【保存版】海外で働きたい人が絶対に準備すべきこと

こんにちは。PreVenture編集部です。

今転職を考えている人の中に、将来的には海外で働きたいと考えている人もいるかと思います。今回は海外で働きたい人向けに、必ず準備しておくべき点と、次の転職をどうすべきかについてまとめました。

結論、必ず準備していただきたい点は下の3点です。

1. 海外にどの手段で転職するのかの決定
2. 就きたい職に求められる英語レベルの充足
3. 将来的に海外就職を目指す上でのキャリア方針の決定

これらが全て明確な方は、今回の記事は少し物足りないかもしれません。逆に1つでも不安な方には、お役に立てる内容になってますので、是非御覧ください！英語を活かして働きたい方にも有益な情報を載せていますので、最後までお読み頂けますと幸いです。

1．そもそも海外で働くには？駐在と現地採用

 そもそもですが、皆さんは「海外で働く」と聞いて何を想像するでしょうか？私は、現地の企業に雇用されて働くことだと思っていました。

一般的に英語を使って海外で働く方法は「海外展開している日本企業での駐在」と「海外企業での現地採用」の2つです。基本的にはこの2つしかないのですが、それぞれ福利厚生や給与に差があるなどメリットやデメリットや、難易度に差があります。

まずは各条件を参照した上で、どの手段で海外に転職したいかを決定する必要があります。下図にて、駐在と現地採用の条件面での差をまとめました。

駐在と現地採用では、かなり条件が異なることが分かります。これはあくまでも差の大きい条件面についてまとめたものです。ここから、より具体的に駐在と現地採用の特徴を説明していきます。

（1）海外展開している企業で「駐在」する 

1つ目の方法は、海外展開している日本企業で働くことです。上図の一番右の選択肢です。籍は日本の本社に置きつつ海外赴任することを指します。

まず、駐在が多い業界についてみていきましょう。海外赴任が多い業界の上位5つは商社、海運空運、金融、メーカー、貿易です。難易度は企業によって異なりますが、社内の海外勤務比率を見ることで実質的な駐在難易度が分かります。

例えば三菱商事の海外勤務率は20%強なのに対し、トヨタ自動車の海外勤務比率は3.4%です。ここからトヨタの難易度が明らかに高いことが分かります。一般的に、メーカーや貿易業界は駐在を簡単に受け入れてもらえないことも多いようです。

また会社からの指示で派遣するため、希望勤務地に行けるとは限りません。行きたい国が明確にある人には向いていないかもしれません。さらに、英語が話せるだけではなく専門的なスキルも求められることが多いです。そのため重視されるのは会社での実績となり、実績がなければなかなか実現が難しいと言えます。そのぶん、給与は日本で勤務するときと比べて1.5倍（税金が会社負担の場合は1.8倍ほどが目安）になります。

また、少し前のデータですが、海外赴任が一番多いのは製造・非製造問わず営業が一番多いです。駐在を目指す方の現実的な回答としては、海外赴任率の高い会社で、営業職としてジョインするのが一番可能性が高くなる、になります。

（2）海外企業に現地採用される（海外転職）

現地採用とは、その名の通り、現地の法人に採用され働くことを指します。駐在と比べて難易度が高く、最終的なゴールとして決める方が多いです。

現地採用の難易度を数字を見ながら理解していきましょう。

2020年4月時点での日本人就業者数は約6600万人。海外に住む日本人の中で長期滞在者(3ヶ月以上の海外在留者であり、いずれ帰国予定の人と定義されている人。海外赴任者、海外現地採用者、留学生、研究者などを含む)は約87万人です。留学生約5万人を除く82万人が就業による長期滞在者であり、これは労働人口の1.2%にあたります。(100人に1人)

単純に量の比較になり、比較対象として適切ではないかもしれませんが、日本の会社員で年収が1000万円を超えている人の割合は全体の4.5%ほどなので、数だけ見ると年収1000万超えるよりも難しいと言えます。

