人事制度づくりで大切なこと（その９）

制度ができ上がって動き始めたら、その趣旨を大切にしながらしっかりと運用していくことが大切です。

制度の趣旨から外れるような特例措置を行ったり、制度を拡大解釈して歪めた運用をしたりすると、途端に制度が崩壊してしまいます。
ですから、制度を主管する責任者や担当部門（人事担当役員や人事部など）が、全体に目を配りながら責任感を持って運用に取り組むことが求められます。

一方で、制度を優先しすぎて、制度を維持することが目的になってしまうことも問題です。制度に拘りすぎると、「杓子定規」な印象が強まり、管理職や社員のモチベーション低下につながることにもなりかねません。

そもそも、人事制度に完璧なものはありません。完璧なものがないからこそ、各社が試行錯誤しながら適時適切な制度づくりを模索しているのです。

本稿の「その１」と「その６」でも触れたとおり、人事制度はそれ自体が目的ではなく、真の目的は事業です。
事業を取り巻く状況や事業そのものの状況が刻々と変わっているのですから、人事制度もそれに応じて変化させていくことが求められます。

その中で、「変えるべきではないもの」と「変えるべきもの」を見極めながら、適切に制度をメンテナンスしていくことが必要です。
制度を変えるタイミングも重要です。あまりにコロコロと変えてしまっては安定性や一貫性に欠けるし、長期に渡って固定的な運用をしてしまっては時代の変化に取り残されていまします。
一般的には、３年に１回くらいの頻度で制度を見直して修正していくということをお勧めしています。

人事制度づくりで大切なこと、その９は「適時適切に制度のメンテナンスを行なう」です。