アメリカの最後の兵器「天皇」「日本人」という兵器の、殺処分が近づいている。
より
上記文抜粋
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ウクライナで窮地に陥ったアメリカは東アジアに「転進」を図っている
アメリカ／NATOがウクライナへ供給した武器弾薬の約20%は「反転攻勢」が始まった最初の2週間でロシア軍によって破壊されたとニューヨーク・タイムズ紙が伝えている。西側のプロパガンダ紙ですら、「反転攻勢」の惨状を否定できないのだろう。ウクライナ兵はアメリカ／NATOの命令でロシア軍が築いた防衛線に突入させられ、死傷した兵士は約2万6000名、破壊された戦闘車両は3000両とも言われている。
レオパルド2R地雷除去車が先導する形でウクライナ軍の戦車部隊は地雷原を突破しようと試みたが、「反転攻勢」を始めてから1、2時間のうちに、M2ブラッドレー歩兵戦闘車のほぼ5分の1、レオパルド2A6戦車の5分の1、レオパルト2R装甲工兵車の半分を失ったという。
アメリカ／NATOはアメリカのM1エイブラムス、イギリスのチャレンジャー2、ドイツのレオパルト2といった戦車のほか、「HIMARS（高機動ロケット砲システム）」や長距離巡航ミサイル「ストーム・シャドー」を供給しているが、ウクライナのアレクセイ・レズニコフ国防相はHIMARS多連装ロケットランチャー用の弾薬を含むGPS誘導砲弾を妨害する方法をロシア軍は知っているとしている。西側の兵器が優秀だという話は幻影にすぎなかった。
ウクライナ軍がロシア軍に圧倒され、アメリカ／NATOの武器庫は空になったようで、日本にもTNT爆薬を供給してほしいと頼み込んでいる。韓国の尹錫悦大統領はリトアニアとポーランドを訪問した後、7月15日にウクライナを予告なしに訪れ、ウクライナに対する軍事支援の「規模拡大」を宣言した。イギリス政府やアメリカ政府はウクライナへ劣化ウラン弾やクラスター爆弾を提供しているが、こうした問題の大きい兵器を提供しているのは、それしか武器庫に残っていないからだという見方もある。
昨年2月24日にロシア軍がドンバス（ドネツクやルガンスク）で軍事作戦を開始した直後、キエフのクーデター軍と戦うドンバス側の部隊は現地軍、チェチェン軍、あるいはワグナー・グループで、ロシアの正規軍は多くなかった。戦力を比較するとドンバス側はキエフ側の数分の1だったと言われている。西側でもクレムリンのやり方に疑問を持つ人がいたが、それでもドンバス側が優勢で、キエフ側の主力だったネオ・ナチの親衛隊は軍事拠点を住宅地に築き、住民を人質にとっていた。ロシア政府内にいるエリツィン派の思惑を現場の将兵が吹き飛ばしてしまったのかもしれない。
ウクライナ政府はロシア政府と停戦交渉を開始。停戦交渉を仲介したひとりはイスラエルの首相だったナフタリ・ベネット。彼によると、話し合いで双方は妥協に応じ、停戦は実現しそうだった。
3月5日にベネットはモスクワでウラジミル・プーチン露大統領と数時間にわたって話し合い、ゼレンスキーを殺害しないという約束をとりつけ、その足でベネットはドイツへ向かってオラフ・シュルツ首相と会っている。ゼレンスキー政権の交渉チームに加わっていたデニス・キリーエフがウクライナの治安機関SBUのメンバーに射殺されたのはその3月5日だ。
停戦交渉はトルコ政府の仲介でも行われた。アフリカ各国のリーダーで構成される代表団がロシアのサンクトペテルブルクを訪問、ウラジミル・プーチン大統領と6月17日に会談しているが、その際、プーチン大統領は「ウクライナの永世中立性と安全保障に関する条約」と題する草案を示している。その文書にはウクライナ代表団の署名があった。つまりウクライナ政府も停戦に合意していたのだ。
停戦交渉の進展でロシア軍はウクライナ政府との約束通りにキエフ周辺から撤退を開始、3月30日にはブチャから撤退を完了した。31日にはブチャのアナトリー・フェドルク市長がフェイスブックで喜びを伝えているが、虐殺の話は出ていないが、その後、西側の有力メディアはロシア軍が住民を虐殺したとする宣伝を開始、停戦交渉を壊した。実際に住民を殺したのはウクライナ内務省の親衛隊だったと見られている。ロシアに寛容だと判断させた人びとが殺されている。
4月9日にイギリスのボリス・ジョンソン首相がキエフへ乗り込んで停戦交渉の中止と戦争の継続を命令、4月21日にはウクライナ南部のミコライフ州のビタリー・キム知事が「ウクライナ２４テレビ」の番組で「全ての裏切り者を処刑する」と国民を脅し、4月30日になるとナンシー・ペロシ米下院議長が下院議員団を率いてウクライナを訪問、ゼレンスキー大統領に対してウクライナへの「支援継続」を誓い、戦争の継続を求めた。
ウクライナで窮地に陥っているアメリカ／NATOは東アジアの軍事的な緊張を高め、あわよくば戦争を始めたいと考えているようだ。
