知らないとヤバい⁉転職初心者がやっちゃいそうな５つのポイント

転職エージェントも知らない!?

以前にも紹介をしていますが、転職エージェントは転職ありきの相談になってしまうため、転職力を高めるとか、転職価値を上げるということはほとんどしません。

モヤキャリ相談室にお越しいただく方で、最近増えているのが、「常に転職する機会をうかがっているのですが、何をしたらいいのかわかんないんですよね。どうしたらいいのか、何からしたらいいのかって、誰も教えてくれないんですよ」という人が増えています。

常に最新の職務経歴書を持ち歩いておくことや、職務経歴書のアップデートについてはよく知られていますが、実際にやっている人は1割いればいいほうです。

終身雇用の崩壊に、コロナショック影響で大企業で働いていれば生涯安泰という時代は完全に終わりました。これからはほとんどの人が自分が望もうが望むまいが、少なくとも数回の転職を経験する世の中になると思います。

35歳までに転職経験が全くない人にとってはこれから受難の時代といわれています。
その文化ややり方になれてしまうと、環境適応能力がないと判断をされてしまう可能性が高いからです。
年収面についても平均相場より高く希望をする傾向があるため、内定を出しにくいというのがあります。

これからの時代は雇用が不安定になるのはもちろんですし、正社員が安泰ではなくなり、ちくしょう！転職だ！といって転職をするケースもあれば、早期退職制度やセカンドキャリア研修などから代謝をさせられてしまうこともある時代です。

ここでいう転職力＝転職したい、転職をしなければならない時にいつでもできる力のことです。
それは何か特別なスキルや経験だけではなく、転職という機会が訪れた時に、いつでもすぐに動ける準備をしているかどうかです。

実際転職エージェントで時代も、転職力が高く、準備ができている方は、いざとなった時にスムーズに転職活動ができ、内定までのスピードが速かったです。

裏を返せば、事前準備ができていない場合については、長期化する傾向があり、途中で転職活動をやめてしまう場合もあります。

転職活動については心技体が揃っている時に、素早くスピード決着をするほうが、肉体的にも、精神的にも疲弊をせずに済むのが特徴です。

1：職務経歴書のアップデートは3カ月に1回！

転職サイトに登録をしている職務経歴書については、3カ月に1回アップデートをするようにしてください。

転職サイトの特徴なのですが、登録、更新日から3カ月が経過すると、検索による発見率が低くなる傾向が顕著に表れてきます。

スカウトメールが来なくなってしまうのが1つのバロメーターになります。
最近では転職サイトから、スカウトメールの受信率が下がりますということでアラートメールが届くことが多くなりました。

職務経歴書の書き方については、正解がないのですが、転職サイトが年次別に書くようになっているため、その通りに書けばいいと思い込んでいる人もいらっしゃいますし、職務経歴書の作成が初めてなので、自己分析とかするのがめんどくさいと感じる人が、10人中3～4人はいることがよくあります。

2：職務経歴書は自分の取扱説明書

モヤキャリ相談室にお越しいただいた相談者さんにも同じことを言い続けています。
職務経歴書は自分が経験してきたことや実績などを言語化する作業です。

キャリアの棚卸ということ何でもかんでも言語化すればいいというものではありません。
どういう経験をしてきて、どういう成果を出してきたのか、自分の強み、得意はどこにあるのかを説明するものです。

質問で「あなたの今までの仕事や実績についてお話ください。」といわれたときに、答えられればある程度の自己分析をしていることがわかりますが、しどろもどろになったり、考え込んだりしたりすると、自己分析ができていないんだなと判断をされてしまいます。

自分の仕事の経験、成果、得意なことを自身で棚卸するために、職務経歴書は絶対書きましょう。
書き方については正解がありませんし、あなたの魅力を再発見するのがモヤキャリ相談室です。

仕事の経験値は毎年変わるはずです。
スピード感が早いので、最低年に２回（年末年始と夏休み）、3カ月に1回（3月、6月、9月、12月）は自分の経験を振り返って、新しく経験した事や成果を職務経歴書にアップデートしましょう。

職務経歴書を更新すれば、自分の経験とスキルを常に把握できるだけでなく、急に他社から声がかかり、キャリアアップのチャンスがきた時に瞬時に対応ができます。

また、定期的にキャリアの棚卸しをしていれば、面接に戸惑うことも少ないはずです。

そして、意外にやっていないのが英文レジュメの作成です。
最近ではグローバル化に伴い、英文レジュメの提出が必要になるケースも増えています。

英文レジュメができていれば、内資系、外資系問わずにチャレンジをすることができますし、リンクドインに掲載をしておくと、世界中の企業から声がかかるチャンスがあります。

