インターネットは必要ない。電話回線でいいのです。

例えばAmazonのサービスは「ネット産業の典型」と見なされていますが、実はインターネットなんて必要ない。

Amazonに電話をして注文すればいいだけです。「ネット」である必要は全くない。Amazonへの電話回線にデジタル信号を乗せればいいだけ。

Googleも同じ。Googleに電話すればよい。

LINEなんて電話に音声を文字情報に置き換えただけ。

NetflixもNetflixにだけ繋がれば良い。

Facebookも同様。

2チャンネルのような掲示板は、そもそもインターネットの前に原型が存在していました。パソコン通信です。ネットの掲示板は、ユーザーから見たら、単にパソコン通信の電話代が無料になっただけです。

クラウドも、マイクロソフトと企業の間に通信線があれば良いだけです。

「網」である必要は、今やほとんどない。

逆に「ネット」であるが故に、セキュリティ上の明白な脆弱性がある。どこからでも侵入できるからです。

この事が議論されていないのが実に不思議。
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おまけ

そもそもインターネットは軍事用のARPANETから出発している。2地点を一つの線で繋ぐと、核攻撃で通信線が破壊される。だから「網」にした。通信経路の多重化だ。冗長性を極度に高めて、耐核攻撃能力を維持したかったのだ。

ところが、時代は変わって今や核兵器は（政治的に）使用不可能だ。

逆に、インターネットができたことで、中国以外はサイバー攻撃に異常なまでに脆弱になった。

そもそも、今や核攻撃など不要だ。サイバー攻撃の方がはるかに甚大な被害を与えられる。上手くやれば米国のインフラを全て破壊することだって可能だ。

核攻撃で殺せる人数は100万人の単位だが、サイバー攻撃は1億人を殺せる。

米国の、電力、通信、交通が全て遮断したら、米国人の半分ぐらいは簡単に死ぬ。政府と経済が崩壊するので飯が食えなくなるからだ。

全くもって本末転倒だ。

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中国共産党が現実に行っていることは、実はもっと巧みだ。

SNSを使った情報戦だ。米国世論を操っている。これは日本も同様。

これは「言論の自由」を鉄則とする民主主義社会の最大の弱点だろう。

現に、明らかに中国の手による投稿が無数にあるのに、FacebookやTwitterは防御できない。言論の自由と検閲は相容れないからだ。

さすが、中国共産党はしたたかだ。このアドバンテージをきっちり利用している。

日本のマスメディアはほぼ乗っ取られた。

オーストラリアは、ギリギリで防衛した。

米国はNHKのような（異常な）巨大マスメディアが存在しないので、メディアが乗っ取られることはないだろう。日本のようにメディアが寡占状態にないので、メディアが互いに監視しているからだ。

その代わりにFacebookやTwitterが浸透されつつあり、現在は防戦中だ。そして今晩がその激戦のピークだ。

なぜならば米国大統領選があるからだ。