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抜粋終わり
日本の「天皇」とその閨閥は、ウクライナのゼレンスキーとその仲間よりもはるかに賢いが、遥かに邪悪で、国民に無責任。
なので、今度こそ、中国と戦争を、天皇はしたいのですは。
より
上記文抜粋
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米中緊張が高まるにつれ、日本は再軍国主義化してゆく
＜記事原文 寺島先生推薦＞
As US-China Tensions Rise, Japan Remilitarizes
筆者：スタブルーラ・パブスト (Stavroula Pabst)
出典：INTERNATIONALIST 360°2023年3月12日
＜記事翻訳 寺島メソッド翻訳グループ＞ 2023年7月17日
台湾を巡る米中の緊張が深まり、国際的な地政学的状況が悪化する中、日本は再軍備を進めることを発表した。2022年末に、日本は2028年までに軍事予算を倍増する計画を示した。具体的には、次の3つの重要な文書（2022年12月）において、軍事能力を構築する予定を示した：国家安全保障戦略、国防戦略、そして防衛増強計画の3つだ。
新たな軍事戦略と増強計画を概説する一方で、これらの文書では日本の政策転換の理由も説明されており、国防戦略では「第二次世界大戦終結以来、最も厳しいかつ複雑な安全保障環境の中で、日本は現実を直視し、日本の防衛能力を根本的に強化する必要がある」と述べている。国防戦略はまた、ロシアの「ウクライナへの侵略」、北朝鮮の弾道ミサイルと核兵器の増強、そして「中国が台湾周辺で強制的な軍事活動を強めている」といった、日本の国家安全保障上の懸念も示している。
日本は、第二次世界大戦後に採用した防衛中心の「専守防衛」政策との整合性を主張しながらも、それに隣接する取り組みからは攻撃準備が進行中であることが示唆されている。例えば、三菱が日本の12式地対艦ミサイルシステムの射程を強化しようとしており、これにより日本は中国本土内部にも攻撃を行えるようになる。さらに、戦車部隊を再編成して機動性を最適化するだけでなく、日本は両大戦以来初の水陸両用部隊を設立し、一部の小さな島々で軍事基地と兵力を強化している。
中国を含む周辺諸国は、日本の再軍備計画に対してうんざりしている。なぜなら、日本の最近の軍事的な決定は、第二次中日戦争前後にあった侵略と残虐行為の痛ましい記憶を呼び起こすことになるからだ。多くの人はこの第二次中日戦争を第二次世界大戦太平洋戦域と考えている。
日本の戦時中の恐ろしい虐待行為には、南京大虐殺が含まれる。この事件では、日本軍が中国の当時の首都（南京）を占領した後、民間人を虐殺し、強姦したとされており、数十万人が殺害された可能性がある。さらに、日本は中国のハルビンで行われた731部隊の悪名高い人体実験について、長い間沈黙を守った。1990年代になってようやく戦時中のこの計画の存在をしぶしぶ認め、2011年に現地を発掘し、2018年には関与した多くの人々の氏名を公開した。歴史的な推計では、731部隊で30万人もの人々が死亡したとされている。また、日本の武装部隊は何十万人もの東南アジアの女性を骨の髄まで搾取し、彼女たちは「慰安婦」と呼ばれながら、実質的に性奴隷として扱われ、頻繁に性的虐待を受けた。
これらの犯罪の重大性を考慮すると、多くの人々は、元枢軸国のドイツなど他の国々の和解過程と比較して、日本全体の過去への反省は色あせたものだ、と主張している。日本は以前の暴行について謝罪しているが、作家のキム・ピーターセンはサイト「Dissident Voice（反体制派の声）」で、そのような発言は実質的な謝罪ではないと主張している。
実際には、日本の政治家全体では謝罪する真剣な意思が存在しない・・・日本の指導者たちは、侵略戦争の日本の戦犯の霊が祀られている靖国神社を訪れ続け、被害を受けた国々の困惑を招いている。歴史は浄化されている。日本の学生たちは、日本の罪を曖昧にする歴史を教えられている。日本は他の政府に対して、自国の管轄内に建てられた慰安婦の像を撤去するよう働きかけてさえいる。この像は日本軍の犯罪をはっきり呼び起こすものなのだ。
中途半端な和解の取り組みや態度が蔓延する中、最近の世論調査では、日本の多数派が国防力の強化を支持していることが示されている。朝日新聞は2022年5月に報じたところによれば、調査対象者の64%が、日本は防衛能力を強化することに同意したと報じている。
最終的に、日本の再軍備計画は、世界的紛争の見通しが深まる中、日本とアメリカの友好関係への投資を提案している。日本の更新された国防戦略は、さらに、国際連携を計画する意図を強調しており、「今年、アメリカは新たな国防戦略を策定した。したがって、日本とアメリカが各自の戦略を調整し、統合的な防衛協力を推進するのは時宜にかなっている」と述べている。
