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「誰でも家を建てられる」時代がすぐそこに!? テック系建築企業VUILDの挑戦【秋吉浩気対談1/3】

2023年3月7日に、VUILD株式会社・CEOの秋吉浩気(あきよし・こうき)さんをお招きして、弊社代表取締役会長(CVO)・小林弘人との対談を実施いたしました。

建築会社であり、テクノロジー企業でもあるVUILD。そのコアには、デジタルデータに基づいてモノづくりをする「デジタルファブリケーション」という技術の存在があります。モノづくりに必要な専門性や場所、ロットといった制約を解放しうるこの技術は、3Dプリンターやレーザーカッターなどのデジタルファブリケーション機器が改良、普及していくことで、製造や流通に大きな変革の波を起こしつつあります。

そんな時代において、「建築の民主化」を掲げる秋吉さんは。デジタルファブリケーションによって、建築業界にどんな革新を起こそうとされているのか。小林が話をうかがいました(第1回/全3回、
第2回はこちら第3回はこちら)。

※読みやすさを考慮し、発言の内容を編集しております。

「建築の民主化」を掲げるVUILDの事業

小林:今回は、VUILD株式会社、代表取締役CEOの秋吉浩気さんにお越しいただいています。秋吉さんは昨年、『メタアーキテクト――次世代ための建築』という著書を出されています。本当にこの本はものすごく内容が濃くて、読んで僕はビックリしましたし、非常に触発されました。

今日はこの本に書かれている内容も含めて、いろいろとお話をうかがいしてみたいと思います。それでは、自己紹介をお願いします。

▲『メタアーキテクト――次世代のための建築』(秋吉浩気/2022年2月/スペルプラーツ刊)
書影 /出典:株式会社スぺルプラーツ公式サイトより
https://speelplaats.info/lp/cacs01-vuild/

秋吉:改めまして秋吉浩気です。簡単に自己紹介させていただきます。学部で建築設計を学んでから、大学院では3Dプリンターやデジタルファブリケーションを研究している研究室に入っていました。それから2017年にVUILDという会社を始めて、今5年経ったところです。

今日のテーマでもありますけど、VUILDは「建築の民主化」をビジョン/ミッションとして掲げています。どこであっても、自分たちの地域の材料で、自分たちの理想の建築や家具をつくれる社会にしよう、というものですね。そのために事業を4つ展開しています。

まず1つ目に、ShopBot(※1)という3軸の木材加工機を販売しています。木を材料として売っている林業経営の人たちに、この機械を納入してもらうことで、自分たちで木材をそのまま商品にすることができるという価値を訴求をしています。値段としてはだいたい500万~600万くらいで、今は全国に180台ぐらいまで増えています。
最近だと、ShopBotを使って子どもたちがモノづくりを始めるようなことも徐々に起きています。

▲ShopBot/出典:VUILD株式会社「ShopBot Japan」サイトより〈https://shopbot.vuild.co.jp/

2つ目の事業としては、EMARF(※2)というサービスを展開しています。先ほどの全国に180台あるShopbotをネットワーキングすることで、ウェブサイト上に木材の部品データをアップロードすると、印刷におけるプリントサービスと同じように1週間以内に部品が届く、というようなサービスです。データを入れたら、金額の見積もりも出てくるようになっています。
このツールを使って、プラスアルファでファシリテーションをしたりとか、ツールの使い方やデザインの仕方を教えて、一緒に場をつくることでも、事業展開をしています。

3つ目には、NESTINGという住宅事業を去年から始めています。機械が入って流通網はできたけれども、実際に商品をつくる技術はあんまりないという方が多かったんですね。そこで、テンプレートを用意するので、それを使ってデザイン・編集をして、一回住宅をつくれるようにしましょう、ということで、試しに住宅事業を始めています。これも大きさをいじったりして、最終的に見積もりも出るようなツールになっています。
こうした流れのなかで最近だと、お施主さんが5組集まって、自分たちで間取りを考えて、部品も自分たちで切り出して、集落をつくるというプロジェクトも進んでいます(※3)

最後に、建築家としても活動をしております。横浜に工場を持っていて、そこにShopBotよりも複雑な加工ができる大型の加工機2台を置いています。それを使ってユニークな形状でも一個一個コンピューターでデザインして、機械に流し込んでどんどん作っていって、自分たちで施工もするというプロジェクトの事業もやってます。

最近の一番大きいプロジェクトだと、東京学芸大学に「学ぶ、学び舎」という300平米くらいの建物をつくってまして、これは型枠をつくってコンクリートを上に流し込むような建築です(※4)

