なぜ今のうちに「自分で稼ぐ力」をつけておく必要があるのか？
こんにちは。
フォレスト出版編集部の森上です。
コロナ禍をきっかけに、日本の社会も経済も不安定になってきています。社会状況の変化に応じて、中小零細企業のみならず、大手企業も倒産する時代です。今の仕事がこれからも続けられる保証はまったくありません。さらに、AIが本格的に台頭してきて、リスキングも求められています。
今までどおりのやり方や常識が通用しなくなる――。
10年前から言われ続けてきたことですが、それがいよいよ現実のものになろうとしています。そのスピードは加速化するでしょう。
もし明日、今勤めている会社が倒産、倒産とはいわずとも人員整理でリストラされたら、あなたはどう稼いでいきますか？ 今までの同業界で転職と言っても、人員整理としてリストラされた人を拾ってくれる会社もそんなに多くはないでしょう。
この先、何が起こるかわからない時代です。どんな事態になろうとも、自分で稼げる力を養っておきたいものです。
月の休み１日、サービス残業200時間、年収300万円（手取り20万円）という過酷なブラック企業のサラリーマンから自ら稼ぐ力を養い、年収１億円以上を実現。現在コンサルタントとして多くの平凡なサラリーマンにその独自ノウハウを教えて年収１億円以上に押し上げてきた森貞仁さんは、次のように言います。
「近年、大変動が起きているビジネスの変革により、働く、お金を稼ぐという点においても『常識』が変わってきています。その変化と新常識について知っておくべきです」
森さんは、５月19日発売（Amazonでは予約受付中）の新刊『普通だったあの人が年収300万円から年収１億円になった方法』の中で「なぜ今のうちに『自分で稼ぐ力』をつけておく必要があるのか？」について、客観データを用いながら、現在私たちが置かれている現実を解説しています。
そこで今回は、同書発売に先立ち、このnoteで特別に、同書の該当箇所を一部編集して全文公開します。
＊
コロナ禍をきっかけに社会も経済も不安定になっている
2019年12月、中国の武漢で発生した新型コロナウイルスで、世界は180度変わりました。
数十年後振り返ったときに、あのコロナ禍をきっかけに、生活面、経済面、そして私たちの価値観において大変革を引き起こしたと言えるぐらいのインパクトがありました。
コロナ禍では労働時間の減少や会社の倒産による解雇、別業種への転職などで、コロナ後に給料が減った方もいるでしょう。
また、仕事のやり方も大きく変わりました。例えば、営業マンはリアルで面会する機会が減り、オンライン営業などの新しい働き方が生まれています。今では、出社せずに自宅でリモートワークすることも珍しくありません。
各業界で会社の倒産に伴い、人員削減、事業形態や取引内容などの抜本的見直しを余儀なくされた企業も少なくないのではないでしょうか。
今は各種の補助金や融資などで何とか耐えていますが、売上が増えない限りはキャッシュフローが改善しません。残念ながら、競争力のない企業の多くは倒産の危機にさらされています。いわゆる淘汰が始まっているのです。
さらに追い打ちをかけるように、2022年2月にはロシアによるウクライナ侵攻が始まり、世界情勢が不安定になっています。その影響もあって、エネルギー供給不安や物価高が世界的に進行し、コロナ禍が明けても私たちの日常は不安定な状況が当面続いていくことでしょう。
そのような状況にあるため、大きな不安や恐怖と戦っている方も多いと思います。
「今の仕事はこれからも続けられるのか？」
「今勤めている会社は大丈夫だろうか？」
「老後の生活資金が2000万円足りないと言われているが、自分には貯金できるだろうか？」
「コロナは収まってきたとはいえ、新たなウイルスが発生し、再びパンデミックが起こるかも……」
「給与は一向に上がらないのに、物価だけが上がっていく……」
このように、まったく先が見えないため、精神的に追い込まれて自殺する人も増えています。
コロナ前の世界には戻らない
私もおいそれと先読みはできませんが、1つ確実に言えることは、「もうコロナ前の世界には戻らない」ということです。まれに、コロナ前の世界に戻ると信じている方もいますが、残念ながらコロナ前の世界はもう終わったのです。
特に仕事やビジネスにおいて、コロナ禍で大きく状況が変わりました。
今の仕事がこれからも続けられる保証はまったくないですし、AIが台頭してきてリスキニングが求められる時代です。今までどおりのやり方や常識が通用しなくなり、変化が求められています。その時代変化のスピードはますます速くなっています。
