向かう先は多分、間違っていない

今の会社では休職・復職のサポートなどは業務外でできなかったのですが、休職中の人から社会保険の件で問合せがあったので答えつつ、別のメールで
「お休み中にこんな話で申し訳ないのですが、実は退職するので……」
と連絡したところ、電話がありました。

休職に入った時よりは良くなっているそうで、声は以前と変わらない感じがしました。何より、電話をするという行為がなかなかハードルが高かったりするではありませんか、そんな中でよく電話してくれたなと嬉しく思いました。

退職の話が広まってきて、何人かに
「やっと話ができる人が入ったって安心したのに……」
と言われ、この電話でも言われました。どれだけ今までの人事が酷かったのよ……と驚愕します。

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社内にようやく退職の通知が出て「見たよ」と声をかけてくれる人もいます。次どうするの？と聞かれて、もう人事はやらないつもりでカウンセラーにシフトすると言うと
「じゃ、ここに来てくれたらいいのに」
「うちの会社にも絶対、相談したい人がいるよ」

ほら、需要はあるんですよ。欲しいところに届かないもどかしさ。

代表が外国人で「健康経営」のトレンドなど響かないこと、本国がコストに厳しいことなど、理由はいくつかあるでしょう。そういう取り組みを予防的にした方が、巡り巡って生産性が上がって、不調者が出ない分コストは下がるのですけれどね。

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苦肉の策として毎年の健康診断の案内に、健康保険組合が提携している相談サービスのリンクを入れています。

この話をする時には
「私も試しに電話してみたんですけど、最初はオペレーターの人が出て『ご相談は身体ですか、こころですか』と聞かれました。それで、身体だと看護師さん、こころだと心理士さんにつないでくれるんですよ」
と伝えると、じゃあかけてみようかな、と返ってくることがあります。どんな感じかわかった方が、気楽に利用できると思いますので。

健康保険組合だとか、保険会社だとか、相談サービスを持っていたり提携していたりします。健康保険にしろ、生命保険や医療保険にしろ、こうしたサービスで未然に防ぐか軽いうちに医療に繋がれば、医療費や保険料が減りますから力も入れるでしょうね。

そして、提携先の求人を見てみたら「公認心理師、臨床心理士、シニア産業カウンセラー」とあって、思わずニヤリ。やはりシニアを取っておけば、仕事の幅が広がるだろうなと思うのです。

小さい組織の人事だと、個々の人に寄り添うことができないなと感じたのが、心理の勉強をするために大学に編入した頃。当時の職場でも色々相談は受けましたが
「この人はこういう仕事の方が向いているのだろうけど、その職場は次のリストラでなくなるし……」
のように、人事だと知りすぎてしまっているのです。二重関係になってしまいますしね。

この時から10年ぐらいかかって、ようやく個々の人に寄り添うことをメインにできそうです。

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