エビデンスを調べる時間を省略できる場合

誰かを説得するとき、統計数値などの根拠を求められる時がある。ありものを使いまわせるならば問題ないが、未知の新規サービスを作ろうとすると、新しい切り口の統計が求められる。

さまざまなデータを組み合わせて説得力ある新しい集計結果をまとめるのは、かなり時間がかかる。

時間に追われる社会人としては、最小限の時間で説得を成功させたいところだ。そこで、今回は統計数値の準備を省略できる場合について考えてみたい。

直感的に「レアケースだ」と分かる時

同じ規模感覚を共有している場合に限るが、この事例はレアケースだから大丈夫だね、と結論を出せるなら、わざわざ専有率を詳細に調べる必要はない。

似たような話で、「規模感をイメージしやすい具体例」を準備できれば、詳細な数字を求める労力を省略できる。具体例が思い浮かんでないのに統計数値の集計に着手するのは、イタズラに時間を浪費することに繋がる。

関係者との日々のやり取りから、「これは使えそうな具体例だな」と思うものを書き留めておけば、将来的な時間の節約に繋がるのだ。

他の人が統計データを出している時

当たり前だが、資料はありものを極力使い回すようにしたほうが時間の節約に繋がる。

会社の規模が大きくなると星の数ほどの資料が社内に散乱しているので、手がかりがない状態で目的の資料にたどり着くのはほぼ無理ゲーだ。

こうなると関連ありそうな仕事をしている人に尋ねて、資料にアクセスする必要が出てくる(いわゆる"人検索)"。

Googleのようにすぐれた検索エンジンが社内に搭載できたり、全ての資料が一データベースに格納されていたとしても、この"人検索"の必要性は残るのではないかと思う。

なぜなら、適切な検索キーワードが閃かなければ、Googleは的確な答えを返してくれないからだ。

変化が激しく、未知の課題に取り組む場面が増えている現代社会において、モヤモヤとした言語化できていない状態で手がかりを探す需要は高まり続けている。

だからこそ、SNSのインフルエンサーを検索する"人検索"の時代が盛り上がっているのである。

逆にいうと、答えが見えず五里霧中状態の人に対してヒントを与えられる人間じゃないと、これからは社内のポジションを失ってゆくだろう。

世の中のトレンド的に反対意見が出てこなさそうな時

ビッグデータなどのバズワードは、イメージ先行で実態を見にくくする負の側面と、「このワードを絡めると説得しやすくなる」というプラスの側面がある。

SDGSなど、流行りのワードを絡めるだけで予算や企画が通りやすくなるとなると、詳細な根拠資料を用意する手間が省ける。

流行りものばかり追いかけて企画を作っている人間が大成するかは別問題だが、説得にかかる時間省略の効果はバカにならない。

役職が上がると、業務に占める説得の割合がどんどん上がってゆく。そこで上記のような時間節約を意識するかどうかは、長期的には大きな差になるだろう。