今は、まさに時代のターニングポイントです。
今やっている自分の仕事が「10年後も続けられる仕事なのか？」という視点と見極めが本当に大切になってくるでしょう。
まずは、今の自分の現状を正しく認識することが重要です。思わず目をそらしたくなるかもしれませんが、年収1億円になるためには必要なステップです。それでは、次から具体的なデータを一緒に見ていきましょう。
元々所得が低い人ほど、所得が減少傾向にあるという現実
コロナ禍で年収が減少したと感じている人は約4割にのぼる――。
この調査は、明治安田生命が2020年3月29日から31日までウェブで実施したもので、全国の20代から70代の既婚男女1620人が回答した調査結果です。
得られた回答は、コロナ禍で年収が「今現在減少した」（17・7％）、「将来減少する」（19・6％）であり、合わせると計37・3％という結果になりました。つまり、約4割の人が「年収が減る」と実感しています。
年収が「減少した」と回答した人の職業の割合を見ると、
1位「自営業・自由業」（32・3％）、2位「パート・アルバイト」（24・5％）。
そして、「将来減少する」と答えた人の割合は、
1位「会社役員・経営者」（29・0％）、2位「会社員」（22・7％）
という結果でした。
この結果から、まずは自営業や個人事業主の人たちの収入が減少した後、遅れて会社経営者や会社員の給料が減少していくということが予想できます。
さらに、三井住友トラスト基礎研究所が行なった調査によると、年収が減少した人の中でも、特に「元々所得が低い人のほうが年収は減少している」という事実がわかりました。
詳しく見ていきましょう。
まず、業界別の賃金への影響を見ると、宿泊・飲食サービス業や運輸・郵便業などの対人業務が多いサービス業を中心に大幅な悪化が見られました。それに対し、金融・保険業や不動産・物品賃貸業といったオフィスワーカーが多い業種では、賃金にもほとんど影響が見られませんでした。この理由は、職種的にリモートの在宅勤務が可能であり、労働時間が減少しなかったためだと考えられます。
次に、業種別の賃金変動率の結果を見ていきます。
元々賃金の低い業種のほうが、より賃金減少率が大きくなるという結果が出ました。つまり、給料の高い人は、コロナ後もそれほど収入が減らなかったのに対し、給料の低い人ほど収入が減ったという実態がわかったのです。ちなみに、一般労働者とパート労働者の両方で同じ傾向が見られました。
このデータから、コロナ禍で収入格差が拡がっていることが浮き彫りになりました。私は、今後も収入が高い人と収入が低い人の二極化がさらに進んでいくと考えています。
コロナ禍の1年目だけで就業者48万人減少、失業者29万人増加
コロナ禍以降、失業者が増えています。
2020年の1年間だけでも、就業者が前年より48万人減少し、失業者が29万人増加しました。コロナウイルス感染拡大は、労働環境に大きなショックを与えました（総務省統計局の労働力調査）。
〝コロナ7業種〞と言われている宿泊、生活関連サービス、飲食、娯楽、陸運、小売、医療・福祉の業界では、さらに300万人の潜在失業者がいると言われています（法人企業統計調査をベースに岡三オンライン証券が算出）。
そして、コロナ禍は、個人だけでなく企業にも大きな影響を与えています。帝国データバンクによると、新型コロナウイルス関連倒産は、5515件にまで増加しました（2 023年4月4日現在）。
業種別では、飲食店（805件）が最も多く、続いて建設・工事業（693件）、食品卸（278件）、食品小売（232件）という結果になりました。
都道府県別では、「東京」（959件）、「大阪」（584件）、「神奈川」（309件）、「福岡」（295件）の順でした。
やはり、倒産件数が最も多かったのが飲食業界です。
飲食店は、緊急事態宣言で営業できなかったことで苦しい状況に追い込まれました。言うまでもなく、夜8時までの時短営業やアルコール提供の禁止などが売上に大きくダメージを与えています。売上が減っても、店舗の賃料や人件費などの固定費はコロナ前と同じようにかかってしまうので、どんどん赤字になるのは避けられません。コロナ後でも、いまだにコロナ前の客足まで戻っていない状況です。
そして、2位の建設・工事業界も厳しい状況です。
コロナ前に受注していた案件が、延期や中止になり、売上が入ってこなくなったことが主な原因だと考えられます。特に、売上5億円未満での倒産が9割で、従業員10人未満規模の事業所の倒産が8割です。データからも中小・零細企業がダメージを受けていることが明らかです。
