世界を真に支配するのは、民主主義ではなく「金融」と「軍事」力 〜生き残るのは、変化出来る者〜
最も強い者が生き残るのではなく、
最も賢い者が生き延びるのでもない。
唯一、生き残るのは変化できる者である。
チャールズ・ダーウィン
これからの時代に、最も大切なことは、「変化できる」ことでしょう。
しかし、「変化」（どのように変化するか）を知らなくては、自らの変化は出来ません。
その大変化をグローバルな視点で考えます。
結論から言うと、世界の経済と金融、つまり「世界のお金の流れ」が変わっています。
18世紀から、ほんの一握りの金融の支配者達が、世界の金融をコントロールしてきました。
世界の金融の支配の最大のものは、中央銀行であり紙幣の増刷利権です。
世界ダントツのGDPを誇る米国は、世界に通用する基軸通貨であるドルを発行しています。
簡単な言い方では・・・自分で発行したお金ですから、無地蔵に買い物ができるようなものです。
（金融論的に言うと、実際は、そんなに簡単なことではありませんが。）
米国ドルの発行元は、FRB（米連邦準備制度理事会）、民間銀行です。
このFRBの株主の代表は、ロスチャイルド家、ロックフェラー家、モルガン家。
ロスチャイルド家とは：フランクフルト出身のユダヤ人富豪で、神聖ローマ帝国フランクフルト自由都市のヘッセン＝カッセル方伯領の宮廷ユダヤ人であったマイアー・アムシェル・ロートシルト（1744-1812）が1760年代に銀行業を確立したことで隆盛を極めた
ロックフェラー家とは：ジョン・デイヴィソン・ロックフェラー・シニア（John Davison Rockefeller, Sr、1839年7月8日 - 1937年5月23日）は、アメリカ合衆国の実業家、慈善家。1870年にスタンダード・オイル社を創業し、ピーク時はアメリカの石油の90％をコントロールするなど[1]、同社は石油市場を独占してアメリカ初のトラストを結成した。
モルガン家とは：ジョン・ピアポント・モルガンは、アメリカの5大財閥の1つであるモルガン財閥の創始者である。ゲッティンゲン大学を卒業後、ロンドンで父が起こしたJ・S・モルガン・アンド・カンパニーを受け継ぎ、19世紀末には世界最大の銀行家となった。
そうした成り立ちから、米国は、真に独立国ではないと言う見方もあります。
そのために、民間銀行（FRB)から通貨発行権を奪取するための戦いが、米国では繰り返されています。
その現代版が、トランプ前大統領の戦いと言えます。↓
また、日本銀行はというと、資本金は1億円です。
その55％が政府から、45％が民間からの出資です（日本銀行法第8条）。
その45%は、非公開ですが、敗戦国である日本ですから、米国同様（FRB)であることは明らかです。
さて、世界の金融支配をしてきた米国ですが、金融以外で、世界を実行支配してきたのは、軍事（力）です。
この絶対的な軍事力の最高司令官は、「大統領」です。
「大統領」というのは、G7サミット、G20などの首脳会議でも、最も敬意を払われている理由は、直接の民主的に選ばれたという理由だけではなくて、最高軍事指揮官だからです。
日本の総理が、そういった首脳会議で、席順や立ち位置がメインにならないのは、「大統領」ではないからです。
米国の大統領選挙で、日本人には理解し難い、あらゆる手段（不正と金）を使ってでも選挙に勝とうとする理由でもあります。
もちろん、その影でお金の支配者である特定のグループが、暗躍することは確かな事実です。
それらの世界支配の組織として、ディープステートやフリーメイソンやイルミナティなどと呼ばれます。
米国は、この100年間、世界中で最も多くの戦争を起こしてきたいのは、この金融支配、つまり基軸通貨支配を維持するためと言っても、過言ではありません。
世界の金融支配と軍事的支配は、表と裏の関係です。
軍事産業の利権は、もちろん膨大であり、米国の石油利権に次ぐ、最大の利権といえます。
それについては、過去投稿を参考に↓。
つまり、世界の金融支配のトップといえば、ロスチャイルド家やグローバリスト（欧米系組織）などであることは事実です。
WHOもダボス会議も、典型的なグローバリストの集まりといえます。
投資銀行としてゴールドマン・サックス（ロスチャイルド株支配）などは有名で、ロスチャイルド家は、世界中の（政府の）中央銀行設立にも深く関わっています。
この世界の金融支配構造が、これから変わろうとしています。
一言で言うと、BRICS（ブラジル・ロシア・インド・中国・南アフリカ）中心の新興国の台頭による、先進国にとっての経済と金融の力関係の大変化が始まっているからです。
軍事面でも、米国の軍事力の低下は、大きく世界の力関係を変えてゆく予感がします。
すでに、世界のGDPは、欧米の占める比率が、ピークの90%占有から、1/2以下の40%までに凋落しようとしています。
過去投稿を参考に↓。
この大変化の潮流は、長期的視点で、今後の金融や投資リテラシーを高めるために、継続して学んでいく必要性があるでしょう。
追伸 ダーウインの進化論は、科学の進歩と共に、否定論が出ています。特に、DNAの解析などは遺伝学や生化学を発展させ、これから更なる「進化論」の研究が進むことでしょう・・・。
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