全ての情報を疑え
テレビ、新聞などのメインストリームメディアを鵜呑みにしてはいけないと言い続けてきた。そしてネットの情報も玉石混交、虚実織り交ぜ状態。
しかし近年、当局が開き直って世論工作すると宣言。
大量の偽情報が流され、認知戦を仕掛けられ、思考停止した大衆には「世論工作する」「騙す」と堂々と教えても何も理解できない。
思考停止人間には『騙されたけど、騙されていない』と二重思考させておけばよい。というか二重思考さえする暇も無く、新しいゴミニュースが目の前に飛び込んでくるのだ。
大昔から世論工作はやり続けていたわけだが、改めてやると主張。
他の国がやっているから防衛の為、仕方なくやるしかないと主張。
情報工作、騙しが後にバレても「やるって言ってただろ」と開き直るまでがセット。
大衆は「情報工作やるからな」と教えてやっても、何も考えていないので気付かずニュースを見てそのまま操られる、そして騒動が終わって存分に被害を受けたあとニュース(笑)を見て「騙された」と大合唱。
いつものパターン。
AIを活用することで、とにかく偽情報を量産できる。
高品質な偽文書が一生掛かっても読み切れないレベルでばら撒かれるだろうし、捏造写真、虚構動画もリアルで説得力あるものがSNSで大拡散されるだろう。
そして、それは既に始まっている。
無意識のうちに同省に有利な情報を発信するように仕向け、防衛政策への支持を広げたり、有事で特定国への敵対心を醸成、国民の反戦・厭戦の機運を払拭したりするネット空間でのトレンドづくりを目標としている。
サラっと、とんでもない事を言っている。
はっきり言っておく、近現代の戦争というものは昔から自国政府が自国民に攻撃を仕掛ける目的で行われている。
今の世界、全ての国で、まともな政府は1つも無い。
「認知戦をしかけるぞ」と宣戦布告しているわけだ。
何年も前から情報工作ツールを英国の諜報機関が作成している。
英国諜報機関『政府通信本部（GCHQ）』の脅威研究情報合同部門（JTRIG：Joint Threat Research Intelligence Group）が情報工作、スパイツールを開発していた。
ターゲットのオークションサイト「eBay」（英国版）の利用を監視したり
SMSでなりすましのテキストメッセージを送信したり
Facebook上でターゲットのプライベート写真を見つけたり様々な情報を収集したりしていた。
これだけではない、ツール一覧は>>コチラに。
大量監視社会、認知戦争は始まっている。
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