「カーボンニュートラル」を実現するために考えるべきこと～豊田会長のインタビューから～

今日は、日本自動車工業会・豊田章男会長のインタビューについて、考察を書いていきたいと思います。

先日、「カーボンニュートラル」に関する記事を載せました。（以下の記事になります）

インタビューの内容は、そんな「カーボンニュートラル」社会を目指すにあたって、政府から協力を求められた豊田会長の提言になっています。自動車のEV化についてです。
詳しく知りたい方は、貼ったリンクから見てください。

・２つのキーワード

最初に伝えておきたいのですが、2つのキーワードは私が考えたもので、豊田会長が実際にお話しされたモノではありません。
「2050年のカーボンニュートラル社会を目指して自動車業界が大きく貢献するために、皆さんにはこの2つを意識してほしい」という意味でのキーワードです。

その2つというのが、
①トレードオフ
②消費者視点
になります。

以下の考察には、豊田会長が実際に話された内容も含まれています。

①トレードオフ

トレードオフとは、何かを得るために何かを犠牲にしてしまうことです。
そして、自動車をEV化することで、「経済面」と「環境面」でトレードオフが起きてしまうことを豊田会長は懸念されていると感じました。マクロな観点ですね。

「経済面」というのは、政府が勧めているEV化自動車に100％切り替えると、他国との経済競争に負けてしまうということです。
ここでいうEV自動車は、100%の電気自動車であり、ハイブリッドやSCVは含まれていません。ただ、日本のハイブリッド社は海外で需要が伸びています。
また、火力発電の多い日本より、原発などを中心としている国の方が電力発電の際にCO2の排出量は少ないです。
以上から、EV車の生産を中心にするとなった時、日本はハイブリット技術を活かせず、さらにCO2排出量を減らすために海外生産へ移行せざるをえないので、経済的ダメージが大きくなると推測されます。

加えて、乗用車をEV化すると、これまでより多くの電力供給が必要になり、原発や火力発電所の数を増やさなけれいけなくなります。すると、必然的にコストがかさんでくるわけです。

「環境面」というのは、EV自動車への転換が、本当にカーボンニュートラル社会に繋がっているのか、ということです。
確かに、ガソリンは燃やすとたくさんのCO2が排出されます。ですが、電気は電気にするまでの過程でCO2を排出します。
「経済面」の話で載せましたが、もし完全EV化するなら、発電所を増やさなければ行けません。加えて、電気自動車の検査をする際には、一台につき平均家庭1週間分の消費電気が使われるそうです。
ここを理解しておかないと、EV化したけど、カーボンニュートラルには近づけなかったという、本末転倒を引き起こしてしまうと思います。

②消費者視点

カーボンニュートラルの社会を実現するためには、議論をしてモノを作るだけではなく、社会実装することが大事だと考えます。
素晴らしい技術や商品、サービスが生まれても、消費者の手に取ってもらえないと何も変わらないからです。

今回の件についても同じで、電気自動車を消費者が望んでいるのかは分からないでしょう。豊田会長は「軽自動車」の重要性について語られていますが、他にも電気自動車に変わることで起こりうるデメリットはあるはずです。
もし移行させたいと考えるのであれば、そういったデメリットを解消できるシステムを作らない限り、電気自動車の普及は困難だと感じました。