加えて、地域によっても難易度が変化します。2018年の統計によると国外に住んでいる日本人は人口の約1％と少なく、半数がアジアと北米に滞在している現状です。北米は駐在の割合が多く、ビザの関係からも現地就職は難しい傾向にあります。アジア圏で働く人は増加しており、転職しやすい環境にあるといえるでしょう。

【コラム】英語を使いたいなら他の方法もある

「駐在」や「現地採用」以外にも、仕事で英語を使う方法はあります。
このコラムでは、具体的な企業も含め、国内で英語を使って働く方法についてまとめました。

（1）海外展開している日本企業で働く 　

日本の企業でも、取引先が海外の企業であれば英語を使う機会があります。　
メールでのやり取りやリモート会議で英語が必須になるため、英語が話せる人材は重宝されるでしょう。

【具体的な企業】
Ubie株式会社

Ubie株式会社は「テクノロジーで人々を適切な医療に案内する」をミッションに、適切な医療を多くの人に提供する事業を行っているスタートアップ企業です。

「東洋経済　すごいベンチャー100」に選ばれるなど、いま注目のベンチャー企業で、多くのメディアにも取り上げられています。日本だけではなくシンガポールにも拠点を置き、さらなる海外展開が期待される企業です。

（2）国内で外国人比率の大きい企業で働く 　

日々の業務で英語を使う環境に身を置くのも1つの方法です。外国人の採用を積極的に行い、グローバルな事業展開を行っている会社は数多いです。また、社内の言語を英語にしている企業も増えています。

【具体的な企業】
株式会社LIFE PEPPER

海外マーケティング・ブランディングを手掛ける株式会社LIFE PEPPERは社員の60%が帰国子女や外国人のベンチャー企業です。

過去6年間で600社以上のブランディングを行っています。社員の割合が多国籍かつ外国人向けサービスの展開もしているため、英語を使う機会は必然的に増えるでしょう。

（3）英語が当たり前の業界で働く 　

業界柄、英語を使う業界に飛び込むことで、英語を使って働けます。就職活動の際、英語や海外軸で見られていた方はこの方法をとっていた方も多いかと思います。

例えば、航空業界や海運業界は英語が必須です。キャビンアテンダントは国際線だけではなく、国内線でも外国人のお客様を相手にすることがあります。TOEICのスコアが必要になる場合もあるため、資格を取得しておくと役に立つことも。

２．海外転職で求められる英語力

次に、海外で働く際に求められう英語力についてです。

英語を使いたいとはいっても、海外転職で求められる英語力はどのくらいなのでしょうか。多くの場合、ヨーロッパ言語共通参照枠「CFER（セファール）」で測られ、A1からC2で評定される中の「C1レベル」が求められます。

指標としては「難しい話題や抽象的な議題に、自分の意見をもって臨める」ことが必要です。具体的には実用検定技能英語1級、IELTS7.0～8.0程度のスコアが望ましいとされており、かなりのレベルを要求されるケースが多いです。

C1レベルの英語力で就業可能な職種は、営業やマーケティング、企画などビジネスサイドのポジションが多くなっています。金融やコンサル業は、更にレベルの高い英語が求められるため注意してください。

上記は一般論であり、業務内容によって求められる英語力が変わってきます。やりたいことを明確にしておけば、最短ルートで海外で働けることになりますので、ここを整理しておくこともマストの準備と言えます。

下記にて、求められる英語力の例を載せてあります。自分がどのレベルが必要かを知る参考にしてみてください。

◎ハイクラスな顧客相手のBtoC、BtoB
現地の人と商談をする仕事の場合は、ハイレベルなビジネス英語が必要です。意見を主張しなければならない仕事も、高い語学力がいります。

◎ベンダーとの交渉や企画
企業を支援するベンダーとの会話は、社内コミュニケーションに比べるとハイレベルな英語が求められます。しかし込み入った話は経営担当者がするため、丁寧な表現に置き換える意識をしましょう。