3：履歴書と職務経歴書の違いについて

日本企業独特の履歴書は手書きでという企業が未だにごく少数ではありますが存在をしています。
パソコンが全盛になっているにもかかわらず、手書きでというのはちょっと時代遅れです。

経営者の感覚が昭和の高度経済成長期からアップデートできていないのではないだろうかと疑いたくなりますし、就職、転職に関する掲示板にはあまりいい事が書かれていないことがよくあります。

履歴書を廃止することはできませんので、あくまでも自分の経歴を書くものだと思っていただければ幸いです。
どの学校、どの会社に在籍をしていたのかというのを見たいだけですから。

職務経歴書については、プロジェクトごとや部署ごとにやってきたことをまとめて、説明をするためのプレゼンテーション資料として使うことになる。

4：信頼関係のある人に相談をする

転職エージェントについては、アドバイザー、コンサルタントともにピンキリの状態です。
業界自体が未経験者の採用をしており、転職ありきの商売になっているので、右から左へ受け流す人が9割います。

本当に面談に行ってラッキーだったという人に出会うことができたら、その人との弱いつながりを重視してください。
コミュニティーに参加をしたり、勉強会にいったり、食事にいったりしながら、親交を深めていきましょう。

転職をするたびにいろいろなエージェントに相談をしたとしても、同じことを何度も繰り返して話をすることになりますし、時間の無駄になる可能性もあります。

しかし一方で、専門性の高い転職エージェントの人は最新の市場動向、企業側のニーズ、転職事例などの情報を持っています。

もしちゃんと「NO」と言えるのであれば、定期的に信頼できる転職エージェントと話して、情報収集をすることがお勧めです。

業界の最新求人動向やリアルな企業側のニーズ、転職事例などを聞くことによって、自分の現在の市場価値やベストな転職タイミングなどを想定することができます。

実際にいる⁉こんな転職エージェントはレッドカード！

・連絡が遅い。
面談、書類選考結果、面接結果について、連絡自体が遅すぎる。
場合によっては、こちらから連絡するまで、連絡をしない。

・誤字脱字が多すぎる。
漢字の間違い、言いまつがいもさることながら、名前を間違えたりするのは言語道断。

・転職の情報収集だけでもといいながら、連絡が途絶える。
転職ありきの拝金主義であり、転職をしないことがわかった途端に、連絡が途絶えるという最悪のパターン。

・業界経験が浅い
未経験者歓迎の業界ですから、業界歴が浅い人も多くいる。
業界経験が浅いと深い話ができないので注意が必要。
3年以上の経験がないと深い話ができず、表面的な情報をなぞって伝えている可能性がある。

・担当の業界がころころ変わっている。
この業界に入って何年ですか？担当する業界は何年目ですか？と質問をしてみたらよくわかります。
担当する業界を3年未満で変わっている場合はちょっと注意してください。

・元人事、元大手出身者は注意が必要
元人事の場合については、自分には採用する先見の目があるという無意識なバイアスがかかって、ちょっとあいまいな回答をすると、マウンティングをする可能性が多い。
元大手企業出身者についても同様で、自分のほうが上であると感じた瞬間にマウンティングをとってくることがあるので注意が必要です。

5：英語や実務に関連する資格取得をする

グローバル化が進むのと同時に、英語を公用語とする企業も増えてきていますし、英語ができることによって転職活動を優位にすすめるチャンスがあります。

TOEICをとる人が多くいますが、目指すのであれば700点以上を目指すことをおススメします。

外資系や日本本社のグローバル企業の場合、TOEIC700点以下だと応募すらできない案件もあり、転職市場では不利になってしまいます。

ですので、まずは700点以上を目指して、定期的にTOEICを受験することをお勧めします。

TOEICだけではなく、英会話もできるようにしておくことを忘れないでください。

最近ではオンラインでの英会話に関するカルチャーができているので、サブカルをうまく活用したり、外国人の友達がいたら、常に英会話のアップデートをすることを忘れないようにしましょう。

日本語を使う脳と英語を使う脳では違う部分を使うわけではないと思いますが、ちょっと違う使い方をするので、脳疲労がハンパない。

そうならないためには、常に話をしておいて、脳を疲れさせないようにしておくことが必要です。

また、実務に直結する資格を取っておくことはこれからの転職には有利になります。

人事であれば、衛生管理者、社会保険労務士、行政書士など、経理であれば、簿記、中小企業診断士などを取得することをおススメします。
できるだけ国家資格を取ることがポイントになります。