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2030年へ：この2020年代の2030年へ向かう10年は世界史上における大きな激動の時代。だが、冷静に最悪の事態も想定し備えるだけ。何も問題ない。

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ＣＡＳＨと債券はゴミとは言わないが、価値が大きく下がる未来が来るのは容易に想像出来る。最悪に常に備えておきたい。


企業に問題がある場合は、マネーは株式市場から債券へ逃げ出すだろう。
国家に問題がある場合は、マネーは債券市場から株式へ逃げ出すだろう。

では今は？優良企業よりも、明らかに国家の方が不健全で、じゃぶじゃぶの危険な財務体質ではないだろうか。優良企業の方が明らかに破綻しそうな国家よりも安全に見える。国家が危なくなれば、債券市場は暴落し、金利は凄まじい勢いで暴騰するだろう。国家が健全ならばその債券市場の暴落も、金利の暴騰も一時的なものになり、落ち着くだろう。が、今やコロナ禍でとてつもない量の国債を発行した主要国の財政赤字は史上空前の水準に達しておりもはや対処不能な次元だ。もう既に薄々、みんなにばれているが皆、気が付かないふりをしているだけだ、私も怖い。怖くて仕方がない。ＣＡＳＨと債券はゴミとは言わないが、価値が大きく下がる未来が来るのは容易に想像出来るし、最悪に常に備えておきたい。想定しておきたい。ではどうするか？簡単だ。金と株式にしっかりシフトしておくだけだ。特にこれで何も恐れなくてよくなった。



歴史：大きな周期的でみた世界体制変化の歴史


およそ80年周期で歴史は大きな激動時代、変革期を迎えている。

■新体制樹立混乱の1780年代。
フランス革命1789年、米国独立戦争　1775年、天明の大飢饉　1782年。
浅間山噴火、アイスランドのラキ山の噴火で大冷害が発生し穀物価格高騰しフランス革命や大飢饉の発生の原因に。

■新体制激動合流の1860年代。　　　　
イタリア統一　1861年、ドイツ統一　1871年、米国南北戦争、戦争明治維新　1868年。日本では大地震や暴風、コレラ、はしかなど天変地異疾病が頻発し、財政逼迫、政情不安。幕府は質の悪い小判改鋳で通貨価値下落し、コメ価格数倍になる物価高騰。薩長同盟、幕長戦争、戊辰戦争、大政奉還、明治維新。

■旧体制の一掃された1940年代。
欧州世界大戦。米国の参戦。太平洋戦争。第二次世界大戦。
戦費賄うために大量の国債発行。加えて空襲などで供給力激減し、戦争中および戦後はモノがなく物価急騰ハイパーインフレ。

■2020年代。そして、明治維新、第二次世界大戦に匹敵する激動の2020年代が始まっている。大きな大きな体制変動、分裂が起きつつある。コロナ、ウクライナ戦争、、


1.これからの予測：次の戦争


ロシアとウクライナの戦争で、弱体化したロシアの隙をうかがって、ロシアの友好国であるイランが狙われる可能性が大きい。イランは核開発を進めており、かねてよりイスラエルから警戒されていてロシアの弱体化により後ろ盾の弱いイランが狙われると予測。イランがイスラエルから攻撃を受けた場合は中東ということもあり、原油の供給に大きなダメージを受けることは必定だ。もちろん原油価格が空前の水準まで高騰するだろう。これに対しては、世界の警察を自任するアメリカは目をつぶるだろう。何もそれを防ぐ調停アクションは起こさないだろう（むしろ支援に回る可能性が大）。そうなれば、原油を中東に依存する日本経済、日本企業の業績はがたがたになるだろう。

中東紛争で先進国（特に親玉の米国）が調停しない理由

理由その1：政治的繋がり。イスラエルがイランより圧倒的に親米であり、巨額の献金をあらゆるパイプから政治家にしている。イランはもちろんそんなパイプはないだろう。米国の金融、マスコミなどはユダヤが完全に支配しているのは常識だ。イランではない。イスラエルの意向はイランより優先されるのは必然。

理由その２：イスラエルの軍事活動には米国軍需産業に対する恩恵が多大。軍事産業は、米国政治家にとって巨大スポンサー。過去のいかなる戦争、紛争も米国政府は今まで調停に回ったことはなかった。米国政府、政治家はここぞとばかりにむしろスポンサー（軍事産業）に迎合して、爆撃、空爆、各種兵器の消費斡旋に躍起になることだろう。

理由その３：中東で紛争が起きれば、一番得をするのは米国のエネルギーコングロマリット企業たち。エクソンモービルやシェールオイル企業など各米国エネルギー企業たちはライバル中東の原油が供給不安になることで漁夫の利をあげるとともに、原油相場高騰で空前の利益をあげることになるだろう。もちろん凄まじい巨額のマネーがエネルギー企業団体から米国の政治家の懐にここぞとばかりに流れ込むのは必定だ。



2.衣食足りて礼節を知る

　

収穫減。


3.米国と中国、この両超大国のこれから


中國の追い上げにより2020年代は米国を追い抜き、中國が世界一になる時代となるだろう。が、中國の成長力減速と、米国の再加速により抜きつ抜かれつのデットヒートが2030年代は続く。が、2040年代にはインドが両国に迫り2050年代にはインドが世界一の大国となっているだろう。


4.長期サイクルから見るこれからの金利


2020年代、これからの時代、金利のサイクルは今までの低金利サイクルから高金利サイクルへの歴史的変換時代。

超長期で見ると、米国金利の動向は60年に及ぶコンドラチェフサイクルで、金利低下局面と金利上昇局面を交互におおきなおおきな上下運動サイクルで、過去200年以上動いてきている。今は1981年から長期で続いた金利低下局面の終焉局面である。次のピークである2041年へ向けて金利が本格的に上昇を始める局面にいるのだろうか。

①1797年　～　1824年・・27年間　金利低下局面
②1824年　～　1861年・・37年間　金利上昇局面　
①②で1サイクル、64年間。

③1861年　～　1899年・・38年間　金利低下局面
④1899年　～　1920年・・21年間　金利上昇局面
③④で1サイクル、59年間。

⑤1920年　～　1941年・・21年間　金利低下局面
⑥1941年　～　1981年・・40年間　金利上昇局面
⑤⑥で1サイクル、61年間。

⑦1981年　～　2021年？・・40年間？　金利低下局面
⑧2021年？～　2040年？・・20年間？　金利上昇局面
⑦⑧で1サイクル、60年間？




■IMF世界経済見通し 2022年11月　インフレと不確実性



世界経済見通し、2022年<>月:生活費危機への対抗 (imf.org)





■IMF世界経済見通し2022年4月戦争が経済回復を抑制する

IMF世界経済見通し 2022年4月


■結論


債券は、これからの時代は高金利時代へ突入。今までの長い長い低金利時代からは大きく潮流が変わる時代。高金利時代ということは、債券価格は下落基調ということだ。


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