▲「学ぶ、学び舎」完成予想図/出典:VUILD株式会社「VUILD ARCHITECTS」サイトより〈https://architects.vuild.co.jp/works/gakugei/

「まれびとの家」(※5)という住宅を、初めて家具も含めて一棟つくったときから建築事業が始まったんですが、その詳細はおそらくあとでまたお話しするかと思います。

ほかの最近のプロジェクトとしては、島の中で木材を調達して施主とともに建築をつくるというようなこともやっております。いったん自己紹介としては以上です。

小林:ありがとうございます。すっごいですね、ビックリなくらいです! ShopBotは実は、僕もお世話になっている岡山県新庄村で導入されていて、それでいろいろ調べたら、VUILDや秋吉さんがやられている活動を知ったんですよ。ShopBotの導入は、最初はどういう形で自治体に? 初めは恐る恐るという感じで導入されたんですかね。

秋吉:今は10カ所くらいの自治体に入っていて、新庄村もその中の一つですね。最初に自治体に入ったのは、高知県佐川町というところで、そこの町長さんがもともと木造建築に詳しい方だったんです。

小林:なるほど。

秋吉:木造建築の先生の紹介でお話しすることになって、それから導入していただきました。佐川町も含めて、高知県は自伐型林業を推進しているんですけど、まだその出口がなかなかないというお話でした。その点、ShopBotを入れて町に持っておいていただければ、家具ほどじゃない小物であっても、簡単に数百円の木材を数万円のプロダクトにして販売することができます。
自伐型林業をやっている人が、最終工程まで一人でやれるようになることは技術上は可能なんです。そういうことが将来的にできるようになれば、林業みたいな川上にいる素材生産者の収入の足しになって、職業として自立できるようになる。その最終的な武器というか、そういう面に着目していただいた感じですね。

小林:つまり、資材をそのまま卸ろして二束三文で買いたたかれるんじゃなくて、加工をして付加価値をつけることによって、バリューアップした形で販売できる。シンプルな木材よりも、もうちょっとプライシングも高めに流通に乗せたり、あるいは直接販売したりできるようになるということですね。

秋吉:はい、そうです。

※1 ShopBot
詳細は右記URLより〈https://shopbot.vuild.co.jp/
※2 EMARF
詳細は右記URLより〈https://emarf.co/
※3 集落をつくるプロジェクト
秋田県五城目町にてVUILDが共同で進めている集落づくりのプロジェクトのこと。
参考URL〈https://readyfor.jp/projects/moriyama〉
※4 学ぶ、学び舎
東京学芸大学小金井キャンパスで建設が進む同大学教育インキュベーション施設。
参考URL〈https://architects.vuild.co.jp/works/gakugei/
※5 まれびとの家
詳細は右記URLより〈https://architects.vuild.co.jp/works/house-for-marebito/

「誰でもモノづくりする」時代に

▲対談中の秋吉浩気さん

小林:その導入にあたって、使い方や操作なども全部教えられているんですか?

秋吉:そうですね。僕らの目的としては、機械を卸す機械販売業者になるというより、それを使える人を増やして、産業を興すことなんです。機械を卸して納品する商社機能プラス、研修やアフターフォローを初めから念頭に置いているので、通常は販売手数料だけを取ることに対して、僕らはそこにちゃんと研修費用をインクルードしている感じですね。
4日いただければ、組み立てから一緒にやります。一緒に機械を組み立てて、配線もして、最終日には操作も覚えていただいて、実際に何か出力してみるというところまでやります。

小林:地域ごとに得意なことだったり、いろんな性格があったりするじゃないですか。そうやって現場で研修までされるなら、その地域の特性に気づいて、「こうしたらどうか?」みたいなコンサルティングやアドバイスもできるんじゃないでしょうか?

秋吉:そこまでいけたらいいんですけど、現状では、導入していただいているところは意欲的な方々が多いので、自分たちで実装されていかれることが多いですね。ただ当然、180台のうち2~3割ほど、実装するための企画力とかコミュニケーション力が不足しているところもあるので、どうしようかなと迷っているところがあります。実情としてはそういう感じですね。

小林:それでも、日本全国にもう180台も入っているというのは、すごいインパクトが大きい気がします。そこにプラスしてEMARFがあることによって、「建築の民主化」がさらに促進されているようなイメージなんでしょうか。

秋吉:そうですね。現時点でどこまで実現できているかっていう途上ではありますが、出口をつくって、そこに向けて投下できる流通網をつくって、テンプレートを用意して、テンプレートに対応できないものはこちらで対応するという形まではできています。

