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理不尽と不条理のビジネスパーソンゲームを勝ち抜く5つのポイント
会社は学校ではない!
新卒、中途の両方にいえることではありますが、「勉強させてください」とか「一生懸命がんばりますので…」などという人がいますが、お祈りメールが届く確率が高くなることに気づいていますでしょうか。
正社員だからといって安泰という時代は終わっているのです。
昔、会社を経営している人がよく言っていたのですが、「勉強させてくださいというのであれば、授業料を払うってことでしょ?」って突っ込まれた。
その人は「会社から労働の対価として給料が支払われるわけでしょ。労働の対価として会社が設定した目標数値をクリアして評価されるわけだから。対価をもらっている以上、プロとしての自覚のないやつはうちの会社に必要ない」といい切っていました。
会社に成長をさせてもらっているわけではなく、仕事は自分からとってこいという人だった。
教育研修に力を入れるというよりは、個性を見ながら実践に合わせたやり方をしていた。
例えば、受注確実と見られていた案件が頓挫したときには、「どうして頓挫したのかなぁ?」といいながら、過去の接触について気になった点や引っかかる点がないかを確認していた。
気になった点や引っかかる点があったとしたら、なぜそのサインを見逃してしまったのか、そのサインを感じた時に上司に相談しなかったのかなど、原因が自分たちにある場合と、取引先にある場合と仮説を立てるように分解をしていった。
そうすることでどこに問題があって、どうやって対応したら良かったのかということがすぐに腹落ちをすることになり、同じ轍を踏むことはなくなっていった。
上司は先生ではない!
上司の言うことは正しい!は半分正解で半分間違い!だと思っている。
上司はチームメンバーのちからを客観視して才能開花を見極めていくことになる。
怒鳴ったり、チームメンバーの行動を管理することが仕事ではありません。
チームメンバーのホウレンソウを期待しながら、ゴマアエ(傲慢にならず、満面な笑みで、愛情深く、偉ぶらない)を駆使して状況を探っていく。
致命傷になる前にできるだけ商談を成功へ導くことができるようにコミュニケーションをとっていく。
最近ではロジハラという言葉が勝手に独り歩きをしているように感じる。
完膚なきまでにロジックで詰められたことがある身としては、自分が至らなかった点やサインを見逃していたり、反省をすることばっかりでぐうのねもでないぐらいまで追い込まれた事によって、いろいろな視点が身についたと感じている。
正解はないわけだから、いろいろな解き方があって最善の解がでてくる時に成功か失敗かという判断になる。
チームメンバーも管理職も原体験から次の一手を選択していくわけですが、原体験が違ったり、育ってきた環境が違うから、見解の相違や議論になることもあります。
管理職はチームメンバーがいうことを傾聴した上で、こういう判断を下から次の一手はこうしたらいいと、わかりやすく説明できるかどうかがポイント。
また、管理職とチームメンバーの間には信頼関係があることがポイントになるわけですが、それがないとハラスメントと言われかねない。
個室で注意するにしても、チームメンバーの前で注意するにしても、スマホで音声データを取られていると思っていないといけない時代です。
スマホの中にはメモ機能があり、メールがあり、カメラがあり、電話があり、録音機能まである。
スマホ1台で何でもできる時代ですから、性善説に則ってやっていたとしても、そうでない場合があるので注意してください。
音声データを基に労基署や内部通報などにいかれてしまうと、ハラスメント問題が勃発してしまうことになり、社内が大混乱になるのは間違いありません。
ハラスメント系で退職に追い込まれてしまうと、業界内の噂になることはもちろんですが、いろいろとあとが厄介なことになってしまうので気をつけたいところです。
8割は受け身で就職、転職を目的としている!?
