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＜ 大岩戸開き（デクラス）は来るか？ ・ 「優しい時代」のお金のあり方 ＞ （7/13 加筆）

魔女のアロマセラピー

時代はいよいよ現象面で変革の時を迎えたようで、2023年初頭に予想した「浄化の嵐」はもう目の前かもしれません。

先日COBRAから5月2日の集団瞑想の成果について報告がありました。

エーテル層でのカルマの支配者のネットワークが駆逐され、残るのは物理層の闇の勢力のみになったとのこと。
わたし自身、霊界のカルマの仕組みの一部が捻じ曲げられていると常々感じていたので、この報告は非常に喜ばしいものでした。
霊界のシステムが全て乗っ取られているとは思いませんが、クライアントや受講生の過去世を見ていると、時おり魂が望んだ流れではないと感じることがあって、「指導霊って…なんか怪しくない？」と思っていたのです。
言葉の定義の問題もあって一概に言い切れませんが、エーテル層とは、オーラ等のエネルギーボディを指す領域で、霊界はその上のアルトラル層にあるとされています。COBRAの認識では、転生のために霊界から降りてくる途中のエーテル層で、何らかの干渉があったということになります。

ただし、霊界というのは、夢の中で体験しているときはそれが夢なのか現実なのか分からないのと一緒で「思いがそのまま現象化する」領域です。
それによって現実世界では満たされなかった思いや感情のバランスを取っているとも言えますが、霊界は現象界以上に強烈な思い込みの世界でもあります。おまけに波動階層で区切られているので、周囲には同じような意識レベルの魂しかいません。自分より下の階層は把握できても上の階層は見えないので、これまた非常に強い思い込みによって「このままでは地球は大変なことになる。この教え（知恵・技術等）を広めてこの世を救済しなさい」と霊界レベルから直接行動を起こす魂たちも出て来るわけです。
これが「宗教」の始まりだろう…と個人的に思っているのですが、特に霊的第7階層（7次元）にはこういったパターンが定着しているように見えます。
浮遊霊と違って霊界の魂に特に悪気はなく、自分はイエスやブッダの魂だと本気で信じているケースもあるので、いわゆる啓示やチャネリングには注意が必要です。その思い込みの強さ故に、霊界は現実世界より洗脳されやすいと言えるかもしれません。

COBRAの指摘通り、アルトラル層やエーテル層は解放されたのかもしれませんが、瞑想やキネシオロジーでチェックしてみると、悪意の干渉による霊界レベルの洗脳はまだ解けていないように感じます。洗脳というのは現実世界と一緒で、そう簡単に解けるものではないのかもしれません。
霊界はあくまで地球の物理層に付随している「魂の休憩場所」に過ぎませんから、この先は現実を生きているこれからの人類にかかっているのでしょう。
とは言え、わたしたち自身もかつて霊界レベルで受けた洗脳や悪意による強制的な同意はキャンセルしておいた方がいいので、以前にも投稿したことがある「被支配からの自由宣言」を転載しておきます。よかったらお試しください。

（前文）
魂はもともと自由な存在です。私たちが地上世界に生を受けたのは、自らの自由意志と創造のパワーを使って、自己実現を果たし、この世界の美と豊かさを享受し、共に歩んでくれる家族や仲間たちと愛と喜びを体験し、この宇宙の進化と向上に貢献するためです。
私たちは自らそれを選ばない限り、自由を抑圧され、他者から支配され、搾取されることはありません。それ故、魂レベルに刻まれた不当な契約や思い込みを取り消します。

（宣言文）
私は、内なる光の魂の名において、この宇宙の造物主たる大いなる魂の名において、自由意志を侵害し、魂の意思を抑圧し、霊的成長を阻む、あらゆる先入観と思い込みを解除します。
そして他者からの強制、束縛、制限の一切を拒否します。
またそのような目的で、これまで地上世界、霊的世界において交わされた、あらゆる不当な契約、合意、洗脳（印象操作）を破棄（キャンセル）し、現在、過去、未来における影響を完全に無効にしたことをここに宣言します。

（文章の意味をじっくり噛みしめて読んだ後、声に出して3回詠唱してください。内と外両方から体が軽くなるのを感じると思います）

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大岩戸開き（デクラス）は来るか？
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2020年からの3年間はコロナ騒動から始まって、主要都市のロックダウン、不正選挙とバイデン政権の誕生、ワクチン政策、ウクライナ紛争と、地球がどんどん闇堕ちしていくように見えたので、せめてその流れの一部でも止めたいという意識に向かいがちでした。せめて10代のワクチンは止めたい…せめて追加接種は止めたい…せめてコオロギは…LGBT法案は…マイナカードは…といった具合に。
しかしここへ来て見えて来たのは、今回の浄化は上澄みだけの転換ではなく、本当に「鍋の底からひっくり返す」ような大きなものになりそうだということです。