ただ、自分でデータをつくるハードルと、接合部のジョイントなども設計しなきゃいけないというハードルがあるので、製造できる仕組みは開けてきたものの、次にくる設計がやっぱりけっこう難しいです。要するに何が問題かっていうと、「こんなものを作りたい」っていう考えから、データとして落とし込むところまで、ややハードルがあるというのが現状なんですね。

通常、大手の設計者の方とかだと、その辺の詳細設計とか製造設計とかは、下請けの方に丸投げしちゃうことも多いんです。それを覚えなきゃいけないところに一個ハードルがあります。それこそその部分を丸投げして、ジェネラティブAI(※6)的に勝手に成立するようにできるとよいのですが……。例えば、椅子の絵を描いたら、その設計が簡単に成立するように作ってくれるツールがないと、なかなか急速には広がらないだろうなとは感じています。

ただ、自分でデータ化するのに慣れている人だったら、もうすでにできます。今までだったら、機械を買わなきゃいけなかったけど、EMARFによってクラウド上で実現できるんです。当初は「クラウド・プレカット」って言ってたんです。クラウドで、自分でShopBotを持っている感覚になれるっていう。これは個人でやられているデザイナーからすると、大きいんじゃないかなと思っています。

小林:なるほど。まさに「誰でもデジタルファブリケーション」という感じですね。まあ、「デジタルファブリケーション」そのものが、「民主化のツールである」という言い方もできますが、まさにそれを現実のモノにされているわけですね。

※6 ジェネラルティブAI
データから学習することで、新しいアウトプットを生み出すAI技術。

建築家像を刷新する「メタアーキテクト」とは何者か?

▲対談中の小林弘人

小林:こうしたツールによって、秋吉さんが目指している新しい建築家像に近づいていますね。ご著書でもいろいろと触れられていますが、今まで僕らが建築家に抱いていたステレオタイプなイメージから、こうしたツールがあることによって、かなり建築家の世界観が変わってくるような気がするんですけど、そのあたりのお話もうかがいたいです。

秋吉:僕が学生時代のときに一番影響を受けたのは、「デジタルファブリケーション」が浸透することによって、デザイナーの職業がどう変わるかっていうところだったんです。プロダクト完結型ではない、伴走型のデザインはどうやってすればいいのか。それをどうやって成立させればいいのか。どういう場を用意すればいいのか。そうしたことも含めてデザインする「メタデザイナー」っていう職業が出てくるだろうと、オランダを中心に2010年ぐらいに議論されていたんですね。

その議論にかなり感銘を受けていて、実際に僕の最初のほうの仕事って、子どもがこんな遊具をつくりたいんだっていうときに、それってこういうことをやっていったらできるよ、とかっていふうに、コーチングとティーチングの間みたいな立ち位置でサポートしてくっていう形になっていました。

今までの古い世代の建築家さんだと、どちらかというと作家性が前面に出ますよね。手がけた建築に対して、「あんまりとやかく言うな」と(笑)。つくったら、「もうこれで我慢しろ」というと大げさですが、「設計は請け負うから、これでつくってください」みたいな形。もちろん、そんな横柄な人はいないと思いますけど、そんな感じなんですよ。

メタアーキテクトというのは、そうじゃなくて、もうちょっとエンパワーメントしていくっていうか、「あなたがやりたいことがこうだとすると、こういう手法があるよね」「こういうアプローチがあるよね」ってサポートしていくような職業なんです。

一方で、これまでやってきて実感したのは、家具や内装レベルなら、それでいいんですけど、より規模が大きくなるにつれて、個々人の思いだけでできる領域を超えてくるんだなということです。最近は、大きい建築物も積極的にやろうと思っているんですけど、そこで何かを調停して一つのデザインにまとめる役割が、その規模が建築物みたいな大きなものになってくると必要になってくるので、そういうときに、やっぱり建築家って必要なんだなって改めて痛感しているところはあります。

ただ、その進め方としては、「体験のデザイン」みたいなのはすごく重要です。僕らは対話しながら形に落とし込んではいくんですけど、いわゆるお施主さん、実際に使う側の人たちが、自分たちが一緒になってつくったと本当に思えるかどうかが大事で、そのプロセスのデザインをしていかないといけないとは思います。

小林:典型的な、古典的な建築家の方々は、図面オリエンテッド(指向/第一主義)な感じがすごくするんですが、「メタアーキテクト」の場合は、ある種のコミュニティの調整が求められますよね。こういうのをつくりたいという要望があったところで、多数の意見があるなかでまとめていったり、どういうことをやりたいのかがまだあやふやなところを可視化していったり、具象化していったりするようなことです。

