DX（デジタルトランスフォーメーション）を推進する組織をどうやってつくるのか
デジタル技術を活用して、新しいビジネスモデルが生まれたり、業務が効率化されたりと、企業や組織にとって、DXの実現は有益です。
そのため、多くの企業が推進を検討していますが、なかなか進まない現実があるようです。
その要因になっているのが、根強い現状維持体質です。
ひとは長年親しんだ習慣から離れるのにエネルギーが要ります。
そのエネルギーを出すのを惜しむ気持ちがあると、反対意見を言う傾向があります。
そこで効果的なのは、目的を明確にすることです。
言葉や図表ではっきりと示されると、反対意見を言うのが難しくなります。なぜなら、口にするとすぐに自分の反対意見とDXの目的を照らし合わされることになり、曖昧な根拠で反対していることが露見されるからです。
ですから、DXを推進して得られる結果がまだわからなくても、可能な限り目的を明確にすることが大切です。
DX推進組織の事例を挙げるならば、大塚製薬があります。
健康食品の分野で存在感を放つこの会社は、服薬支援システムをDXので実現しました。ピルケースとIoTモジュール、スマートフォンアプリの3つを連携させて薬の飲み忘れを防ぐシステムです。
患者にとってメリットがあるのは明白ですが、大塚製薬にも恩恵がありました。患者が薬を飲むタイミングのビッグデータが得られたのです。
今後のビジネスチャンス創出に役立つでしょう。
このような事例を紹介することも、DX推進の後押しになります。
また、社内だけでなく外部の有識者も推進メンバーに加えると効果的です。
DXが進んでいない会社内の人間がいくら説明しても、勉強してきたことを披露しているように見えてしまいがちです。
そこで説得力を生むのが外部メンバーの話です。
他の会社でDXの効果を目の当たりにした人物に話をしてもらえば、説得力は格段に向上します。くわえて推進メンバーの活動を客観的に評価してもらえます。
自社の常識は、他社の非常識とも言われます。
ですから客観的な評価を参考にして、効果的に推進していくのが賢明です。
その前に、DX自体を知らなかったら意味がないので、世の中に溢れているDXの情報の中から、分かりやすいものをピックアップして、DXを知るところから始めるのも手だと思います。
この情報の差は、企業の中でも課題とされています。
それぞれが捉えるDXを、組織の中で定義して、目的と目標を明確にすると良いと思います。
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