3位の食品卸業界は、飲食業界、旅館ホテル業界、航空業界などの売上減少の影響を受けて、受注が大きく減少しました。直接的にコロナ禍に関係がなくても、二次災害的に被害が広がっています。
どの業種にも共通しているのは、売上が激減したことで、固定費が支払えずに倒産したことです。
さらに、人が外出することで初めて売上が立つビジネスだということです。リアルでのサービスだけに頼っている業界は、今後も厳しいと言わざるを得ません。
飲食店の数も、仮にコロナ禍が完全に収まったとしても、コロナ前と同じ水準までには戻らない状況です。なぜなら、コロナ禍になって家飲みの気楽さを感じる人が増えたからです。もちろん、飲食店で飲むことにこだわる人も一定数いるとは思いますが、会社の飲み会は確実に減りました。また、外に出る習慣自体がなくなった人も多く、本来の外食や飲み会の〝ムダ〞に気づいた人は飲食店に足を運ばなくなりました。
このような大きな時代のライフスタイルの変化をつかめるかどうかで、明暗が分かれていくでしょう。
自分が働いている業界は、今後も残るのかどうかを本気で考える必要があります。会社員の人たちも、もはや「安定」という言葉は死語になり、ビジネス戦国時代に突入したとも言えるでしょう。
新しい常識が始まった──雇用体系の変化、副業の解禁
コロナウイルスの登場で、人々の働き方も大きく変わりました。
例えば、テレワークの導入が一気に加速しました。
今では、在宅勤務で通常業務を行ない、オンライン会議をすることは当たり前になっています。毎日全員が出社する必要がないので、スペースを確保する必要がなくなり、オフィスを縮小したり、首都圏以外や郊外にオフィスを移転させる動きも急速に進んでいます。通勤手当も見直しをされるなど、逆に固定費の減少につながっています。
考えてみると、コロナ前は会社も無駄にリアルにこだわっていました。片道2時間の電車通勤の人でも、1時間のリアル会議のためにわざわざ出社したり、出張先から急いで帰宅することもありました。もはやそんな無駄なことをする必要はなくなりました。
また、Zoom などによるオンライン営業やプレゼンなども普通に定着しました。コロナ前はPCが苦手な年上の社員は「PCが苦手なので」と逃げる風潮もありましたが、今ではオンラインでの仕事ができなければ許されないどころか、居場所がない雰囲気でしょう。
さらに、会社の雇用体系も変化し、成果主義の導入も進んでいます。
一見すると、在宅勤務だからサボってもわからない気もしてしまいますが、会社からは書類や資料などの成果物を求められます。ある意味、今までよりも業務に対する評価は厳しくなりました。今まで、仕事をやっているふりをしていた人は、仕事をやっていなかったことがバレてしまうでしょう。
例えば、電通は40代以上の社員約2800名を対象に、雇用形態の見直しを行ないました。具体的には、固定給を今までの50〜60％に設定し、プラスアルファで成果報酬が得られる契約に変更したのです。雇用期間は最長10年という契約で、契約延長されなければ、事実上の解雇ということになります。このように大企業でも働き方がシフトしています。
会社員の働き方は大きく変化しています。今後は、会社員でも成果に対する対価で報酬を得る、個人事業主やフリーランス的な働き方が主流になっていくでしょう。
スキルが収入に直結、自分の身は自分で守る時代
前項では、会社員も個人事業主やフリーランス的な働き方がスタンダードになるとお伝えしましたが、これからの時代は、さらに、「1人の人が複数の仕事を請け負う時代が来る」と考えています。
わかりやすく言うと、優秀な人にどんどん仕事が集まってくるということです。高い技術や特殊なスキルが重宝されるので、優秀な人ほど会社やまわりの評価も上がっていき、収入がアップするでしょう。
サラリーマンがより成果重視の報酬体系になると、今よりも収入が上がる可能性が出てきます。そして、本業にプラスして、副業でも稼げる時代になりました。
しかし、特にまわりの人よりも優れたスキルや技術がない人は、残念ながら厳しくなっていくでしょう。成果報酬を重視する制度なら、今までよりも収入が下がり、最悪の場合はクビになる可能性もあります。
とても厳しい時代だと思うかもしれませんが、従業員の給料は会社の売上から支払っているので、ある意味、当然と言えば当然の話です。会社が赤字なのに給料をもらえている方は、本当に会社に感謝したほうがいい。ただ、赤字が続くようなら、その会社で働き続けるかどうかは見極めたほうがいいと思います。
