ジャニーズ事務所はソニーグループに買収されて上場するのがいいのではないか？ジャニーズ事務所の今後を勝手に考えるｗ
たまには、俗世間を騒がせている話題を。
2019年に亡くなったジャニー喜多川氏の所属タレントに対する性加害問題で、再発防止特別チームが報告書をまとめ、記者会見を行いました。
性加害を認定・ジュリー社長の退任を訴える
「ジャニー氏は、古くは1950年代に性加害を行って以降、ジャニーズ事務所においては1970年代前半から2010年代半ばまでの間、多数のジャニーズJr.に対し、長期間にわたって広範に性加害を繰り返していた事実が認められた」と今まで曖昧にしてきた性加害を認定。
またジャニーズ事務所に対し「これまで、ジャニー氏の性加害に関する週刊文春の特集とそれに関する裁判、暴露本の出版、BBCからの取材要請等があったが、ジャニー氏の性加害の事実を調査するなどの適切な対応をしなかったことが認められた」
ジャニーズ事務所には、事実を認めることと、代表取締役社長・藤島ジュリーK.氏の辞任などを訴えました。
まあ、外野から見ると、今まで何度も、告発されてきたわけで、我々一般人でさえ、ジャニーズ事務所では、ジャニー喜多川氏による性加害が行わているということは事実だとみんなが思っている噂として知っていて、むしろ、知らない人はいない周知の事実だったわけで、ジャニーズ事務所はもちろん、それまで、マスコミも知らない訳はなく、実際裁判でも認定されているわけなんで、現社長の藤島氏が知らないなんてとぼけても、笑っちゃうよねと言う感じというのが、みなさんの共通した感想ではないでしょうか？
マスコミも、今まで、一切報道してこなかったものを、今になって、しかも、BBCという外国のメディアの報道をきっかけに、いやあ、我々も初めて知りましたって顔で、社会正義のために報道します！みたいに、掌返しで、一斉に報道を始めてもねえ。なんの茶番？と思ってしまいます。
そんな中、定石通り、再発防止特別チームが組織されたわけなんで、あんまり期待してなかったんですが、このチームの発表はなかなか的を得ておりました。（通常、なーなーな感じですけど、今回は流石に）
とはいえ、そもそも、再発防止って、加害者はすでに亡くなっているわけで、実際の性加害は、亡くなった加害者のみが行っていたわけで、再発なんか、そもそもないんじゃないの？とは思いますが、事務所ぐるみで隠し、日本全体で、マスコミが（一部文春みたいなそこに切り込むことで儲ける＝正義メディアもあるにはありましたけど）こぞって隠蔽していたという、この構造自体は、なんとかしないといけないわけです。
ジャニーズ事務所というのは、ビジネスモデルとしては、非常によくできているキャッシュマシンです。すでにデビューしているグループの後ろには、ジャニーズJrという次世代グループを作り出すための母集団があり、人気グループのバックダンサーとして、露出し、一方、ジャニーズJr内のグループとして、パフォーマンスしていくことで、すでにデビューしているグループのファンに認知させ、応援させ、そこから、また新たなグループをデビューさせることで、人気グループに育てていくという、延々に次のグループにも、人気が続いていきます。
ファンは、単独のグループのファンであると同時に、ジャニーズ事務所所属タレント全体のファンであるという特殊な状況を作り出しているところが、この国で唯一無二の存在であると言えます。
ジャニーズに入所させるタレントの親たちも、おそらく、この性被害のことを全く知らないとは考えづらい。それでも、息子をジャニーズに入れて、人気者にしたいという欲求が勝ってしまう魔力があるのでしょう。（入所する子供たちは、年齢的に考えても、流石に入所するまでは、性被害については知らない可能性が高いと推測されます。純粋に人気者になりたい、憧れの〇〇くんのようになりたいという気持ちなのではないでしょうか。おそらく、親もそのことを伝えることはしないでしょう。）そう考えると、もちろん、一番の悪者は、性加害を実行したジャニー喜多川氏で、それを隠蔽したジャニーズ事務所とそれに同調して隠蔽に加担したマスコミも同罪なのだけど、周知の噂を知りながら、自らの息子を（おそらくその”噂話”を伝えることなく）入所させた親もある意味加害者なのではないかと、僕は思ってしまいますが、どうでしょう？
