問題なのは若者ではなく、レベル高い人材を活用できない年配管理職〜国際調査分析と、ゆとり教育は関係ない成人学力〜

先週voicyで教育ネタを連続で話していたのですが、そこで調べた資料とかを改めて整理しとおきたいなと思っています。かくゆう私もゆとり世代の先鋒、社会実験世代です。

特に教育は今地方にとってはとてつもなくホットなネタです。インターナショナルスクール(特にボーディングスクール形式がまた注目されている)が各地で開設されたり、より自由度の高い教育によって教育移住を選択する人は堅調です。

最近であればイギリスの名門Harrowが安比高原にも開設されるということで周辺開発と共に話題になっていますね。

Harrow International School Appi | British Curriculum

軽井沢、御代田、佐久エリアにおいても教育移住者の増加は地域に大きな影響を与えています。

とはいえ、日本におけるそもそも教育状況は大きく変わってきています。特に様々な調査をみても公教育予算がGDPに占める割合はやはり他国と比較しても低く、世帯任せになっている状況であります。様々な政策で少しずつこうこう消化などの支援での変更はなされてきていますが、まだまだ道半ばですね。年寄りの年金には資産制限などがないのに、若者支援には所得制限、資産制限などの話が常に出てくるところなども含めて。

そのような世帯支出でも大きな教育費ですが、日本の教育レベルはどうなのか。特に義務教育である小中、そして成人の状況についてフォーカスをしてみていきたいと思います。

結論からいえば、ゆとり世代を含めて若者の学力は非常に高く成人になってからの調査でもOECD加盟国でもトップクラスのハイスコアを叩き出したりしています。現状では相対的に公的支出は少ないので、そこをちゃんと補正すれば、さらに伸びてきたアジア各国をさらに凌駕するレベルになれるでしょう。金額と共に、その中身も大切です。

しかしながらそれだけの人材を活用しても、年収は増加しない、まともなビジネスができていないというのは、若者たちの問題ではなく、むしろ今の年配のトップマネジメントの無能さが際立ちます。

近頃の若いものは、ではなく、近頃の年寄りは、、、というお話なのです。

○ 2つの国際学力調査をみて考える「日本の初等中等教育」