テクノロジーの発達と大企業のあり方
テクノロジーの発達と大企業のあり方
テクノロジーの発達により、大企業は良くも悪くも考え方や企業としてのあり方を正すことを余儀なくされる時代に突入したのではないかとと感じる昨今。
日本国内におけるスマートフォンの所有率について
モバイル社会研究所の調査によれば、日本国内における2022年現在スマートフォンの所有率は９割を超えているとのこと。
（2010年には4％程度だったスマートフォンの所有比率ですが、2015年に5割を突破し、2019年に8割、2021年には9割を超え、2022年にはスマートフォンの比率は94％になりました）
こうした、スマートフォンの普及により個々人のネットリテラシーやスキルも向上し、誰もがSNSなどで自由に発信することができる時代に成長したと感じている。
またSNSの発達によりマーケティング手法もSNSに重きを置いた戦略も進んでおり、中でも企業アカウントでPRをする『企業公式アカウント』が増加傾向にある。
ただし、やり方や使い方を一歩間違えると炎上する可能性も十分にあるため、大企業の中でもSNS運用を担当する従業員は比較的若年層のネットリテラシーや知識を持った従業員が運用するケースが一般的と言われている。
どのような炎上パターンが過去にあったかが気になるそこのあなたはぜひ以下のURLからチェックしてみてください。
企業のSNS炎上事例
ということで、今回の記事では何を書きたかったかというと『テクノロジーの発達と大企業のあり方』についてだ。
要するに、ここまでテクノロジーが発達したことにより今まで企業の内部だけに留めていた情報や企業文化、風土、今の言葉で言うところの『カルチャー』がやりすぎることによって最も簡単にネットに出てしまい、それがやがて企業の評判となり点数化されてしまい、就職活動や転職活動をする候補者からしても一つの指標となり得るのである。
上記の事象が発生する可能性も頭に入れながら社内体制や企業文化を変革する必要があり、もしこの変化をに対応することなく、従来通りのスタンスで従業員に対してアプローチを続けると、どこかのタイミングで企業の不祥事や不具合が世の中に漏れ出してしまい、デジタルタトゥーとして一生残っていく可能性もあるかもしれない・・
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