さて、いつも通り、前置きが長くなりましたが、再発防止というよりは、事務所の信用は、丸つぶれの状態であることは確かなので、少なくとも、そこを払拭する必要はあると思います。入所させる親も、今までは、「噂」はあるけど、マスコミで報道もされてないし、あくまで「噂」だから、と言い訳ができましたが、今回、「噂」が事実であることが明らかになり、それを隠蔽し、裁判でも認定されているにもかかわらず、現社長が知らなかったとシラを切るような事務所に自分の息子を入れることは、世間的に見え方が悪いので、ジャニーズ事務所のビジネスの根幹の一つである、「仕入れ」が細くなってしまう懸念があります。
現状は、現社長である藤島氏が100％の株式を持っていると推測されるので、もし仮に、再発防止特別チームの訴え通り、藤島氏が辞任したとしても、事実上、藤島氏の支配下であることにはなんら変わりません。
ここで、信頼を回復するためには、藤島氏が社長を辞任するだけでなく、株式を第三者に譲渡して、支配権も放棄、または、薄めることで、完全に体制が変更されたということを示す必要があると思います。
現社長は辞任、第三者に株を譲渡し、経営体制を刷新する
では、今のジャニーズ事務所に、どのくらいの価値があるかを考えてみましょう。
売上も利益も非公開、しかも、事務所の価値というのは、なかなか算出し辛いですが、上場企業で類似であるアミューズを参考にすると、コロナの影響などで現在は、売上が下がってしまっておりますが、最盛期でいうと、売上が600億、時価総額が520億がピーク。
ジャニーズの売上は、わかりませんが、おそらく、1,000億円〜1,500億円くらいではないかと推測されます。もっとあるかもしれませんし、利益率は、アミューズよりも高い可能性もありますが、利益率も同じくらいと考えても、少なくとも、時価総額も、1,000億〜1,500億円くらいにはなるでしょう。
そもそも、海外においては、特に欧米においては、性犯罪に対しては、あたり前ですが、かなり厳しく扱われるので、通常のエンタメ企業の買収案件のように、海外のファンドや海外企業が買うことは考えづらいです。
ソニーミュージックが買収して上場させて株式公開
となると、日本国内のエンタメ系企業に絞られてくると思うのですが、この金額規模と、既存取引の状況から考えると、ソニーミュージック（SME）が買収して、経営陣もSMEから出向し、健全化を図ることが最も現実的ではないかと予想します。
企業カラー的には、AVEXという手もあると思いますが、現在のAVEXの時価総額は600億円ちょっとであり、買収となると、ジャニーズ事務所の価値を担保としたLBOとなり、銀行が首を縦に振ってくれるかが疑問です。
SMEは、傘下のアニメ、そしてゲームが大ヒットしていて、業績は絶好調。世界3大メジャーの１つであり、1,000億円、2,000億円の買収など、手金で可能です。
ジャニーズ事務所の現本社ビルは、元SMEの乃木坂ビルで、現在も乃木坂スタジオをジャニーズ事務所から借りている関係であり、そもそも、古くから、ジャニーズのパッケージ商品の流通は、SMEグループが行っている関係もあるので、関係の濃厚。子会社化した後は、他のレコード会社でリリースしているグループは、全部SMEに移籍するだけでもかなりのメリットはあります。
さらに、透明性を上げるのであれば、上場して、株式公開してしまい、公開企業にするという手もあります。株式公開して、一般人もジャニーズ事務所の株を買えるということになれば、ジャニーズのファンがジャニーズの株をこぞって買い、BTSの所属事務所のHIBEのように、株価が高騰する可能性もあります。
ちなみに、HIBEの時価総額は、上場時は1兆円程度でしたが、現在は10兆円を超えており、当初、株を買ったBTSファンの資産は10倍になっているというWIN-WINの関係が結果的に成り立っています。
株主限定のジャニーズコンサートとか、グッズ、チケットを株主優待につけるなどするなど、株価対策は、いくらでもありそうです。
素人の戯言ですが、どうなるのか楽しみです。
万が一、ジャニーズ事務所が上場することがあったら、上場時に勝ってホールドしますね。