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Forbesに掲載されてた離職理由の世界比較をみての雑感

はじめましての方から頻繁に起こしいただく方まで、ようこそ。 どうも、ゑんどう @ryosuke_endo です。

このnoteでは、特に読む必要がないと感じられることかもしれないけれど、ぼくがだれかと対面して話したい”雑談”を文字化するものなので、そんな雑談にお付き合いくださる方は、ぜひ読み進めてください。

Forbesの2022年08月15日公開ページに、オーストラリア、カナダ、インド、シンガポール、イギリス、アメリカでの2021年4月から2022年4月に転職をした約13,000人を対象にマッキンゼー社が行った調査を紹介されていました。

これを読んでの雑感を在野のフリーランスがつぶやきます。

キャリア形成に不満

これは会社の人事制度に関わる問題ではあるものの、それ以上に最近話題のリスキリングやリカレント教育といった自己啓発や自己投資の範疇にまで話が及んでいくんでしょうね。

記事内では「キャリア開発や昇進の不足」とありますが、これって自分の属してる組織の上司が甘んじてる役割やポジションが何の魅力もないものだと見ているってことであり、組織的には随分とまずい状態だといえます。

だって若手従業員が上司の立ち位置に金銭的にも意義的にも不安と不満をいだいているってことじゃないですか。

「おれ、がんばったとしても...あの人ぐらいしかいけないのか…」

そんな風に思われる上司もかわいそうですが、上司は部下が決めたものではなく上司の上司が決めるものです。上司がいい、適任だ、と認識しているのであれば、その会社にとっての最適な人物があてがわれていることになります。

部下側の不満や不安などは、この際に何の関係もありません。会社の体裁として、必要なのは上司となっている=責任の所在を明確にする役割を演じる人物が誰なのかを明文化する必要があるからです。

そこに部下側の不満や不安などは考慮されません。ハラスメントがあったならば別ですが。

じゃー、全部ロールモデルになっている上司が悪いからと言ってすべて会社のせいなのか。そうではないでしょうね。

会社は「継続しなければならない」ものです。継続し続けることにこそ会社の意義があります。ゾンビみたいに補助金だけで生き延びている事業者は別ですが、懸命に事業活動を行い利益を少しでも増加させていこうとする事業者が継続するために努力することは雇用を生み出すって意味でも納税って観点からも大事なことです。

その中で、とりあえず長期年数所属していれば上司になれるなんて時代は終わっています。会社は継続するためにあらゆる変化に対応しようと必死になっている中、その中にいる個人が学び直しもしないなんてことは不届き千万だといえます。

会社は与えてくれるものではありません。仕事を担ってくれる個人と契約関係にある存在ですから、業績や実績が悪い場合には困ってしまうのです。
だから、一概に転職理由が自身の知識・見識不足なだけだった場合、この理由はあからさまに個人のわがままだといえるでしょう。

上司に不満

三番目の転職理由は「思いやりに欠けるリーダー / インスパイアしないリーダー」があがっていますが、いわゆる上司との間に軋轢が生じてしまうんでしょうね。

他人よりもレイヤーを挙げて働くことって大変なことです。自分の仕事だけを懸命に追いかけ、タスクを潰しているだけでは社内で上司として評価されません。

悲しいことですが、よき上司とはよきモチベーターであり、よきコーチであることも求められる非常に厄介な幻想を勝手に抱かれるやりたくないポジションなわけです。

たとえば、リモートワークやテレワークに理解のある会社なのかどうかは経営陣や経営陣の下々である上司連中の認識によって大きく変容されます。

彼らが「できる」とか「やろう」と言わなければ会社として指示が出せません。本来であればできるはずの職種や業務があるのにも関わらず、出社をしなければならない合理性はありません。

若手の就労者たちはオンラインで物事が進むことに随分と慣れ親しんでいますが、いま社会で上司を任されている人たちはオンラインで物事が進むことよりも人的な動きやネゴシエーション、いうなれば「根回し」によって物事が進むことに慣れ親しんでいます。

いわゆる根回しは、社外であれば仕方のない部分もあるといえるものの社内でも根回しが必要になるとは一体どれだけ性格の悪い連中が揃っているのかと疑問を呈したくなりますが、組織の論理とはそれぞれの組織が自己利益を守りながら属する事業者を発展させていくための必要悪です。

ただ、その組織論理を優先させることと、ビジョナリーに働くことが若手の価値観とは一致しないことが往々にして発生することから、日本の就労者たちは上司たちに冷たい視線を向けながら所属組織を替えていくのでしょう。

誰が悪いのか、といった犯人探しはナンセンスであるものの、結局はそういう事業者に所属して役割や立ち回りを演じている自分自身が悪いって話に帰結してしまいそうですから、笑えもしません。

給与面などの待遇に不満

上記記事内で紹介されているように、日本の転職理由トップは「給与」だということです。つまり、自身の働き度合いに見合った給与をもらっていないのではないかと。

困ったものですが、このnoteでも再三取り上げていますが、日本の平均給与は平成の30年間で横ばいから低下傾向にあったため、こんな風に不満を抱きながら働いている人たちは多そうです。

NHK おはよう日本『“年収” なぜ上がらない?専門家に聞きました』 https://www3.nhk.or.jp/news/html/20211020/k10013314271000.html

以前とまったく同じことを記載しますが、これをみて「日本、スゴい!」とか評価するようなヒトがいたとするならば、お気楽呑気な楽天家なことは間違いないでしょう。ぼくもマズイと思いながらも、ここまで横ばいをやり続けられる状況を生み出してきたことの意味が理解できないので、その点においては非常に好意的な見方をしています。

ただ、これが日本の就労者における転職理由になっているのだとしたら、今後は加速的に離職者数が増えていくのかもしれませんね。いや、むしろ加速しないとダメでしょうね。

低賃金でしか雇用できない事業者はブラック化しがちですが、ブラック化を前のめりに自覚しながら進めていく腹黒い人たちならまだしも、それを自覚もせずにブラック化していく悪意のないブラック事業者もいたりするものだから始末に悪い。

中小企業は税制的に大いに優遇されており、経営者はおいしい思いをできているものの従業員が恩恵を受けている例は決して多数派ではありません。

人手不足と会社側は思っているかもしれませんが、従業員側は「賃上げ不足」だと考えています。この溝が埋まることがない事業者は従業員が確保できずに事業が立ち行かなくなるでしょうから、必然的に別の事業者に事業譲渡をする形になるのかもしれませんね。

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いろいろな不満があるけれど、結局は個人でも組織でも周囲の変化する状況に抗うこと、抗うために自身を変化させることが必要な時代になってきたってことなんでしょうね。しらんけど。

ではでは。

ゑんどう

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