闇を根幹から浄化するような“大どんでん返し”は本当に起きるのでしょうか…？

その根幹の一つはお金のあり様です。闇の勢力の実行部隊であるD.Sの力の源泉は、通貨発行権と中央銀行のシステムにあると言っていいでしょう。
通貨を発行すると国債も発行され、それを国民が税金で負担するという現在の仕組みはどう考えても詐欺的です。
これは1913年に、当時のウィルソン大統領のそそのかしてFRB（連邦準備委員会）が設立され、ドルが私物化されたことに端を発していますから、100年以上も遡る根の深い問題です。
もっと言えば、1844年に英国の通貨発行権を独占するロンドン・シティが誕生したことから始まったと言えますし、さらに遡れば、1815年にナポレオン戦争のワーテルローの戦いの帰趨をいち早く知ったことで、ロスチャイルドが欧州の覇権を握った瞬間に始まったとも言え…さらに遡れば、英仏戦争によって1694年にイングランド銀行が設立するところから始まった…いや、それに先駆けた1609年のアムステルダム銀行の設立から…と、この仕組みの根っこを辿れば、軽く400年は遡れてしまいます。
しかしこの話題はタブー中のタブーらしく、多くの経済学者がこの通貨発行権に触れようとしません。通貨発行権に疑義を呈したアメリカ大統領は、ケネディー然り、リンカーン然り、文字通りこの世から抹殺されるという憂き目を見たわけです。
しかしあれよあれよという間に、これがひっくり返ろうとしています。

ウクライナ紛争を理由に西側がかけた対露制裁によって、ロシア経済はボロボロになるはずでした。ロシアの対外資産の凍結は、まさに戦争相手国扱いでしたし、SWIFTやユーロクリアといった国際決済システムから弾き出されてしまえば、ルーブルは暴落すると誰もが思っていました。D.Sもそれを目論んだに違いないのです。しかしそうはならなかった。
石油や金といった“コモディティ（現物）を担保した国際決済デジタル通貨”をロシアはすでに用意していたからだろう、と藤原直哉先生は分析します。
2022年にロシアの大手銀行スベルバンク（ロシア貯蓄銀行）が発表したブロックチェーン通貨、そして天然ガス建てのルーブルがそれです。そうでなければD.Sの思惑通りロシアは経済的に困窮し、プーチンはとっくに失脚していたでしょう。ロシアの原油を人民元で決済するといった話も、その裏でこの国際決済システムが稼働している可能性があります。
つまりこれは、これまで数百年間、誰もやろうとしなかった中央銀行システムへの反逆（アンチテーゼ）です。そして仮想通貨とブロックチェーンの技術がそれを可能にしました。

2018年7月にヘルシンキで行われた米露サミットにおいて「冷戦の終結」が宣言されました。そのときからトランプ大統領とプーチン大統領はこのシナリオを描いていた、というのが藤原先生の見立てです。
ロシアは今年8月22日にBRICS共通の新通貨を導入するとしています。どうやら金に裏打ちされた兌換紙幣のようです。一方で9月1日からテキサス州でトランプドルが発行されます。トランプドルも金を担保にしたデジタル通貨とされています。

2018年頃に考えていた未来像では、このユダヤ金融財閥が造り上げた銀行システム、つまり利息や金融市場といったものは、数十年もしくは百年くらいかけて緩やかに権威を失っていくだろうと思っていましたから、いつの間にか中央銀行システムによらない新しいお金の仕組みが出来上がりつつある、というのは考えてみればすごいことです。
今やG7諸国の没落は明らかで、BRICS諸国はこの夏には30ヵ国にまで拡大し、世界の趨勢になろうとしています。

一方でトランプ大統領のアメリカは「開かれた移民の国」から「普通の国家」になろうとしています。モンロー主義の復活です。
おそらくそのとき問題になるのが、これまで連邦政府が積み上げたアメリカ国債の負の遺産をどうするか、でしょう。
藤原先生も「アメリカ再生のための1丁目1番地が世界最大の債務の踏み倒し方だろう」と言います。もしこの負債を継承するつもりが「ない」のであれば、2024年のアメリカ大統領選挙でトランプが再選するシナリオも「ない」ことになります。

巨大な選挙不正によってバイデン政権が誕生した時点で、アメリカ連邦政府はクーデターによって外国勢力（D.S）に乗っ取られたと見るべき、と藤原先生は言います。本来の大統領は依然としてトランプのままで、今はフロリダに亡命政権を樹立している状態なのだと。
米軍はそれぞれの勢力が分けあっており、宇宙軍はトランプ側が、海軍、特に第7艦隊はD.S側が掌握。ペンタゴンの大部分とCIAと司法とFBIとマスメディアもバイデン側についていると見ていいでしょう。
一国に二つの政権が存在するという異常事態なのに、内戦にならないのは、大衆が情報操作によって洗脳されているからです。
これは第5世代型戦争と呼ばれ、認知戦、洗脳戦、情報戦が主軸の戦いです。
戦場は「脳」であり、戦いの半分は一人一人の脳の中で行われているのです。

