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「スポーツを通じて」出来ることを考える。

「今、スポーツを通じて出来そうなこと」をイメージした時、一番最初に思い出される映像が次の動画でした。

「サッカー業界の取り組み」

「熊本地震後に行われたサッカーファミリーの取り組み」

すごく「元気・勇気・パワー」をもらえる映像です。いつ見ても感動する内容ですが、今の時期に見ると涙が出てくるくらい力をもらえます。
「がんばろ!」って

日本サッカー協会やJリーグは「地域に根ざした百年続くクラブづくり」を「Jリーグ百年構想」の中に掲げ、地域を大切にしながら「サッカーファミリー」全体で、「サッカー」を通じて「地域を盛り上げていく」活動を展開しています。

この2つの動画や取り組みは個人的に「スポーツが持っている力」を最大限に引き出している取り組みになると思っていて「スポーツの力」は凄い!
スポーツによる「創出価値」だと思っています。

こういった活動は社会活動として、とても大切な取り組みであると思い、個人的には大切にしていっている考えと活動です。

Jリーグは「Jリーグをつかおう」社会のために!という合言葉で
「シャレン」という「Jリーグ社会連携」活動を行っております。この中には

「世界でいちばん地域を愛するプロサッカーリーグになりたい。」

「Jリーグシャレン」

という言葉があり、

Jリーグのシャレン(社会連携活動)とは

社会課題や共通のテーマ ( 教育、ダイバーシティ、まちづくり、健康、世代間交流など ) に、地域の人・企業や団体(営利・非営利問わず)・自治体・学校などとJリーグ・Jクラブが連携して、取り組む活動です。

「Jリーグシャレン」

とあります。

毎年、各クラブが「サッカー」を通じて出来る地域課題に向けた取り組みや社会貢献活動を行いながら地域とコミュニケーションを図り、一緒になって地域づくりをしています。

また、東日本大震災からはじまった「TEAM AS ONE」はJリーグ主導のもと「全クラブに対して」活動の協力を促すものとなっています。

大きな災害が発生した際は全クラブが「TEAM AS ONE」を掲げ、一斉募金などを行っています。お預かりした募金は、発生直後は生活者の方への支援を第一に、原則として公的な機関に義援金として寄付をし、一定の期間経過後はTEAM AS ONE基金に組み込んでJリーグ・Jクラブの行う復興支援活動の原資としています。(一部抜粋)

「Jリーグ TEAM AS ONE」

2024年1月5日(金)には「令和6年能登半島地震による被害に対する支援について」を発表し活動を始めました。

サッカー業界の方針とこれらの活動は、とても共感でき素晴らしい取り組みであると同時に自分自身は「何が出来るのか」ということを考えます。

サッカー業界の取り組みは、「サッカー」の枠を超えるくらい「サッカーの価値」「サッカーを通じた価値創出」を進めており、私たちが生活する際に必要な「インフラ」に近い状態を作り出していると考えています。

また、サッカー業界は、「サッカー」「サッカークラブ」を通じて、地域に貢献し地域と共に「地域創生」を行う。これからの日本において一番大切である取り組みを30年前から意識をして活動していることがわかります。

私は長い間、スポーツ業界で仕事をさせて頂いている中で、現在はバスケットボール業界を中心に活動をしています。バスケットボール業界は「バスケットボールのエンターテイメント」を中心にクラブづくりや価値創造を進めているところですが、私はサッカー業界が行っているこうした活動をバスケットボール業界でも、もっと盛んに行うべきだと考えている人間です。
(もっと力を入れても良い分野)


多方面に目を向けてみると

「行政と企業による復興支援」

「ふるさと納税のパワー」


「ふるさと納税」を通じた復興支援の寄付もありました。1/6現在ですでに4億円のお金が集まっており全国から多くの支援が集まっています。
そのほとんどが「返礼品」を求めない「寄付型」のふるさと納税が多く集まっているそうです。

「ふるさと納税」を活用した寄付型の支援はとても素晴らしい取り組みであると考えております。
今回の能登半島地震の震源地である「能登半島」の周辺は「海」です。
周りが「海」であるために、今のところ復興支援をする際に陸路が一番の頼りです。

その為、一般ボランティアの人々が簡単にサポートできる体制づくりが難しい状況にあると思っています。

そんな場合はこうした「ふるさと納税」による支援は有効になってくると考えます。また、震源地からの周辺地域である「富山県」「新潟県」「福井県」などでも被害が出ています。

震源地が中心に捉えられがちですが、周辺地域も大変な被害にあっておりますので継続的な「支援の輪」が広がっていくことを切に願っています。

「復興庁」と「民間企業との連携」


ニュースでも様々取り上げられています。
今の日本は売上や利益をだけを目的にするのが企業の役割ではありません。社会貢献活動をできる企業こそが、本当の意味で「価値の高い企業」だと思います。

災害時の支援や社会貢献活動を積極的に行っている企業の取り組みは積極的に情報発信をしてあげることで、企業の認知価値向上や社会的価値創造に繋がっていってほしい活動です。


今、「私が」「私たち」が出来ることを考え、行動していくことで少しでも被災地の皆さんに協力できたらと思います。



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