◎現地法人で現地スタッフの取りまとめ
社内スタッフに指示ができるレベルとして、スムーズな日常会話のできる英語力が必要。アジア・アフリカ圏の発展途上国では、現地の言葉が話せなくても英語が使えると受け入れ可能な企業もあるようです。

◎高度な開発に携わるエンジニア
高度な研究職は、専門用語と簡単な日常会話の英語がわかれば問題なく仕事ができることが多いです。レベルの高い英語力は必要でありません。

◎日本人観光客を相手にした販売業
観光客の多くが日本人の場所では、挨拶程度の英語ができれば問題ない場合があります。外国人観光客が訪れた際に簡単な英語を使えれば、相手は親近感を持ってくれるでしょう。

また、英語はテストのスコアが高いだけではなく、ビジネスシーンでの使用経験の有無が大きな評価軸になります。現職で経験を積むのが難しいのであれば、上述した英語を使える企業への転職がおすすめです。

3．海外転職に向けての具体的なステップ

最後に、将来的に海外就職を目指す上でのキャリア方針の決定を含んだ具体的なステップについてです。海外転職するにあたり、どのようなプロセスを踏めばよいのでしょうか。

海外への就職に置いて「業界×職種×言語」の3軸が、基本的な考え方になります。

このうち「業界」を変える転職は、現職で再現性の高いスキルが身につけられていれば、難易度が低い傾向にあります。その際、業界を選ぶポイントは「成長性があるかどうか」です。直近だと、他業界からIT業界への転職希望者が増えている印象があります。

例：「不動産×営業×日本語」→「IT×営業×日本語」

一方で、未経験を2つ以上含む転職は不利になります。一般的に「職種→言語→業界」の順に、未経験で飛び込むことが難しいとされていますが、海外転職を目指す人は一気に2つ以上変えようとしていることが多いです。

例えば「商社×営業×日本語」→「IT×営業×英語」を目指す場合、業界と言語も変えることになります。受け入れてくれる企業は、人が常に足りていない離職率の高い企業などに絞られてしまうでしょう。

以上を踏まえて、海外に転職したいのであれば

1．どの職種で働きたいのか
2．言語は何を使いたいのか
3．どの業界で働きたいのか

の順番でやりたいことを明確にし、優先度が高いものを基準に考えてください。 　

例：IT業界は変わらず、営業からマーケティングに移りたい！
「IT×営業×日本語」→「IT×マーケティング×日本語」

加えて英語は上述の通り、ビジネスシーンでの使用経験が評価されます。
理由としては、英語を話せる人材は海外に多くいるためです。業界知識や職種の専門性がないと、海外の雇用主としてはあなたを雇うメリットがありません。

現在の会社で成果を残したとしてもビジネスシーンで英語を使ったことがないのであれば、英語が使える環境に転職するのもおすすめです。英語と専門知識があれば、転職する難易度は下がります。

これら全てを踏まえて、次のキャリアをどうすべきかを考えることが大切です。今の会社でもっと専門性を磨き込むのか、駐在率の高い会社に転職したいのか...

このあたりは、人と相談しながら整理を進めるのも良いかもしれません。

まとめ

今回は、将来的に海外で働きたい人が必ず準備すべき点についてまとめました。他にも、行きたい国を決めることやその国のビザ状況について調べることも必要ですが、大きな枠として今回の記事の内容を準備することが重要です。

将来的に海外に行きたい人の中で、

・次のキャリアをどうすればいいかが分からない
・転職したいけど、どういう企業が向いているか分からない
・英語を使えるだけじゃなくて、自分に向いている企業に入りたい

そんな方は、弊社の運営するベンチャー適性診断サービスPreVentureをご利用ください！希望者には、適性にあった具体的な企業のご案内もいたします。

次回の記事でお会いしましょう。