2016年の大統領選挙でトランプを擁立したのは米軍の一部ですから、トランプ政権は愛国者による軍事政権と言えます。トランプ・アライアンス側にとって、戦う相手はD.Sという巨大な組織です。金融機関、メディア、司法、グローバル企業と大株主、民主党と共和党の一部政治家、ペンタゴンをはじめとする官僚機構や米軍の一部を相手取り、人命を尊重しながら、アメリカが崩壊しないように、慎重にこの情報戦を戦っているのです。
軍事オペレーションはミッションが完了するまでは大抵公表されないものです。
“敵を欺くにはまず味方から”と言いますが、そこにはフェイクがあり、ブラフがあり、暗号があり、偽旗があり、ときに役者が演じていて、どこまでがフィクションでどこからが真実なのか、敵にも味方にも分からないようになっている。
D.S側は元々社会秩序の破壊を意図していますし、自暴自棄になって無差別テロを引き起こす危険性もあります。何より洗脳された国民がパニックになって社会生活に支障をきたさないように、徐々にデクラス（declassified：機密解除）するつもりなのでしょう。
「こんな軍事作戦は見たことも聞いたこともない。おそらく前代未聞でしょう」と藤原先生もコメントしています。

しかし最終的には、現職であり米軍の最高司令官であるトランプ大統領が、乗っ取られた連邦政府を倒して、テキサス州から「新生アメリカ共和国」を立ち上げるシナリオが見えてきます。
外国勢力に乗っ取られ、腐敗し切ったアメリカ合衆国はこれで店仕舞いとなり、ペンタゴンをはじめとする連邦政府も、連邦議会も、FRBもCIAもFBIこの時点で廃止になります。アメリカ合衆国の終焉と共にD.Sの中核も消滅するわけです。
そのとき、敵国である連邦政府の債務は、合衆国憲法修正第14条の4項に従い、支払う義務がなくなります。
この瞬間にドルは紙屑になります。この大暴落は一夜にして起こるでしょう。
これ以上の筋立てはおそらくないと思われます。

金本位制の復活
BRICSが金で裏付けられた基軸通貨を導入へ
https://zerohedge.com/markets/gold-standard-back-brics-intro-gold-backed-reserve-currency
ロシアとウクライナの戦争が始まったばかりの頃、ロシアと中国が独自の金裏付け通貨を立ち上げるだろうと予測したことを覚えているだろうか。
当時、この考えはまったく異質なもので、私はこの話を持ち出したことを嘲笑された。
しかし今日、それは現実となった。
41カ国以上が金本位制に戻ろうとしている。

この週末、RTのあちこちに貼られた画像には、「新しいお金、新しい世界」、「金本位制は新しい単一通貨の強化に大きな利益をもたらす」といった見出しがあった。
正式な発表は、8月に南アフリカで開催されるBRICSサミットで行われる見込みだ。
「一見したところ、金に裏打ちされた新しい取引単位は、良いお金のように聞こえるが、それは何よりもまず、米ドルの覇権に対する大きな挑戦となる可能性がある」とデグッサのチーフエコノミーのトルステン・ポライトは言う。

彼は続けて「新しい通貨を金と同等に、真に健全な通貨にするためには、要求に応じて金と兌換できなければならない。これが、ブラジル、ロシア、インド、中国、南アフリカの考えていることなのかどうかはわかりません。金を貨幣、勘定単位として使用することは、間違いなく真のゲームチェンジャーとなるだろう。多くの不換紙幣がイエローメタル（BRICSの不換紙幣を含む）に対して急激に切り下げられ、不換紙幣ベースの商品価格が急上昇する可能性がある。それは世界の不換紙幣システムに衝撃を与えるかもしれない。これがBRICSが達成したいことなのかどうかはわからない」と述べた。

新通貨の正式発表は、8月に南アフリカで開催されるBRICS首脳会議で行われる予定だ。
発表以上に衝撃的なのは、イエレン米財務長官がこのニュースを軽率に受け止めているように見えることだ。
完全な妄想としか言いようのない発言だが、イエレンは今週末、次のように述べた
「私が過去に言ったことを繰り返したいと思う。つまり、ドルは国際取引を円滑にし、基軸通貨としての役割を果たすという点で、今後数年間、米国は安心していられるということだ。その役割は、あなたがおっしゃった（BRICS共通通貨を含む）いかなる発展によっても脅かされることはないでしょう」
それは、いずれ彼女が取り戻したいと思っていることなのだろう。

