【保存版】2022年ベンチャーへの転職があつい！！あいつぐ資金調達に、海外投資家も注目！！転職のポイントやデメリットも解説してます！
こんにちは！PreVenture編集部です！
2021年から2022年にかけてベンチャー/スタートアップ企業は空前の盛り上がりを見せています。資金調達を実施したり、それに合わせて採用強化する企業も。今回は2022年のベンチャー/スタートアップへの転職について深ぼります。ベンチャー/スタートアップの現状や、それ合わせた求人状況からメリットデメリットまで解説しています！
転職市場の全容を掴む
まずは転職市場の全容を確認します。
〇売り手市場(求職者が有利とされる）が続いている
少子化の影響で2050年には生産年齢人口（15歳～65歳）は50％にまで減少するとされています。そのため、多くの企業・業界は人手不足になることが懸念されます。人手不足を回避するには、IT化とそれに伴う企業の成長が欠かせません。そこで、多くの企業が採用に投資しています。
そのため、コロナの影響で景気は悪化し、それに伴い有効求人倍率も低下してはいますが、採用したい企業よりも求職者の方が数では上回っています。そしてこの傾向は今後ますます強くなると考えられます。
実際に2022年度は20年・21年とコロナの影響で採用を行えなかった企業が採用を強化するとの見方もあります。
参考記事
https://www.persolcareer.co.jp/pressroom/news/research/2021/20210716_01/
https://doda.jp/guide/market/
〇IT営業/企画マーケティングは引き続き需要が増加
転職市場の中でも、IT営業や企画マーケティングは需要が増加しています。
IT営業ではリモートなど遠隔での営業を得意とする人材や、カスタマーサクセスのポジションに適した人材の需要が特に増加。
マーケティングは、即戦力が常に求められています。マーケティングの手法は多様化し、洗練されており、より高度で本質的なスキルが必要となっているからです。
参考記事
https://doda.jp/guide/market/006.html?sid=market
https://doda.jp/guide/market/008.html
〇金融や医療業界も伸びている
また、ブロックチェーンや音声技術・ディープテックなどの開発が進んだ結果、金融や医療業界でもDXの流れが起こっています。金融業界や医療業界も成長産業となり、ベンチャー/スタートアップ企業も多く参入しています。採用に力をいれる企業も増えています。
参考記事
https://doda.jp/guide/market/004.html?sid=market
https://doda.jp/guide/market/005.html?sid=market
2022年度のベンチャー、スタートアップの動き
このように、引き続き売り手市場にある転職市場ですが、その中でもベンチャー/スタートアップ企業の採用ニーズがますます高まっています。それは、ベンチャー/スタートアップへの投資が増えたことに起因しています。
ベンチャーやスタートアップへの投資が増えている
2021年の資金調達の様子を見てみると、コロナの影響で控えめになったベンチャー/スタートアップ投資も勢いを取り戻した印象です。実際に、第3四半期には四半期単体の調達額が初めて2000億円を突破したとされています。
※国内スタートアップによる資金調達金額の推移（四半期）（出所：日本ベンチャーキャピタル協会）
このような変化の背景には、VCファンドに機関投資家が参加するようになったことがあります。機関投資家は集めた資金を運用するため大規模な運用を可能にします。機関投資家の参加は、ベンチャー/スタートアップへの信頼や期待が高まっていることを表すと考えられます。また、これまでのVCに加え
・海外VC
・クロスオーバー投資家
・海外PE
などの日本への投資が活発になっています。
これまで以上に多くのプレイヤーが日本のベンチャー/スタートアップに注目・期待しています。
最近の調達を振り返っても、10億円以上の調達も珍しくなく、WEB3.0などの世界規模のトレンドへの投資はもちろん、宇宙産業やR＆D領域などのディープテックブランドへの投資も増えた印象です。
