RSS(Inoreader)で収集した、ITアラフォーパパが気になったIT記事｜2022/09/E
レーザーでゴキブリを自動ロックオンして焼き殺すAI搭載タレットが登場
レーザーでゴキブリを自動ロックオンして焼き殺すAI搭載タレットが登場 - GIGAZINE レーザーでゴキブリを自動ロックオンして焼き殺すAI搭載タレットが登場 ゴキブリは多くの人にとって悩みの種なので、「もし自動でゴキブリを退治してくれるAIが登場したら是非使いたい」という人は多いはず。 そんな人の夢を実現するAI搭載の自動レーザー砲台が開発されました。
なお、この記事にはゴキブリの映像や画像が掲載されるので、苦手な人は注意してください。 今回、ゴキブリを自動追跡して駆除するレーザー装置を開発したのは、イギリスにあるヘリオット・ワット大学のIldar Rakhmatulin氏です。
蚊を自動検知してレーザーで滅却するRaspberry PIマシンが誕生 - GIGAZINE さらに、Rakhmatulin氏は2022年9月21日に査読付学術誌・Oriental Insectsに掲載された論文で、ゴキブリを高精度に検知して最長1.2メートル離れた場所から無力化するレーザー装置を発表しました。
装置の部品や設計図といった詳細はオープンソースで公開されているほか、実際にゴキブリを退治しているデモンストレーションのムービーも公開されています。
「Windows 11 バージョン 22H2」にプリンター関連のトラブル、影響する環境へのアップグレード提供を一時停止
米Microsoftは9月29日（現地時間）、「Windows 11 バージョン 22H2」において、一部のインストール済みプリンターでデフォルトの設定しか利用できなくなる問題が発生していることを明らかにした。
Windowsはプリンターにどんな機能が搭載されているのかを把握するため、プリンターとの接続を必要とする。
当面はセーフガードの適用範囲を「Microsoft IPP Class Driver」または「Universal Print Class Driver」を利用するプリンターを搭載したすべてのデバイスではなく、デフォルトの設定から変更できないプリンターのあるデバイスのみを対象とする作業に取り組んでいるとのこと。
人類の時間を無駄遣いするCAPTCHAの代替技術。Cloudflareが無償提供
Cloudflareは29日、人間とコンピュータを区別するテスト「CAPTCHA」を代替する機能「Turnstile」を発表した。
同社は本機能を無料で公開しており、Webサイトの運営者は誰でも利用できる。
加えて、Private Access Token(PAT)に対応したデバイスであれば、デバイスの検証をデバイスベンダーへ任せることで、ユーザーのデータ収集を最小限に抑え、よりプライバシーを保護できるという。
Braveがうっとうしい「Cookieを許可してください」のブロックを開始
インターネットを利用中に、「Cookieを許可してください」というポップアップが表示されたり、許可するCookieの種類を選ばされたりしたことがある人は多いはず。
Braveは「他のブラウザで使われている同様の機能とは異なり、Braveではよりプライバシーを保護するようになっています」と述べて、Braveの新機能は単に自動的にCookieに同意するのではなく、ブラウザと同意追跡システムの間の通信を遮断する機能だと説明しました。
具体的には、サイト側がコンテンツブロッカーの回避を容易に行えるようにするWebBundlesや、拡張機能を大きく制限するManifest V3、ユーザーによる制御を弱体化させてサイト側の制御を強化するプライバシーサンドボックスなどが該当します。
乾電池型IoTデバイス「MaBeee」がScratch3.0に対応
ノバルス株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役 岡部 顕宏）は、2022年9月15日、スマートフォンなどから乾電池製品のコントロールを可能にする乾電池型IoTデバイス「MaBeee」の「Scratch3.0」に対応すると発表があった。
これにより、難しいプログラミング言語を覚えなくても、「Scratch3.0」の特徴である遊び心のあるアニメーションなどの視覚的なオブジェクトを用いてプログラミングでき、そのプログラムに基づき、乾電池を利用した製品を「MaBeee」*1,2で操作することが可能になります。
当社は、2015年に創業し、クラウドファンディング「Makuake」において「MaBeeeコントロールモデル」を出品し、目標金額をわずか1時間で達成、事業化を実現するところからビジネスが始まりました。
技術要件だけではない：CASE車両のサイバーセキュリティ法制度…森・濱田松本法律事務所［インタビュー］
無線ソフトウェアアップデート（OTA）を持たない継続生産車は2026年5月1日までに基準を満たさなければ製造・販売を続けることができない。
ITの世界では、業務システムへの影響が検証できないと、セキュリティパッチが業務に支障をきたす可能性がある。
セキュリティ上の問題やバグが、製品の欠陥として成立するなら、メーカーや開発元はPL法が適用されるかもしれない。
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