新卒でも中途でも同じことがいえるのですが、いい会社、自分がやりたいことができる会社へ就職、転職をすることが目的になっていることに気づいていない人が増えています。
コロナショックによって先行き不安ですが、受け身の考え方で会社へぶら下がるというのは、リストラの対象になってしまう可能性がこれからの時代は高くなっていくでしょう。
2:8の法則や2:6:2の法則というのが昔からよくいわれていますが、2割は会社に貢献してくれる人、8割は普通に貢献をしてくれる人、その8割を細分化して6割は普通に貢献をしてくれる人、2割は貢献してくれない人といわれています。
副業、複業が解禁になったのも、終身雇用制度の崩壊してしまったことを意味しています。
企業のコンサルティングをしていると、人事制度で給与レンジを見てみると、20代から30代までは右肩上がり、40代で山の頂上を迎えて、50から60代まで徐々に下がっていく傾向が顕著に出ています。
多くの企業で55歳になると実績が残せていない管理職については、役職定年を迎えることも多く、年収ベースで減額となるケースが多くなっています。
定年退職まで無事完走して、退職金をガッチリもらいたいというのは、令和の時代には無理なことかも知れません。
昭和、平成の先輩方は逃げ切れる可能性があるのですが、失われた20年といわれる就職氷河期世代から後ろの世代にとっては、いつリストラの対象になっても食い扶持に困らないようにスキルを常に磨いておく時代なのです。
年金も将来70歳、75歳まで受給年齢が引き上げられることも推測されており、定年退職後に再雇用をされて新卒並みの給与レンジで働くのか、それとも今までの経験を活かしてシニア起業をするのかで大きく変わってくる時代へと変化をしている。
正社員が安泰という時代は終焉を迎え、自力で稼げて動ける人材としてフリーランスや時短社員を活用する企業も最近増えています。
ぶら下がり思考であると厳しい時代になっています。
TTPSしないと残れない!?サバイバル時代へ
やりたいことを仕事にしよう!とか、フリーランスになってストレスフリーにという風潮が最近多くなり始めていますが、フリーランスになろうが独立しようが、どこかの組織に所属しながら、ビジネスの世界を渡り歩くことになります。
独立したり、フリーランスになって10年後に残っている確率は1割と言われています。
なぜそういう数字になってしまっているのかというと、2つ仮説が出てきます。
1つ目は憧れてやっちまったなぁ~系、もう1つは中途半端な覚悟やプライドなどメンタン面が関わってくるケースです。
勢いでやっちまったなぁ~というのは、リストラされてブランクをつくりたくないからフリーランスや独立してしまった場合、営業する時間や雑務に追われる時間などが混在してしまうために、本業に集中できないというのが関わってきます。
また、独立したのはいいけれど数字の立て方や実績を挙げられる営業先が見つけられずに数ヶ月経過をしてしまい、資金繰りがうまくなってしまうこともよくあります。
よくいわれているのが、複業で実績を残してから独立をしましょうということなんです。
複業や副業を認めている会社も増えていますが、今のところはまだまだ認めていない会社が多い。
情報漏えいの恐れ、競合他社へのリークなどの外的な要因もさることながら、パフォーマンスが落ちてしまうという内的な要因もそこにはあるからです。
昭和の終身雇用、年功序列制度が確立されていた頃はいいかも知れませんが、平成になり終身雇用の崩壊、年功序列制度の崩壊が始まり、令和になり終身雇用はできないという企業も増えてきています。
その時代が本格化をする前に、いろいろなアンテナを張り巡らせて、チャレンジしながら準備をする時代になったのではないでしょうか。
もう1つの仮説であるメンタルについてですが、会社員は個人名ではなく会社名で仕事をしているということを忘れてしまっています。
売上が上がることは自分の手柄と思いがちですが、相手にとっては会社を利用するだけのメリットがあるわけですから、その看板がなくなって手のひら返しをされるのは当たり前のことです。
信用度のない新しい会社と取引をすることはリスクであり、看板が変わった瞬間に取引をしないことはよくあることです。
法人格になった場合も信用調査があり、信用調査を基に取引条件を決めるのがルールですから。
助走して飛び立つ際にちゃんとしていないと売上も上がりませんし、いつ倒産をしてもおかしくないということに気づいてください。
特に最近では失敗をしたくない人が増えており、起業に対して慎重になる人が増えていますが、ちゃんと準備をして、助言をしてくれる仲間がいて、初めて勝負できる土俵がつくれるわけです。
キラキラした部分だけに目が行きがちですが、実はその裏にはすごく努力をしてきた結果や種を蒔いてきた結果で花が咲くことがよくあるのですから。
リストラは突然に…
リストラの対象になっているかどうかは、わかりにくいというのが特徴です。
いきなり人事から呼び出されて会議室にいってみると、リストラの宣告をされる。
人事は個人情報を持っているから、それに合わせてストーリーをつくることになる。
そしてニコニコと笑顔を浮かべながら近寄ってくる。
追い詰めることはせずに、沈黙を貫き、相手が勝手にしゃべったことをあげあしをとるようにして、追い込んでいく。
ここで対応をしてくれたら退職金は1.5倍にするから、この勧告を受け入れてほしい。
受け入れなれないなら、あなたの目標数値が足りておらず、会社への貢献度が低い。
あなたがそのポジションを守りたいならどうしたらいいかを考えてくださいと突き放して、無茶苦茶な目標数値を上げさせる。
次は、あなたが目標数値をあげてやっているのですから、長時間労働や休日出勤などについては目をつぶり、個人が進んでやったことですからと会社の関与を否定する。
そして、長時間労働で生産性が下がったり、ハードワークで心身を壊してしまったら、休職をさせて休職期間満了で自然退職をさせる。
支店や工場の閉鎖が経営会議で決まっているにもかかわらず、支店や工場の再生などをやらせておきながら、計画的に閉鎖をしていくことになる。
計画的に閉鎖をしていくわけですが、巧みに心理状況をうまくくみ取りハレーションを起こさないように仕掛ける。
支店や工場が目標数字をクリアしようがしないだろうが、お構いなく閉鎖になるのですが、支店長や工場長は必死にもがいているように見せてくる。
そして時期が来たら、支店長や工場長から閉鎖を伝えることで、ハレーションが起きるのを防ぐ。
同じ釜の飯を食うではありませんが、あんなに頑張ったのにこういう結果になってしまったと意気消沈をさせることができれば人事の勝ちになる。
あとは粛々と閉鎖に向けて退職手続きをおこなっていく。
リストラの対象にならないためには、会社に貢献をすることはもちろんですが、圧倒的な実績を出すことができたら、定年までは安泰かもしれません。
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