日本はその国民性や文化的特徴からもSaaSビジネスに向いているとする見方もあり、そして日本では特にSaaS企業が注目を集めています。
参考記事
DIAMOND SIGNAL：国内スタートアップの調達額は8000億円超え、投資家と振り返る2021年投資トレンド
SaaS企業が拡大期に突入
SaaS企業は、引き続き順調に投資を獲得しています。そして最近のSaaS企業の傾向として、創業期から拡大期へステップアップする企業が増えています。
シリーズCでの資金調達が一般的に拡大期とされています。調達額は数十億円規模になる傾向にあります。拡大期の企業の特徴は
・PMFが完了
・事業が安定
・安定した収益の確保ができる
・黒字経営
・exitや海外展開を視野にいてる企業もでてくる
などの特徴があります。
これらを踏まえて、今後さらに事業を拡大しスケールアップするために、組織を拡大するフェーズが拡大期になります。このタイミングで調達した資金は、組織の拡大に使われることが多く、営業職や企画・マーケティング職、人事など、組織として活動するために必要なポジションの採用を強化する傾向にあります。また前職で成果をあげていれば未経験でも採用する事もあります。
・採用ニーズ
採用ニーズを細分化すると、カスタマーサクセス職のニーズが高く、大手企業との取引を目指す企業が増え、大手企業の事業課題を捉え提案につなげられる人材を求める傾向が見られます。また、海外拠点の立ち上げ、進出や、海外現地での収支改善を求めるニーズが多く見られ、現地マーケットや商習慣理解があり、収益を伸ばすことができる人材が求められています。
スタートアップの成長フェーズとは
スタートアップ企業は事業の大きさや安定感から、成長フェーズという分け方をされます。多くの分け方があるのですが、今回の記事では「創業期」「拡大期」「安定期」の三つのフェーズに分けて紹介していこうと思います。
創業期
創業期は会社の設立・稼働から間もない時期です。ビジネスモデルの確立やプロダクト開発を行う。また、制度やルールも整っておらずカオスと表現されることも多い。
拡大期
拡大期は組織の基礎と事業の方向性が固まり、事業の拡大・成長を図る時期にあたる。事業そのものは完成しているので、拡販に成功すると急成長することもある。ここでは事業の開発よりも組織の拡大に注力することが多い。
安定期
安定期は従来の機能や業務フローを大幅に見直す必要が生じる。課題視されている部門・分野のテコ入れのため、マネジメント人材の入れ替えを図るケースが多く見られる。exitや新規事業へ取り組むのもこのフェーズからが基本。
タイミングごとの転職のメリット・デメリット
「創業期」「拡大期」「安定期」とそれぞれのタイミングによって享受することができるメリット、デメリットは異なります。ここではそれぞれの段階でのメリット、デメリットを確認しましょう。
創業期
メリット：創業のノウハウを肌で感じられる
創業期のメリットは創業のノウハウを肌で感じることができることです。企業の立ち上げに関わるこ経験ができます。将来的に起業して自分の事業を持ちたいというような意識がある方には向いていると考えられます。
デメリット：挫折しやすい
創業期の大きな課題は、いかにこのフェーズを乗り越えられるかです。起業してから1年以内の倒産率は、個人事業主が約40％で法人が約20％と言われています。個人よりも法人の方が倒産は少ないものの、１/５社は倒産する可能性があるため法人でも油断できません。
拡大期
メリット：短期間で多くの経験が積める
拡大期の企業は超短期間で急速に成長します。業務の数はかなり多く、短期間で多くの経験を積むことができます。まだ組織が小さいため、仕事の全体感をつかむことも出来ます。自分の強みを生かして活躍していきたい人に向いている期間です。
デメリット：ルールや仕組み作りに穴がある
この時期には事業拡大の為に膨大な業務をスピーディにこなす必要があります。組織としても未熟で大企業のような制度も整っておらず、ルールや仕組みもこれからです。人材をゆっくり育成する時間もないので、即戦力性が強く求められますし、自発的に動ける人材でないと厳しいのです。
安定期
メリット：働きやすい
大手有名企業を代表とする成熟期の会社は、組織として完成されているので「働きやすさ」の面では優れています。福利厚生なども充実しているので、安定してお金を稼ぎたい方に向いているでしょう。