世の中から必要とされるスキルを自分で身につけないと、本業でも副業でも稼げなくなります。つまり、自分の身は自分で守らないといけない時代になったということです。
ビジネスパーソンの3大スキル、あなたは身につけているか？
かつての日本は終身雇用制度があったので、会社員が解雇されることもなく、会社が一生面倒を見てくれるという雰囲気がありました。残念ながら、会社で副業が解禁されたということは、「終身雇用制度はやめますよ」というメッセージと同じです。
経営コンサルタントの第一人者・大前研一氏も言っていますが、ビジネスパーソンの3大スキルは、会計、IT、英語と言われています。この3大スキルはどの会社でも起業でも使えるポータブルスキルです。すべてができれば言うことはありませんが、1つは身につけておいたほうがいいでしょう。
私は、この中でも最低限のITスキルはマストだと考えています。
ITを活用しないと、リモートワークすらできなくなります。ITを活用するメリットが大きいというよりも、ITを活用しないことのデメリットがあまりにも大きすぎるのです。オタクレベルになり、プログラミングなどをマスターする必要はありませんが、Zoom やGoogle の各種ツール、エクセル、ワードの基本的使い方くらいは最低でもマスターしておきたいところです。
特に、若い人でオンラインを活用できなければ、ビジネスマンとしては非常に厳しくなると思います。オンラインを活用しないと、効率が悪くなるからです。
あとは、若いだけで会社の上司からはPCが得意だと思われるので、PCが使えないだけで評価が下がる可能性があります。逆に、上司にPCを教えてあげると、評価も上がるでしょう。
これからの時代は、スキルが高い人は収入が高くなり、普通のスキルしかない人は収入が低くなるでしょう。
つまり、極端に言えば、年収300万円の人と年収1億円の人に二極化していくと思います。
【著者プロフィール】
森 貞仁（もり・さだまさ）
株式会社Myself代表／経営コンサルタント。
京都出身。立命館大学卒業後、みずほ銀行の内定を蹴ってスロットのプロへ。３年間で1500万円の収益を残す。将来性や社会性を考え27歳で初就職。ところが、ブラック企業に勤めてしまい月休み１回、手取り20万円、サービス残業月200時間という過酷な職場で３年半勤務。20歳で現妻と出会い、年収300万、貯金なし、休みなしでは結婚ができないことから、独立を決意。脱サラ初月114万円の利益を達成する。６期目の年商は従業員なしで27.2億円に到達。副業や起業のコミュニティを多数展開し、累計生徒数１万人以上。教え子で月100万円の達成者は100名以上。YouTubeの登録者４万人超。SNSマーケティングやメルカリを使った物販、Amazonでの貿易などを得意としており、200名以上のビジネスパートナーと多数の事業を展開している。著書に『あの人の「才能」をトレースする技術』（フォレスト出版）、『初月から10万円を稼ぐメルカリ転売術』『「お金」も「人」もついてくる すごいコミュニケーション』(以上、総合法令出版)、『わずか2年で月商5000万円になった起業家のスピード仕事術』(秀和システム)がある。
＊
いかがでしたか？
著者の森さんは、月の休み１日、サービス残業200時間、年収300万円（手取り20万円）という過酷なブラック企業のサラリーマンから年収１億円以上を実現した人物です。
そんな森さんは、
「ネット社会の浸透、副業解禁が社会的に認知され始めた今は、10年前より明らかに稼ぎやすい。何もしないなんてもったいない」
と言います。
では、年収１億円を実現するためには、どんなことを、どんな順序で、どんなやり方でやっていけばいいのか。その思考法＆実践法を具体的に解説してくれたのが新刊『普通だったあの人が年収300万円から年収１億円になった方法』です。
そのノウハウを人に教えて、多くの平凡なサラリーマンを年収１億円以上に押し上げてきた実績は、再現性が高いことを証明しています。先行きが読めない、不安定な時代です。年収１億円以上に押し上げたい人はもちろん、自分で稼ぐ力をつけたい人にもおすすめの１冊です。Amazonでは５月18日から先行発売、全国書店では５月19日より順次発売されます。興味のある方はチェックしてみてください。
▼新刊『普通だったあの人が年収300万円から年収１億円になった方法』の「はじめに」「目次」全文公開中
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？