場で、医師との久々の連携職場だ

医師と組むのはものすごくやり易い。病状に合わせたタイムリーな関わりができる。

2021年介護報酬の改定議論の中で「訪問リハの指示に医師が必要」という流れは必然のように感じるほどの出来事も体験している。

そんな医師との連携の必要性を強く感じる一方で、月に6回くらい勤務している通所介護事業所には医師はいない。看護師さんも非常勤。じゃあ作業療法士として働きにくいかって言うと、けっしてそんなことはなく作業療法士としてやらなければならないことはたくさんある。

訪問リハ、訪問看護、通所リハ、通所介護などの生活期リハの領域では、それぞれの事業所やサービス種別において果たすべき役割は少しずつ異なっている。それぞれのサービスにおいてそれぞれの連携のあり方があるわけで、それはリハ専門職のPT/OT/STもしっかりとした連携を実践すべきだと考える。

上記の動画でも2024年に向けて、それぞれの事業所がどのような課題に向き合っていくべきなのかということはお話しました。

さらには、連携に基づいたリハビリテーションの必要性については生活期の高齢者のリハだけではなく、地域に関わる他の領域である、児童発達支援や放課後デイサービス、老健や精神領域のセラピストさん達にとっても同じ。

2024年の同時改定に向けては

「継続」し「つながる」リハビリテーションの実践

が求められているのである。

2018年同時改定、2020年診療報酬改定、2021年介護報酬改定議論を見ながら「継続」し「つながる」リハビリテーションの実践の必要性について書いてみた。

報酬改定からわかる事実！