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【2022年＝GameFi元年】NFTゲームの爆発的な可能性～貧困、雇用、医療など、全分野を席巻する～

LCA GAME GUILD

こんにちは。
日本最大級ゲームギルドを運営しています、細金と申します。

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今年はGameFi、NFTGame(別名ブロックチェーンゲーム)が勃興する一年になると言われています。

有名NFTゲーム暗号資産の時価総額と、世界のTOPゲーム企業の時価総額を並べてみると、その勢いは火を見るよりも明らかです。

ゲーム業界の覇権が塗り替わる一年になるかもしれません。 

ゲーム会社の時価総額ランキング

一方、GameFiが乗り越えるべき課題も表面化してきています。

2022年がGameFi元年になる根拠と、クリアすべき課題をこの記事で紐解いて、マーケット感を掴んでいただけると幸いです。

GameFiに投資家が熱狂する理由

これまで暗号通貨市場は投機的な側面が強く、仮想通貨に抵抗がない人が対象になっていました。

ところが、PlayToEarnモデルにより、初めて暗号資産を手にする人が増えるため、その潜在的な市場規模はこれまでよりも桁違いに大きくなると期待されています。

GameFiは雇用、貧困、医療、あらゆる問題を解決できる

またGameFiやPlay-to-Earnは、現実世界の問題と切り離された、バーチャルな世界での雇用を生む機会としても注目されています。

最初にNFTゲームがバズったのは、2年間のロックダウンにより収入が得られなくなっていた、フィリピンの発展途上地域からだったからです。

▼2021年、フィリピンのNFTゲームの広まりを解説したドキュメンタリー風の動画。

a16zのゼネラルパートナーであるArianna Simpsonは、ブログの中で以下のように述べています。

"新興国には、デジタル世界で仮想経済を構築して雇用を提供するという、ほとんど手つかずの経済機会が存在し、暗号資産やゲームによって「仕事」の定義が急速に進化している"

https://a16z.com/2021/08/19/investing-in-yield-guild-games/

さらにGameFiの経済圏が拡大すれば、貧困や格差問題の緩和にもつながります。

一部の途上国でのゲームギルドでは、大量のNFTを購入し、スカラーシップで数千人規模の雇用を生み出そうという動きがあり、

日本においても、 シングルマザーや苦学生の支援になる可能性が十分にあると考えられます。

またGameFiとの相性が良いメタバース では、遠隔医療やバーチャル診療・"ホロポーテーション"(*1)など、多様な医療技術との組み合わせが期待されています。
*1立体の映像(ホログラム)を離れた場所に呼び出せる(テレポーテーション)技術

医療×ゲームの事例として、ADHDのデジタル治療ゲーム『EndeavorRx』がFDAに認可されたことも記憶に新しいですね。

 このようにGameFiの潜在的市場はかなり大きく、NFTゲーム開発企業は「ゲーム会社」の枠を超え、GAFAのようなメガプラットフォーマーになる可能性を秘めています。

GameFiの解決すべき課題

一方、この分野に対する否定的な意見も多く、NFTゲームが乗り越えるべき課題が山積しているのも事実です。

NFTゲームがよく指摘される課題は次の4つです。

① スケーラビリティの問題
② ゲームクオリティ
③ ユーザビリティ
④ 賭博法などの法的な側面

簡単にですが、解説してみたいと思います。

課題① スケーラビリティの問題

スケーラビリティの要点は、「NFTや通貨の取引を行う際の、処理スピードや手数料の高さが、市場の拡大スピードに追いついてない」点にあります。

この問題は、去年一年でかなり改善され、そこに大きく貢献した銘柄が、時価総額でも大きく成長しました。

課題② ゲームクオリティ

もう一つの問題は、単純に「ゲームがあまり面白くない」こと。

現在のNFTゲームは「ポチポチゲー」の域を出ないものも多く、複雑なゲーム性を実現できていないという指摘があります。

ただ、IlluviumのTrailerを見てもわかるように早晩解決される問題だと思います。

課題③ ユーザビリティ

 ユーザビリティの低さも課題です。

一般ユーザーからすると、NFTゲームはまだまだ不便で、
「メタマスク？Chrome拡張機能なにそれ？」という感覚です。

ユーザビリティの問題に関しては、NBA Top Shotで有名なDapper Labsなどが解決に向けて動いています。

課題④ 賭博法など法的な側面

そして「賭博法」の問題です。

ゲーム内のキャラやアカウントの売買はRMT（リアル・マネー・トレード）と呼ばれ、日本では違法ではないものの、業界の自主規制により禁止されてきた背景があります。

NFTを有料ガチャで手に入れ、売却可能な仕組みになると、賭博該当性が問題になります。

世界のオンラインカジノ規制と、日本の賭博法は勝手が異なるため、海外ではOKでも日本ではNGと判断されるNFTゲームもあります。

この辺りは慎重に議論を進める必要がある一方で、日本がNFTゲームの波に乗り遅れる可能性も危惧されています。

まとめ

多くの課題があるとはいえ、この波が収まることは考えにくく、どこが覇権を握るのかが注目される一年になるはずです。

個人的には、任天堂、ソニー、スクウェア・エニックス、コナミ、バンダイナムコなど、世界に誇る日本企業にも、面白いNFTゲームをたくさん作って欲しいなと思っています。

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