一方、BRICSのこの発表は、米ドルを世界の基軸通貨から脱却させるという、より大きな地図における重要な中継点である。
すでに分かっていること、つまり金が本物のお金であることを確固たるものにするだけでなく、最近の記憶の中で、世界的な舞台で米ドルに対する最も顕著な公的挑戦でもある。
これはまた、2ヶ月前に私が数時間に及ぶ長時間のインタビューで明らかにした、米国の脱ドルという大きな地図における重大な中継点でもある。
その必聴のインタビューの中で、私の友人であるアンディ・シェクトマンは私にこう言っている。
「BRICSへの加盟に関心を示している国々を見ると、みなかなりの金を保有している。BRICSへの加盟を希望する国の数は増えており、60カ国以上が列をなしている」

サウジアラビアは石油市場を支配しているため、この新しい通貨を成長させるために必要な変化に影響を与えることができる。
アンディは続けて、5月に私にこう言った。
「日曜日の夜になると思う。OPEC、BRICS諸国、サウジアラビア......彼らは日曜日の夜に、石油のために他の通貨を手に入れると言い出し、月曜日の朝にはすべてが吹き飛ぶ。そうだ、月曜の朝、すべてが吹き飛ぶんだ」
「今まさに、その準備が整いつつある。誰も反応する暇はない」
「中央銀行がなぜ今、これまで以上に金を買うのか？　彼らは先走りをしている。テクニカルなことは気にせず、欧米の金価格抑制を利用してドル離れを狙っている。石油を買うためにドルを必要としなくなり、世界が完全にドルを捨てるとき、それはどのように見えるだろうか？」

忘れてはならないのは、単純な常識だ。
私が脱ドルを主張してきたのは、非国民だからでも、米国に悪いことが起こってほしいからでもない。
単に、私たちがドルの基軸通貨としての地位をいかに濫用してきたか、最近ではロシアとウクライナの戦争の結果として通貨を武器化してきたかを検証すれば、このケースは常識的に理解できるからだ。
金に裏打ちされた通貨が世界貿易の舞台に登場すれば、世界の他の国々も私たちと同じように常識的な認識を持つようになるため、真剣に受け止められるようになるだろう。
だからこそ、ドルの強気派からどのような懐疑論が聞こえてこようとも、歯車はすでに動き出しているのだと私は確信している。

もしかしたら、そのタイミングは今月中にも来るかもしれません。
BRICSの新通貨も、トランプドルも、とうに準備は整っているでしょうし、バイデン親子の汚職騒動がいよいよ表沙汰になり、バイデン大統領の弾劾決議が下院を通過しました。
もしこれで司法が機能しなかった場合、残る選択肢は軍事行動しかありません。先月半ばから州兵がアメリカの各都市に配置されており、いつトランプ大統領が戒厳令を発してもおかしくない状況です。
州兵の存在は、戒厳令下での暴動の抑止と鎮圧に備えているわけですが、同時にバイデン政権一味の逮捕、勾留のためとも考えられます。
一説にはその数40万人程といわれ、その大半が国外の勾留施設、キューバのグアンタナモやグアム島に送られるのではないか、と藤原先生は予想しています。

アメリカにとって最大の債権国である日本には、合州国崩壊の瞬間までドルを買い支え、株価を維持してもらう必要があります。
日本はD.S側にとって都合よくお金を引き出すATMにされていますが、トランプ側にとっても日本はドル崩壊のときまで眠っていてもらった方が都合がいいわけです。
先日ブリンケン国務長官が半ば強引に中国を訪問したのは、中国に「もうしばらく米国債を売らないでほしい」と頼みに行った可能性があります。でも日本にはそれを話せるカウンターパートがいなかったのでしょう。岸田政権は完全にD.S側の言いなりですから…

残念ながら日本は第5世代戦争の最大の敗者の一人になりそうです。そして闇堕ちした現政権と一蓮托生、我が国はドルの崩壊と運命を共にするわけです。
そして「焼け出され富豪」「焦げつき長者」と揶揄され、世界の嗤いものになって、そこから再スタートを切るのでしょう。
我が国はこれまでも散々富を奪われて来ました。幕末の金の流出は今の価値にして18兆〜数十兆円といわれていますし、先の大戦では満州や台湾、朝鮮半島に残した対外資産を全て放棄しています。その後もプラザ合意と脅威の円高で国富は流出し続け、円高の固定とデフレの30年間で、就労可能な国民一人につき3千万円の富を失ったとされています。
それでも日本人は奪い返したり、何処かから奪ってくるのではなく、「富はまた作ればいい」の精神で乗り越えてきました。明治の製糸工業から始まって、大正、昭和と富国強兵に邁進し、戦後の焼け野原からの鉄鋼、自動車、半導体、精密機械の振興、最近はアニメなどのカルチャーも含め、モノ作りの精神は今でも健在です。
日本が保有する米国債1兆1000億ドルが紙屑になっても、また出直せばいいのです。
7月、8月中にそのタイミングが来るなら、岸田政権が解散を先延ばしにしたのは天の采配だったのかもしれません。米国内の大掃除が済んだら、次は日本と韓国と台湾ではないかといわれています。この際、岸田思考放棄総理やデマ太郎担当大臣にはきっちり落とし前をつけてもらいましょう。