それは従来の建築家に求められる力とは少し違う、ファシリテーションのような力まで必要になりそうですね。

秋吉:そうですね。すごくわかりやすく言うと、山崎亮さん(※7)のようないわゆるソーシャルデザイナーみたいな方々が、特に2010年代ぐらいから注目を集めて、当時の僕は「こういう職能もあるんだ」って思っていました。ただ、彼らは具体的なモノは作らないんですよね。

一方で、建築はモノにしていかないといけないので、そういうファシリテーター的な側面もありつつ、モノのことをわかっていないと現場の材料や職人さんのことはわからない。

なので、職人さんとか大工さんのようにモノのことをわかったうえで、人や社会のことをわかっている。その両方がないといけないよねっていうところで、僕自身も特に、モノの作り方とか構造の強度とか工法みたいなところをやっているんですね。

対比としては、旧来型の建築家はまさに図面が中心で、どういうコンセプトで、どういう美的観点で、どういう風に美しいかっていうところで建築が出来上がってるんです。正直、どのように作るかとか、誰が作るかとか、そういうところまでは詳しくもないし、あんまり考えてないっていうところもあるにはあります。ただ、それだと建物は立たない。特に最近だと、CGなどで、いろんな形を表現できるようになって。それこそ僕らもやっているので勘違いされるんすけど、ぐにゃぐにゃしたものとか、CG上は簡単に作れるんですよ。

実際に作るほうが大変ですので、そこのところをやっぱりわかってないと、何か対話してこんなものを作りたいっていうときに、現実の社会の中で折り合いが付かないというところがある。なので、人のことと物のこと、どっちもわかっている人を、「メタアーキテクト」として今は定義しています。

小林:なるほど。ただ、一人の人間の中にそれをすべて持ち合わせるのは、すごく大変なことじゃないですか。

秋吉:そうですね。

小林:だからこそ、相当に数が少ない。

秋吉:「メタアーキテクト」の数は、もしかしたら少ないかもしれないんすけど、「メタデザイナー」みたいな人は増やしていきたいなと思ってますね。ファシリテートして、技術的サポートをして、何か教えてあげるみたいなことは、建築をやっている人であれば誰でもできる素養を持っていると思っていますので。

※7 山崎亮
1973年、愛知県生まれのコミュニティ・デザイナー。株式会社studio-L代表。著書に『コミュニティデザイン』(学芸出版社)、『コミュニティデザインの時代』(中公新書)など。

第2回につづく

昔は「自分で家を建てる」が当たり前だった? 自律型建築への取組み【秋吉浩気対談2/3】
革新を起こすためにメインストリームから外れる!【秋吉浩気対談3/3】

秋吉浩気(あきよし・こうき)
VUILD株式会社代表取締役CEO
1988年大阪府生まれ。2013年芝浦工業大学工学部建築学科卒業、2015年慶應義塾大学大学院修了。2017年にVUILD株式会社を創業。地域の伝統構法である合掌造りを、VUILDが持つ現代のデジタル技術でアップデートすることを試みた建築物《まれびとの家》(2018)の設計、日本初のクラウドプレカットシステム「EMARF」の開発、デジタル家づくりプラットフォーム「Nestingβ」の開発などを行う。
主な受賞に、SDレビュー入選(2018)、ウッドデザイン賞ソーシャルデザイン部門コミュニケーション分野・林野庁長官賞(優秀賞)受賞(2018)、SDレビュー入選(2019)、Under 35 Architects exhibition──35歳以下の若手建築家による建築の展覧会 Gold Medal賞受賞(2019)、グッドデザイン金賞(2020)。著書に『メタアーキテクト──次世代のための建築』(スペルプラーツ)。

小林弘人(こばやし・ひろと)
株式会社インフォバーン代表取締役会長(CVO)
1965年長野県生まれ。1994年に『WIRED(日本版)』を創刊し、編集長を務める。1998年より企業のデジタル・コミュニケーションを支援する会社インフォバーンを起業。「ギズモード・ジャパン」など、紙とウェブの両分野で多くの媒体を創刊するとともに、コンテンツ・マーケティング、オウンドメディアの先駆として活動。
2012年より、日本におけるオープン・イノベーションの啓蒙を行い、現在は企業や自治体のDXやイノベーション推進支援を行う。2016年には、ベルリンのテック・カンファレンス「Tech Open Air(TOA)」の日本公式パートナーとなり、企業内起業家をネットワークし、ベルリンの視察プログラムを企画、実施している。
著書に『AFTER GAFA 分散化する世界の未来地図』(KADOKAWA)、『メディア化する企業はなぜ強いのか?』(技術評論社)など多数。

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