一億総在宅勤務社会における、あるべき報酬制度【人事コンサルの視点#2】

「オフィス不要論」が日に日に盛り上がってます。本日の日経新聞でも、私が目を通した記事の内、3記事ありました。
もしもこのオフィス不要論が定着し、日本中の会社員が自宅で仕事をするとなった場合、企業は社員に対してどのような給与を支払うことが合理的か？
来たるべくポストコロナ、アフターコロナのために、人事コンサルの視点から、社員に対する報酬のあり方の変化を予測します。

1.必要な手当、それによる人件費