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「優しい時代」のお金のあり方
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そもそもほぼ全ての資産は減価償却されていくのに、なぜお金だけが利息という価値を増やしていくのか？ そして利息はなぜ金融機関だけが享受できるのか？ お金は交換手段の利便性のためにあるのに、お金がお金を増やすのはおかしくないか？といった素朴な疑問に立ち戻るときに来ています。
江戸時代までの日本人はそういったお金の胡散臭さが分かっていたからこそ、年貢も全国への富の分配も「米」を基本に流通していました。市場では貨幣経済が十分発達していたにもかかわらず、なぜ「石高」にこだわったのでしょうか？
米は3年までは美味しく保存できますが、備蓄はせいぜい5年が限界です。もちろん米を換金することはできましたが、そんな精神でわざわざ重たい米俵を全国に配っているのではないと皆が知っていました。
「これで民を食わしてやりなさい」という意味です。
大名にとって褒美で石高が増えるということは、もっと多くの人を養えるようになるという意味であり、これを一門の誇りにしたわけです。

さらに遡ると面白いことがわかります。
奈良時代に現在の群馬県で銅山が発見され、郡司だった多胡羊太夫（たご ひつじだゆう）が天武天皇に進言して和同開珎という貨幣を鋳造、流通させる出来事がありました。和同開珎は我が国最古の鋳造貨幣です。
天武天皇もそうですが、この羊太夫もユダヤ人だった可能性が示唆されています。日本には羊はいませんし、貨幣にこだわるところがいかにもユダヤ的だからです。
朝廷はこの和同開珎を使わせるために様々なキャンペーンを打ちました。その中には、一定量の和同開珎を蓄財すれば冠位を与えるというものまでありました。かなりの大盤振る舞いです。
しかし日本人にはピンと来なかったのでしょう、結局この和同開珎は広まりませんでした。日本で貨幣経済が回り始めるのは、時代が下って室町時代に宋銭が大量に入ってからのことです。
1400年前の日本人とユダヤ人との関わり、お金に対する考え方、そしてその気質の違いには興味深いものがあります。

一方紙幣の誕生は13〜14世紀のモンゴル帝国が起源とされています。
モンゴル（タタール）は遊牧民を起源とし、ユーラシア大陸の東と西を繋いだ初の世界帝国でした。広大な領地と交易ルートに城塞都市が点々と存在し、その城塞間の通行証として「鈔（しょう）」という手形が発行されます。後に元王朝はこの手形と金、銀、塩への交換を保証しました。これが兌換紙幣のルーツとされています。そして国際通貨がここにはじまったわけです。やがて城塞内に蓄積された「鈔」を使って貸し借りや投資が起こります。銀行業務の誕生です。
今でもお金を円、元（えん）、ウォンと呼ぶのは「塩」と交換できた名残とされています。またチェコで優良な銀山が見つかり、この地の「銀」と「鈔」の互換性もあったことから、後に（16世紀以降）「ターレル」「ターラー」と呼ばれる銀貨になりました。ターレルの呼び名は「ヨアヒムスターラー」の短縮系ですが、そもそもの語源は「タタール」です。「ターレル」はスペインで「ドレラ」になり、アメリカで「ドル」になりました。ここでもモンゴル帝国の貨幣への影響力が伺えます。
ちなみに「両」「ポンド」「ペソ」「バーツ」は全て重さの単位が起源です。

一方7世紀頃にカスピ海の西岸に成立したアーリア人の国家、ハザール汗国（カザール王国・カザリア王国）は、西のハンガリー帝国と南のビザンチン帝国とイスラム帝国に挟まれた結果、歴史上はじめてユダヤ教を国教としました。これがいわゆる白人系ユダヤ人、アシュケナージの起源とされる人々です。

ハザール汗国は13世紀にモンゴル帝国に滅ぼされますが、生き残ったハザール系ユダヤ人は元王朝で銀行業務を覚えます。
元が滅んだ後、台頭してきたオスマン帝国では両替商（為替屋）、銀行屋、投資屋として重宝されました。アジア系のトルコ人にとって、西欧との交易や白人を支配するのにハザール人（ユダヤ人）は便利な存在だったのです。
やがて彼らが地中海貿易を支配するようになると、ベネチア、フィレンツェへも進出し、イスラム圏の拡大と共にスペイン、ポルトガルへも渡ります。ベネチアにいたグループは共和制の崩壊と共にアムステルダムに移動し、やがてロンドンに進出し、拠点を構えます。
船と船長、船員ごとチャーターしてアフリカへ海賊行為に乗り出す商売（投資業）もこの頃から始まりました。
スペインのレコンキスタ運動でユダヤ人が国外追放になると、国王に新航路開拓を進言して大西洋に乗り出し、アメリカ大陸を発見します。ここに大航海時代（大侵略時代）が始まります。ジェノバ生まれのコロンブスは、改宗ユダヤ人「コンベルソ」だったのではないかと言われています。

