問題解決能力を高めよう／３．事例で考えよう・③「理由」を具体的に書いてみる
「真の理由」のお話をする前に、今回の「ベースとなる『理由』」を、具体的な稟議書にどのような形でまとめたらよいか、ということを考えてみましょう。
提案書や社内稟議書のフォームは各社異なると思いますが、基本的と思われるフォームに従ってまとめてみることにします。
まず、「件名」があり、「メールマガジンの新規配信について」としました。
もしも、このタイトルだと、「既に結論が出ているように見えて印象が悪い」ということがあれば、「メールマガジンの新規配信の検討について」などと表現を和らげてもいいと思われます。
ここで、最初に「メールマガジンのメリット」について簡単に触れています。
１．費用対効果が高い
２．ターゲットに対して直接的にアプローチができる
３．読者に見合ったコンテンツが提供できる
これらは、メルマガのメリットとして一般的に言われていることです。
それらを簡単にまとめて最初に“さらり”とコメントすると、スマートな印象になると思われます。
続いて、ベースとなる「理由」について触れていきます。
最初に、同業他社の対応状況について触れます。
配信数などはわからないと思いますが、「いつ頃から対応しているのか」などの情報については、できる限り調べて記載するようにします。
続いて、当社と比較的近いBtoB業種の企業の対応例について触れます。
「消費者向け製品を販売している訳ではないのに、メールマガジンを当社が発行するのははいかがなものか？」という問いが出る可能性があります。そのため、そうした意見に対して「先手を打って対応する」という意味もあります。
理由3番目は、「成功事例」です。
成功事例があるかどうかは、今回のメールマガジンの事例では非常に重要です。
「メールマガジンに取り組んでいる企業は多いが、どこも大きな成果は得られていない」というのでは、BtoBの製造業において、メールマガジンがマーケティング・ツールとして本当に有効なのかどうか、疑問が出かねないからです。
成功事例では、できるだけ具体的な会社名を記載するようにします。（注：ここでは、支障があるといけないので、あえて「伏字」にしています）
具体的な会社名がわからないと、「事例」としては説得力を欠いてしまいかねません。
そして、この部分の最後に、ベースとなる「理由」についての結論を述べます。
今回のケースでは、「BtoB業種の製造業におけるメールマガジンの新規発行」をテーマとしてみました。
ここでもう一度、基本的なフレームワークを確認してみます。
今回のケースでは、「メールマガジンは有効なマーケティング・ツールである」という結論を説明するために、どのような「ベースとなる『理由』」を選べばよいか、ということについて、説明をしてきました。
今回お示しした考え方は、他の様々な事例においても、応用することが可能です。
次回は、その点についても説明をしていきます。
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