より正確には、アメリカは事実上の従属国である日本との関係を利用しており、日本は常にアメリカの利益に従属していると言える。この場合、現在進行中の展開や敵対行為は、日本がアメリカの中国との紛争への加虐的な推進力となることを示唆している。
実際に、最近のフィナンシャル・タイムズ紙の報道では、日本が中国との潜在的な戦争に向けたアメリカの準備において重要な役割を果たしていると書かれている。日本海兵隊第3遠征軍（III MEF）および海兵隊日本部隊の指揮官であるジェームズ・ビアマン中将は、同紙に対して以下のように説明している：
「ウクライナで成功した理由の一つは、2014年と2015年のロシア侵略の後、将来の紛争に備えて真剣に準備に取り組んだことです。ウクライナ軍への訓練、物資の事前配置、支援活動の拠点の特定などを行いました・・・それを「戦域設定」と呼んでいます。そして、日本、フィリピン、他の場所でも戦域設定を行っています」。
さらに最近のフィナンシャル・タイムズ紙の記事では、アメリカ空軍機動輸送司令部のマイク・ミニハン将軍が漏洩された文書で「直感的には2025年に戦うことになるだろう」と認めていることが引用されている。一方、アメリカの政治家が台湾を訪れることは、米中の外交的な慣例に違反しており、最近では南カロライナ沖で中国の風船を撃墜した事件や、アメリカが台湾軍の増員訓練を行っているなど、アメリカの行動はあえて物議を醸そうとするものだ。
長期的な外交の標準を尊重する代わりに、こうしたアメリカの行動は、超大国（アメリカ）が台湾を利用して中国を紛争に誘引する意図がある可能性を示唆している。まさに拡大し続けるNATOがロシアを包囲するためにウクライナを利用しているように。アメリカの高官たちは頻繁に台湾をウクライナに例えている。ララ・セリグマン(Lara Seligman)がPolitico紙で昨年5月に報じたとおり、彼らは台湾に対して「ウクライナの手本に従うこと」を中国に対抗するために強く説得することすらしている。
現在の展開に対応して、中国は繰り返し、アメリカが台湾への介入を中国の内政干渉と見なすため、アメリカが方針を変える必要があるとの合図を送ってきた。中国の習近平国家主席は、3月初旬に名指しの非難（めったに行わない）を行い、「アメリカを中心とする西側諸国は、包囲・封じ込め・圧制を包括的に実施し、我々に対して前例のないほど厳しい挑戦をしている」と述べた。さらに、中国の新外相である秦剛は、初めての記者会見で、アメリカが「理性的な道筋」から外れたと発表し、アメリカが方針を変えない場合、「必ず紛争と対立が起こる」と述べた。
中国のますます厳しさを増す警告にもかかわらず、西側の支配者層は世界規模の紛争拡大の可能性によだれを流さんばかりの興奮状態だ。アメリカのリンジー・グラハム上院議員（共和党、サウスカロライナ州）は、次のようなことさえ口にしている。「ウクライナがアメリカから適切な経済的および軍事的支援を受ければ、彼らは『最後の一人まで戦う』でしょう」。（現在、ウクライナ兵の戦闘での推定寿命は約4時間であることを考慮すると、グラハムの不気味な願いは現実になるかもしれない）
しかしながら、アメリカ帝国が中国に狙い定める中、ウクライナでの紛争だけでは不十分であることは明らかだ：アメリカは世界的紛争に備えている。そして、日本が、アメリカと現在世界で最も人口の多い国であり、最も技術的に先進的な国の一つである中国との想定される戦争で協力することは、米中超大国同士の戦闘において不可避となる大量虐殺の可能性を高めることにしかならないだろう。
戦争への大規模な抵抗または外交努力が前例のない戦争挑発を抑制することができなければ、爆発的な紛争が起こる可能性が日に日に高まることになる。
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抜粋終わり
戦争への大規模な抵抗または外交努力が前例のない戦争挑発を抑制することができなければ、爆発的な紛争が起こる可能性が日に日に高まることになる。
天皇とその閨閥に洗脳された日本人を止めるのは、無理。
天皇は、そもそも「日本人」を守る責務など無いからな。その国家も、そもそも「日本人の保護」など、任務に無い。
なので、まあ早く天皇家を殺し尽くして、日本人を解放しなければ、日本人は死滅。
まあ、天皇家が「天皇辞めた。日本人になる」って言って実行したら、日本の危機は一瞬で消え去るけどな・・
さもなくば・・
より
上記文抜粋
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彼らは警戒しています。⚡️ アンドレイ・マルティアノフ
アンドレイ・マルティアノフ
Reminiscence of the Future... : They Are Alarmed.
