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【就活生必見!】各コンサルティングファームの案件特集(公開情報のみ)

こんにちは。現役外資系コンサルティングファーム勤務のKohです。
今回は、就活生向けのトピックです。
私実は…プロパーでコンサルティングファームに入社したわけではありません。元の業界は伏せますが、転職して今の会社に入社しました。

ただ、学生時代にもコンサルティングファームも受けておりました。その材に、具体的な案件に関する情報が少なく、ファーム毎の差別化に苦戦した記憶があります。
そのため、今回は同じような悩みを有している学生さん向けに、具体的な案件をまとめていきます。

といっても実際に自信が従事している案件や、社内だけの情報などは、記載することはできないため、公に出ている情報を集めたものになります。
公開情報として出ているのであれば、学生にも収集できるのでは?と感じられた方もいらっしゃると思いますが、もちろん、学生でも調べ方や調べる場所を知っていれば知ることが出来ます。加えて、当時と比較しても各ファームも案件の開示をしている傾向にあります。

今回は、自分の過去の経験と現役の学生さんに得をしてほしい記事になるので、あまり社会人の方へ参考にならないかもしれませんが…
興味の一環として、コンサルティングファームってこんな仕事しているんだあ…と知っていただければと思います。


調べ方

各社の情報に入る前にまずは、調べ方からお伝えします。
各コンサルティングファームの情報を仕入れる際に、調べる情報源は3つです。

  1. コンサルティングファーム自身の情報

  2. クライアントの情報

  3. 第三者の情報

コンサルティングファーム自身の情報

まず、最初に調べるべきは各社のHPです。
後続の紹介で記述しますが、各社が特に力を入れている系の案件に関する情報や、大きなクライアントの情報が掲載される傾向にあります。

ただ、大きなクライアントのみで、その他の具体的な情報は記載されません。記載があったとしても「〇〇(自社名)、大手製薬企業のDXを推進し、年間経費をXX%削減」のように、非常に抽象度を上げた状態での記載になります。

そのため、具体的な情報を知りたいときは適していないことがあります。
抽象度が高い情報でもいい場合は、各社のHPを見て、そのほかの具体的な情報を入手したい際は、後続の2つの情報源を調べることをお勧めします。

クライアントの情報

2つ目の情報源は、クライアントのHPです。
この場合は、あたりをつけて調べる必要がありますが、詳細な情報が書かれていることも多いです。

一方、自社でコンサルを利用されていることが世間に周知されることを恐れて、開示しない企業も多いです。
そのため、見つけることが出来れば非常に細かい情報を知ることが出来ますが、見つけられなければ全く情報を得られないことが多いです。

第三者の情報

最後は、第三者の情報です。
非常にシンプルですが、新聞です。特に官公庁や公共系の案件は情報が開示される確率が高いため、新聞に記載されることが多いです。

事業会社からの受注情報は新聞に掲載されることは多くはないですが、共同でプロジェクトを推進する際はかなり大きく載ることもあります。
そのため、自身がどういう案件に従事したいかを踏まえて適切な情報源を選択する必要があります。

戦略コンサルティングファーム

BCG(Boston Consulting Group)

データ戦略に係る海外動向調査 及びデータ戦略推進ワーキング グループ支援業務(クライアント:デジタル庁)

マッキンゼー

ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業 先端半導体に係る技術開発等支援の効果分析調査(クライアント:NEDO)


総合系コンサルティングファーム

PwC

デジタル統括室発注の業務委託契約(クライアント:大阪市)

https://www.city.osaka.lg.jp/ictsenryakushitsu/cmsfiles/contents/0000512/512329/nitaku202206.pdf

次期静止気象衛星運用等PFI事業の導入に係る作業支援(クライアント:気象庁)

https://www.data.jma.go.jp/choutatsu/data/R05/05%20ippan/2-2023042801R.pdf

EYSC

都有地の活用に向けた助言業務(クライアント:東京都 整備局)

空飛ぶクルマ事業における戦略コンサルティング契約締結(クライアント:SkyDrive)


デロイトトーマツコンサルティング

Oracle EBSの導入第1フェーズにて勘定科目やコード体系の作成、日米の会計基準(US-GAAP・J-GAAP)への対応、業務プロセスの見直しとマニュアルの作成を主導(クライアント:外資系企業日本子会社(家電製品などの卸売業))

この事例が、会社名が明かされていないパターンのものです…
その他にも、nSarchという結果を見るとファームを問わず、官公庁などの公共系案件の改札結果は分かります。

https://www.city.yokohama.lg.jp/business/nyusatsu/kakukukyoku/2023/itaku/digital/R5ServiceNowLicense.files/kekka.pdf

他にも具体的な"横浜市"のような大規模自治体においても上記のURLのように開札結果を開示している団体もあります。

KPMG

国際協力機構(JICA)次期IT 基盤要件定義・調達支援業務(クライアント:国際協力機構)

https://www.jica.go.jp/Resource/chotatsu/buppin/ku57pq00002nu3c6-att/kekka_21a00460.pdf

ITコンサル

NTTデータ

海外諸国における地理空間関連ベース・レジストリ 等の公開に係る行政サービスに関する調査研究(クライアント:デジタル庁)

アクセンチュア

財務会計システムの構築(クライアント:産総研)

情報提供ネットワークシステムの設計・開発工程管理支援(クライアント:内閣府)


シンクタンク

三菱総合研究所

国民との共創による政策実現のための プロセス策定及びコミュニティ運営に関する 調査研究(クライアント:デジタル庁)

まとめ

このように、実際に開示されている情報は多いです。
ですが、調べ方や調べる方法が分からないことで、就活生は手詰まりになりがちです。

調べる際のポイントは、「誰がコンサルの情報を知れると嬉しいか」を考えることです。
コンサルティングファームは自身の受注している案件を本来開示したくありません。それでも開示するには、メリットがあるからです。
そこを考えるとどう調べればいいのかが、自ずと見えてきます。

是非、就活生の方々はこれらの案件を参考に自信の就職活動に活かしてください。
その他質問等があれば、いつでもコメント等して頂ければと思います。

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