また、イエズス会をはじめ宣教師には「改宗ユダヤ人」が多かったことでも知られています。日本に来たフランシスコ・ザビエルもコンベルソでしたし、ポルトガルの商人ルイ・ペレスも、支倉遣欧使節団を組織したスペイン人のルイ・ソテロもコンベルソでした。
遠い異国の地で骨を埋める覚悟がなければ、植民地で一旗あげようとは思いません。ディアスポラしたユダヤ人がいなければ植民地経営は成り立たなかったと言えるでしょう。後の東インド会社もユダヤ人たちの活躍の場でしたし、大英帝国もユダヤ人の情報ネットワークがあってはじめて世界帝国たり得ました。
植民地は当初は略奪の対象で、後に奴隷貿易とプランテーション経営に変化していきます。海賊行為には王権と軍隊の後ろ盾が必要ですが、英国で産業革命が起こり、民間の活力が増してくると、むしろ王権が邪魔になってきます。
そこで起こったのが英国の「権利の請願」（マグナカルタ）とクロムウェルによる「名誉革命」です。ユダヤ人がイギリス王朝に入り込むきっかけを与えた出来事で、ユダヤ金融からの資金援助があったとされています。
「フランス革命」も同様です。武器と資金がなければ民衆の蜂起は起こりません。いわゆる「革命」とはスポンサーありきのNGO活動と言えるでしょう。
この構図は現代まで変わらず、東欧のカラー革命も、2014年のウクライナのマイダン・クーデターも同様の手口が繰り返されています。
フランス革命に続くナポレオン戦争では、大量の軍事物資と資金が動き、彼らはさらに大儲けします。双方の戦争当事国に借金をさせて荒稼ぎする手口は益々エスカレートし、欧州で大戦争を誘発してドイツ・プロイセン帝国、オーストリー・ハプスブルグ帝国、オスマン・イスラム帝国を倒し、敗戦国の資産を収奪しました。
さらに共産主義思想を作って暴力革命でロシア帝国を滅ぼすと、世界中に共産思想を輸出し、学生や学者、労働者を左傾化して、社会不安を増大させます。
2度目の世界大戦で大日本帝国を形骸化してアメリカの属国とし、中華帝国を共産化することで世界の半分を共産化することにも成功しました。
イスラム圏でも民主化と称して世俗の権威を引き摺り下ろし、アラブの石油の利権を掌握しました。
そして一人勝ちしたアメリカが邪魔だったので、麻薬と戦争で疲弊させ、不法移民とポロティカル・コレクトネスで骨抜きにすることにも成功。アメリカをWASPの国からユダヤ支配の国に変質させます。
さらに植民地を失って没落した欧州をそそのかしてEUを設立し、世界統一政府のモデルケースにしました。国境のない金と物の自由な移動を実現できたので、次は国境のない人の自由な移動を実現すべく、難民を大量移動させているという構図です。
ざっとこれだけ見渡してみても、資本主義誕生以降の近代がいかに造られ、演出された世界なのかがよく分かります。

アーロン大塚
@AaronOtsuka
グローバリストと言う世界政府を樹立したい連中がいる。
その為に各国で大量移民を推進していて、各国を多数派がいない多民族国家にさせようとしている。
多民族国家になり国への忠誠がなくなれば、国は簡単に滅ぼせる。
彼らは国という障害がなくなれば、世界政府をつくれると考えている。
中国の場合は日本の侵略を楽にする戦略もある。２０５０年まで日本を自治区にする計画通りに動いている。
現政権の行動見ても明らかかであるが日本の弱みは売国奴の言うことに従う連中が余りにも多いところにある。

ＫＥＩKＯ
@K6274290523108
及川幸久氏が"バトル・オブ・メルボルン"の制作者トファー・フィールド氏との対談から「グローバリストとの戦いは自国の政府との戦いだ」と言っています。まさに、その通りだと思います😨


お金とは何か？ 本来のお金のあり様とは何か？を探っていくと、歴史の影に隠れたユダヤ人の存在に行き着きます。そしてこれが捏造された近代史を紐解く鍵になり、近代というものがいかにフェイクなのかが明らかになるのです。
植民地主義も帝国主義もグローバリズムも同根ですし、資本主義も共産主義も民主主義も同根。そこにあるのは「お金が全て」という価値観であり、つまり「資本主義」だけが現実で、それ以外は全てお題目に過ぎなかったという事実に気付くわけです。
マックス・ヴェーバー（Max Weber）の有名な著作「プロテスタンティズムの倫理と資本主義の精神」は事実に反した空論で、実際は借金返済のために人々は懸命に働かなくてはならなくなったわけです。クリスチャンが勤勉になった理由は資本主義の利息にあった、が正解です。

