『女性コンサルの働き方調査』から見えてきたダイバーシティの実態 【前編】～「時短勤務なんて当たり前」は思い込みだったのか？時短勤務者４％の衝撃～
株式会社オデッセイ 秋葉です。
今回は調査結果から確認できた働き方の多様化の実態について2回にわたってご紹介します。
昨年8月、弊社で「コンサル女子の働き方調査」を実施しました。
IT業界においては、もはや「時短勤務」や「テレワーク」は当たり前という風潮ですが、私が日頃コンサル採用に関わっているなかでは、意外と「時短で勤務できる会社が少ない」とか「常時時短勤務＋テレワークがＯＫな会社はほとんど無い」という意見を応募者から少なからず聞いていたので、その実態を明らかにするために、女性コンサルの働き方の実態と本音を確認する調査を実施してみました。
その結果から、いくつか考察してみたいと思います。
１．『コンサル女子の働き方調査』概要
今回の調査は、全国の女性コンサルタント並びに経験者、今後コンサルタントになろうと思っている方含め、全438名に対しWEBアンケートを行ったものです。
詳細は以下の通り。
① 調査方法：WEBアンケート形式（質問６問）
② 調査地域：全国
③ 調査期間：2023年8月2日（水）～2023年8月4日（金）
④ 調査対象：全国の
「現在就業中の女性コンサルタント」
「コンサルタント経験者で復職を考えている女性」
「今後コンサルタントへのキャリアアップを考えている女性」
計438人
２．『働き方の多様性』 理想と現実は
まず、単純に時短勤務の実態について確認してみましょう。
時短勤務のニーズとしては
時短勤務の必要はないとの回答者した人110名（25.1%）
に対し
何らかの時短勤務を希望すると回答した人は328名（74.9%）
となって、約75％の女性コンサルタントが何らかの時短勤務を希望しており、高いニーズがあることがわかります。
その一方、女性コンサルの時短勤務の実態はどうでしょうか？
現在コンサルタントとして働いている女性120名のうち、なんと時短勤務で働いている女性コンサルは5名で4.2%しか時短勤務で働いていないという結果でした。
この調査結果では、現在勤務中の会社の制度で時短勤務が認められていないのか、制度はあるものの本人の判断でフルタイム勤務にしているのかは、わかりませんが、70%以上の女性コンサルが時短勤務を希望しているにもかかわらず、実際に時短勤務で働いている割合が5%未満とは、非常に少なく感じますね。仮に、理想は時短勤務で働きたいと思っていて、会社でも時短勤務は認められているけれど、仕事の現実を考えると時短勤務を選択できないという人が多いということであれば、これは、悩ましい問題ですね。更に、希望する働き方についてフルリモートや週休３日等の選択肢を増やして聞いてみるとどうでしょうか？（複数回答可）この設問では、フルタイム勤務希望の割合が42.7％となりました。「コンサルタントとして働くうえで」と付けたので、コンサルタントとして現実的な働き方は何かという意識が働いたのかも知れません。また、この設問は複数回答可なのでフルリモート勤務等の他の条件と組み合わせれば、フルタイム勤務でも良いと考えている人たちが一定数いるのではないかとも想像できます。
いずれにしろ、日本の多くの企業（特にIT企業）では、「時短勤務は当たり前」との声をよく聞きますが、実態はあまり進んでいないということのようです。
３．多様な働き方を受け入れている企業が少ないという現実も
これまでは、女性コンサルの希望や、勤務実態に基づいた質問でしたが、続いては実際の就職活動において「時短勤務」等の働き方の多様性に関する希望が受け入れてもらえなかった経験について聞いています。
この中で特に目を引くのが、「常時時短勤務では正社員の募集がない（出産、育児時等の条件がある）」「テレワーク＋時短では正社員の募集がない」といった、「今では当たり前」と思っていた働き方にも関わらず、30％以上の女性コンサルが、募集条件になかったと回答していることです。
基本的と思われる多様な働き方に対しても、企業側の理解/受け入れが進んでいないことがわかります。
40.7％と最も高い数字を示した「働く時間を自分で自由に決められる会社がない（中抜けOKのフレックス勤務等）」については、フレックス勤務を更に柔軟に運用する必要があるので、多くの企業にとっては、まだハードルが高い要望なのかもしれません。
もうひとつ注目したいのが、「地方在住のままでは東京の会社に正社員で採用してもらえない」と指摘している女性コンサルが25％近くいたことです。全体の25％なので通勤が困難な地方在住者に限定すれば、もっと高い割合になるはずですね。テレワークが進んだ現在において、居住地は働くうえでの大きな支障にならないはずですが、なかなか現代版の働き方に企業側がアジャストできていない現状が見て取れます。
また、その次の設問である「地方在住のままで働くと東京で働く場合よりも収入（給与）が少ない」についても全体の30％近くの回答があることも加味すると、「地方創生」「女性コンサルの働く機会増大」「企業側の労働力確保」といった、昨今注目されている課題に対する効果的な施策が、「テレワークの活用による地方在住者の正社員雇用」であることが見えてきますね。
前編はここまです。
最後までお読みいただき有難うございます。
後編では、この調査の続きと、この結果を踏まえた考察をお伝えする予定です。
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