アンドレイ・マルティアノフ著：16/07/2023
『フィガロ』紙は、フランスを「ヨーロッパの病人」と宣言したニコラ・バベレスの「知的労働」によって、突然不安を感じた。まあ、それはトルキエにとっても嬉しいことでしょうね。今、彼女には仲間がいる。バベレスはこう書いている。
CHRONIQUE - Si la plupart des démocraties connaissent des mouvements de protestation et des épisodes violents, la France fait exception par la multiplication des mouvements et la perte de contrôle de l’ordre public par l’État. Le bilan de la vague de violences urbaines qui a parcouru la France depuis la mort tragique du jeune Nahel, à Nanterre, dépasse celui des émeutes de 2005 et défie l’entendement. Cette flambée de violence marque une incontestable accélération dans le processus de désintégration de la nation française. La violence est sortie de toute limite, qu’elle vise les biens ou concerne les personnes. Elle n’est pas limitée aux quartiers dits prioritaires, mais contamine tout le territoire.
翻訳: CHRONICLE -
ほとんどの民主主義国家が抗議運動や暴力的なエピソードを経験する中、フランスは運動の拡散と国家による公序の統制の喪失のために例外である。
ナンテールでのナヘル少年の悲劇的な死以来、フランス全土を襲った都市暴力の波の犠牲者は、2005年の暴動を上回り、理解を超えている。
この暴力の勃発は、フランス国家の崩壊のプロセスを紛れもなく加速させるものである
暴力は、それが財産を対象とするものであれ、人に関わるものであれ、あらゆる限度を超えている。いわゆる優先地区だけにとどまらず、領土全体を汚染している。
ああ、なんてかわいいんだろう。
この男は明らかに、フランスのナチズムへの協力を隠蔽するためにでっち上げられたフランスの20世紀の歴史の再発明を望んでいる。
そして、この男はマクロンにさえ呼びかけ、フランスで起こった糞騒動を「製造業と革新」の基盤の上にフランスを再発明する「機会」と表現している。
おい、バベレズ、ポー科学大学とフランス国立行政学院の歴史学博士号を持って、ゴミ箱に捨てろ。
なぜなら、それは似非学問のゴミであり、ロスチャイルドの組織から来た性的嗜好が曖昧な銀行窓口の少年（いかにもフランス人）が、今日のフランスをどうにかできると期待できるのは、完全なバカか、異常な崇高さの展示物Aだけだからだ。
フランスの "知的 "エリートは哀れで、ソルボンヌ大学の理学部を卒業した小児性愛者と変態でいっぱいだ。
フランス経済はボロボロで、国内の核抑止力がなければ、現代のフランス軍はジョークだ。
しかし結局のところ、フランスはもはやフランスではなく、その歴史がついに追いついたのだ。
きれいな絵ではないが、結局のところ、そんなことはどうでもいいのだ：
フランス社会は完全に腐敗しており、自滅のために多くの端から火をつけられる可能性がある。この社会はそれに一票を投じ、その結果に耐えなければならない。これが現実の社会の仕組みであり、バベレスがこれを理解していないとしても、驚くにはあたらない。
私はフランスが生き残るためのレシピを持っているが、ギロチンを復活させなければならないだろう。
フランスのエリートの大半は嫌がるだろうが、それは斬首という手段でフケの問題に対処する最初の候補だからだ。
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抜粋終わり
私はフランスが生き残るためのレシピを持っているが、ギロチンを復活させなければならないだろう。
フランスのエリートの大半は嫌がるだろうが、それは斬首という手段でフケの問題に対処する最初の候補だからだ。
日本では、天皇家とその閨閥が、最初の斬首の候補となるからな。
故飯山一郎氏が「中国海軍が、海自を南洋で撃破して、国連憲章に則り、再占領のために、中ロを中心にする国連軍が、東京を占領する」
という趣旨のことを書いていた。
飯山氏の夢が、ぼちぼち実現しそうである。天皇皇族・その閨閥を皆殺しＯＲ天皇廃止が無い限りに。
日本人低知能化兵器＝天皇を 破壊し尽くせ
天皇の無い 蒼い空を取り戻す
慈悲と憐みに富む社会になりますように
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