民主主義とは何か？と問うた場合、ほとんどの人が国民が平等に為政者を選ぶ「総選挙」の仕組みを挙げるでしょう。しかし民主主義の理想である「自由と平等」を理論化できる人はいないと思われます。完全な「自由」と完全な「平等」は相矛盾する概念だからです。
共産主義も社会主義も民主主義も、ユダヤ人が作った人工的な思想です。
「自由と平等」は民主主義を喧伝するためのお題目に過ぎず、20世紀以降「民主化」の名の下に、耳触りがいいだけの、虚しい「自由と平等」が、何度も何度も政治家や革命家の口から唱えられてきたわけです。
そして民主主義という政治思想は、既存の世俗的な王政を倒すために作られたものと言えます。「それは共産主義の間違いだろう」という人がいますが、共産主義も当時は民主的な思想と評価されていました。実のところ根は一緒なのです。

共産主義は暴力革命によって持てる者を殺してでも富を奪い、国家が一括して吸い上げた上で、全ての国民に平等に配分しようというものです。しかし蓋を開けてみれば共産党の独裁政権に過ぎず、共産党の一部のエリートが富も情報も軍部も掌握する「寡頭政治」体制でした。一党独裁とは「ファシズム」のことです。
民衆は生産のための道具にされ、自由を奪われました。この体制に「資本家」の姿は見えませんが、エリート支配の裏には巨大な資本が隠れています。「資本論」や「共産党宣言」を書き上げたカール・マルクスにはユダヤ系の資本家がスポンサーについていました。「暴力革命」も資金や武器を提供する者がいてはじめて起こせることを知る必要があります。

民主主義はもう少し複雑ですが、金と情報の力でその国を外部からコントロールしようという仕組みです。資本家の姿は見えていますが、通貨発行権を掌握していることはひた隠しにしています。そして金（マネー）の力を行使して情報（メディア）と知識層（大学・教授陣）をコントロールし、選挙民にはそれと分からないように裏から操作（洗脳）しています。教育と情報を統制することで間接的に民衆を支配する構造は、すでに100年前に、アメリカの国家情報局にいたエドワード・バーネイズが「プロパガンダ」という著作で種明かししています。
政府を動かしているのは政治家ではなく、メディアと官僚です。メディアは選挙で選ばれた政治家を批判しますが、官僚を批判することはまずありません。巨大なインセンティブを背景にした利権構造が何重にも張り巡らされていますが、これを“メディアと官僚が結託したエリート支配”と見立てると、共産主義と同じ「寡頭政治」体制であることがわかります。

「自由」を強調すれば民主主義的になり、「平等」を強く主張すれば共産主義的になるだけのことで、「自由と平等」は“実態のない言葉遊び”に過ぎません。
暴力革命ではなく、既存の文化を破壊することで共産革命を達成しようとする「文化マルクス主義」運動でも「自由と平等」を謳い文句にします。現代ではこれを「ポリコレ」や「LGBTQ」という看板に付け替えているだけのことです。
そして「グローバリゼーション」は、名前を変えた「共産主義化」であり、「文化マルクス主義」運動であると理解する必要があります。このカラクリに気がつかないと、今アメリカやG7諸国で起こっていることが分からなくります。
そして要は全てが「金（マネー）の力」というわけです。

結局のところ民主主義も共産主義も社会主義も目眩しのお題目に過ぎず、お金（マネー）を持つ者が最高権力者となる「資本主義」という唯一の体制が、この200年間地球上を席巻していたと見ていいでしょう。
次の時代にはこの体制を変えなくてはいけません。
お金こそが最高の価値であり、お金を持つ者が権力を握る時代から、民衆の幸せと自己実現の自由が最高の価値となる時代への転換です。それは「資本主義」から「民本主義」への転換しかないのではないかと、日本人として思うのです。

グローバリズムと聞くと、能天気な日本人は長閑な「地球村」をイメージしがちですが、実際はグローバリズムの前身は世界共産革命思想であり、「共産主義インターナショナル」つまり「コミンテルン」を鞍替えしたものです。トランプ大統領がリベラル政党の民主党を指して「この国に共産主義はいらない」と言ったのはそういう意味であり、グローバリズムと聞いたら頭の中で「グローバル・コミュニズム」と言い換えるべきです。
別の言い方をすれば、グローバリズムの対義語をナショナリズムとすると、グローバリズムは「反国家主義」と呼ぶべきものです。それに対してナショナリズムは「国家尊重主義」と言うべきでしょうか。
つまり近代とは、ユダヤ人にとって都合がいい世界を作るためのフェイクだったわけです。国境の壁がなく、民族や文化が均質化され、家族すら破壊され、人類全体がバラバラにディアスポラ化された世界。そこで選ばれた民である自分達が世界統一政府作ることを目指しているのです。「国連」はそのために国家主権の上位に置かれた組織であり、「近代個人主義」自体がユダヤ思想からくる虚妄であると気づく必要があります。