デメリット：個人の業績が目立ちにくい
ルールや仕組みは既にがっちりと固まっているので、その枠組みの中でピースの一つとして働いていく感覚であり、個人の業績が目立ちにくく、やりがいがないと感じる人もいます。実際に大手企業は慎重にならざるを得ないため新しい意見は通りにくいとの声もあります。
大企業からベンチャーの転職について
ベンチャー/スタートアップ企業は多くの投資家から注目されています。しかし、ベンチャー/スタートアップの経営者は全てが初めての場合がほとんどです。そこで多くのベンチャー/スタートアップでは、特に組織拡大において、大企業でマネジメント/経営を経験し、精通している人材を必要としています。
そこで最後に大企業からベンチャー/スタートアップへの転職について深ぼります。
ベンチャー企業への転職の利点
裁量権が大きい
ベンチャー企業ではスピード感が求められ、なおかつ少人数で事業活動を行います。新卒採用を通じて入社した場合でも実力があれば20代で管理職や役員になれるようなケースもあります。一人ひとりの裁量が大きく、自主性を持ってさまざまなことにチャレンジできる機会が多いのは、ベンチャー企業の大きな特徴です。
経営者との距離が近い
大企業の場合、面接や入社式以降、社長とほとんど会わないというところも少なくありません。しかし、多くのベンチャー企業では、経営者との距離が近く、社長とコミュニケーションできます。そのため、自分の提案や疑問などを経営者に直接届けることができ、大企業での経験を直に活かすことができます。また、役員や経営者とともに仕事をする機会があるということは、自分の成長にも大きくかかわります。
ベンチャー企業に転職する人が気をつけるべきポイント
成長業界を選択する
今後大きくなる業界かどうかベンチャー企業に転職する際には成長業界を選択しましょう。SaaSを始めとするクラウドサービスはもちろん、金融や医療を筆頭に不動産や自動車、建築などは、DXが進み、市場規模が拡大すると見られます。ここで見るべきポイントは、業界とどのような記述を掛け合わせたサービスかです。金融や不動産はブロックチェーン技術との相性が良いとされています。また、全てがワンストップで完結するプラットフォーム型のサービスも増えています。建築や介護では、IOTを駆使した監視システムなどにニーズがあります。
ビジョン、理念の浸透度合い
ベンチャー企業であれば、社長と会話をする機会が多く、その仕事ぶりを参考にできるメリットがあります。一方で、社長が考えていることや、ビジョンやありたい姿を知らないと、入社後に価値観が合わないことにもなりかねません。
ビジョンは明確か、自分は共感できるか、ビジョンは浸透しているかなどは安定して事業を育てていくうえで重要なポイントになります。
VCからの資金調達額
企業の将来性を考えるプロであるVCからの資金調達額が大きいということは、それだけ事業が伸びる可能性が高いということです。出資を受ける背景には、市場規模の大きさ、プロダクト新規性、高い技術力、経営陣の魅力などがありますが、プロからの期待値が高い会社と言えます。
ベンチャー転職についてはこちらの記事でも紹介しています。ぜひご覧ください！
まとめ
いかがだったでしょうか。今回は2021年から2022年のベンチャー/スタートアップへの投資の様子を確認し、そこからベンチャー/スタートアップ、特にSaaS企業において採用を強化している企業が多いことをご紹介しました。
資金力には欠けるが、事業が成功するれば社会に大きなインパクトを与えることのできるベンチャー/スタートアップ企業。また、サービスが生活に馴染むと必要不可欠なものにまでなります。あらゆる可能性を秘めたベンチャー/スタートアップには国内・国外問わず、VＣや投資機関が注目しています。
最後に。。。
弊社では、転職前にベンチャー適性がわかる診断サービス「PreVenture」も運営をしています。40問の質問に答えるだけでベンチャー企業への適性診断を無料で受けることができます。ベンチャー/スタートアップ企業で働くことに興味がありましたらぜひ参考にしてみてください！
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