そもそも、人口の半分である36億人分の下層の人々の資産と、上位8人の大富豪が所有する資産が同じという状態は異常です。これは2017年の資料なので、現在はもっと格差が広がっていると思われます。人口の1％が残り99％の富を越えようとしている現在、これを是正しない限り、人類に未来はないでしょう。
だからこそ、今回の大岩戸開き（デクラス）と中央銀行システムの終焉は、人類にとってこれ以上ない福音と思われるのです。
昨年後半は、2価ワクチン（トリス＝スクロース製剤）の接種政策や接種者からのシェディング、5G 基地局からの電磁波等で参っていましたから、ソーラーフラッシュでも起こって全ての流れを止めてほしいと願っていました。
しかしここへ来て、通貨発行権のインチキから始まって近代の虚構全てがひっくり返るとなると、話は違ってきます。
太陽の力を借りなくても、人類には自浄作用があった…時代はちゃんと正しい方向に進んでいた…と分かって、インフラやネット空間が破壊されなくてよかったと思えます。そして風の時代という星の巡り合わせ、天の采配に感謝が湧き上がってきます。これまでがんばって耐えてきた甲斐があるというものです。

「信用創造」というのは現代の錬金術です。言葉は巧みですが、赤裸々に言えばインチキであり、信用創造はつまり借金のことですから、今世の中に出回っている現金のほとんどが利息のついた「借金通貨」になります。
この時点でお金の波動はかなりネガティブですし、そこに通貨を発行する側の悪意も乗ってきます。D.Sのスポークスマンであるジャック・アタリの言う「全てをマネーで決着する社会」が彼らの理想なら、それは「お金が最高権力」であり、「お金を持つ者がこの社会の最高権力者だ」と言っている等しいわけです。
一方トランプ大統領やプーチン大統領が進める金や石油を担保した貨幣は、それがデジタルであっても安定感があります。少なくともそこに詐欺的な波動はありません。
そしてブロックチェーンの通貨は基本的にP2P（Peer to Peer）なので、現物と一対一で交換する以上に、不正に膨らませることが難しいとされています。
「国際通貨」の存在は、結局世界中から富を吸い上げる道具にされてしまい、貧しい国や地域が生まれる原因をつくりました。今後は国際決済通貨は蓄財できないように規制すべきでしょう。それとは別に各国、各地域で流通する貨幣を発行する方が健全です。その上でならベーシックインカムもありだと思います。
大きく外貨を稼ぐ人や企業が税金を払い、それを使って富を再分配するのは経済を活性させる上で有効です。
かつて信州にいた頃は「YU」という地域通貨のグループに入っていましたから、貨幣というものに決まった答えはなく、自由に設定できることを実感しています。ベーシックインカムのようにグループ全体に定期的に富を供給する意義もよくわかるのです。

お金の波動（エネルギー）はこれでずいぶん変わるのではないでしょうか…

金融市場も規制して、株式以外の金融商品を廃止すれば、金融市場ばかりにお金が回り、実体経済に回って来ないといった歪な構造も無くなります。現在もクラウドファンディングがありますが、健全な投資は健全な形で社会を元気にします。
お金のあり様が変わると、お金が回ってくる人と来ない人もずいぶん変わって来ると思われます。あるべき人の元にお金が回って来る世の中こそ、健全な社会と言えるでしょう。

先日Twitterで話題になった、ブラジルでNESARA、GERASAの発表があったという画像です。
フォトショップによる合成ではないとされていますが、
どうやら民間のシンポジウムの一場面であり、政府発表ではない様です。
RV（富の返還）やNESARA、GERASAがなくても、お金のあり様が根本から変わるなら、
つまりお金の波動（エネルギー）が変わるなら、それが一番が望ましいことです。

そして最終的にはお金も減価償却する形がいいのかもしれない…と思っています。「お金に必要以上の力を持たせない」ことが、次の時代を作る鍵になるからです。
“お金は天下の回りもの”ですから、手元に留めておくとマイナス金利がかかり、価値が目減りするお金なんてどうでしょう。
イメージとしては、お札に小さくICチップを印刷した紙幣です。交通系ICカードと一緒で、いつ使ったかがお札に記録され、1年間使わないと5％ほど目減りするというものです。実際にはその分が消費税に上乗せされ、自動的に国庫に入る形でいいでしょう。
これが次に来る「優しい時代」のお金のあり方です。
これでお金の波動も大分変わると思うのですが…

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