「広報・PRの事業貢献の可視化」に役立つ記事まとめ
「上司や他部署から、広報・PRの効果について報告が求められるようになった。」
「広報・PRの事業貢献を可視化したいが、どうすればよいか分からない。」
ビルコムでは20年以上にわたり企業のPR活動を支援してきましたが、最近上記のようなお悩みを寄せられることが増えています。
背景としては、
テレワークが普及し、プロセスよりも明確な成果を広報・PR部門に求められるようになった
DXの進行によりさまざまなデータが取得可能になり、データドリブンな企業活動に転換している
広告やSNSなどとの広報・PRの境界が曖昧になり、連携シーンが増えている
といった点が挙げられます。
しかし、広報・PRの事業貢献効果は短期的に現れづらいケースが多く、可視化の手法に悩まれている担当者の方が多くいらっしゃいます。
そこで、本記事では、これまで統合型PRコンサルティングや、クラウド型効果測定ツールPR Analyzerの提供を通して数百社を超える企業の広報・PR効果の可視化やレポート作成を支援してきた当社の視点で、事業貢献の可視化に役立つ事例記事をまとめました。
広報・PRの事業貢献の可視化に取り組みたい！と思い立った際にぜひご活用ください。
LIFULL PRチームが「PR活動による事業貢献」の可視化を諦めずにチャレンジした話 by 株式会社LIFULL
最初に紹介するのは、不動産・住宅情報サービスを始めとした生活に関わる複数事業を展開する株式会社LIFULLの遠山 佳子さんの記事です。
相関分析で「PR活動とメディア掲載」「メディア掲載と事業貢献」についての関連性を検証している他、アンケート調査を活用した各露出記事の事業貢献の可視化に取り組んだ事例が紹介されています。
【企業にPRが欠かせない理由】ブランドエクイティ活動フェーズとフェーズごとのPR目的と指標 by 株式会社タイミ―
続いて紹介するのが、スキマバイトサービスTimeeを展開する株式会社タイミーの木村 真依さんの記事です。
ブランドの資産価値を表す「ブランド・エクイティ」における４つのフェーズ毎にPRが果たす役割と貢献効果を測るための指標について解説されています。
フェーズ毎に分解することで、PRの事業貢献の可視化に取り組みやすくなる点に言及されており、参考になります。
実録！ SmartHR インハウスエディターが広報未経験で挑んだ指名検索数グロースハック by 株式会社SmartHR
次に紹介するのが、株式会社SmartHRの藤田隼さんの記事です。
広報KPIの可視化と、サービスの指名検索数を5か月で30%増加させた取り組みについて紹介されています。
Webマーケティングの経験を活かして、広報・PRが果たすべき役割を整理した上でKPIを策定し、さらにKPIを改善するために取り組んだ内容について具体的に解説されています。
指名検索312%増、激動のPublic Relationsチーム新規立ち上げを振り返る by スパイスファクトリー株式会社
続いて、アジャイル開発による受託システム開発を手掛けるスパイスファクトリー株式会社の前田 梨沙さんの記事を紹介します。
PRチームの立ち上げ後に取り組まれた業務内容の解説に加えて、事業貢献の可視化のために、指名検索数とコーポレートサイトのドメイン評価上昇（SEO効果）について言及されています。
BtoBの事業においてPRの効果を可視化する指標として参考にできる他、効果を高めたアクション内容についても解説されています。
経営に貢献できる広報、できない広報の違い – 事業への貢献を可視化する効果測定とレポーティング手法 by ビルコム株式会社
最後に、PRエージェンシー事業及びクラウド型PR効果測定ツール「PR Analyzer」事業を通して数百社の広報・PRの効果測定を支援してきた当社のノウハウを反映した記事を紹介します。
事業貢献を可視化する広報・PRの効果測定の設計手法と、レポーティングについて情報をまとめています。また、実際の広報・PR部門で使用されている指標を一覧化した表もぜひご活用下さい。
PR Analyzerで広報・PRによる事業貢献の可視化を支援
以上、広報・PRの事業貢献の可視化に役立つ記事を紹介しました。企業によりビジネスモデルや経営の状況も異なるため、事業貢献を可視化する効果測定に全社共通の正解はありません。
一方で、具体的な会社の広報・PR部門で取り組まれている可視化の事例は、参考になるヒントが多くありますので、ぜひ確認することをおすすめします。
また、当社では広報の効果測定から分析、レポーティングを効率化するツール「PRAnalyzer」を提供しています。TV・新聞・雑誌・Web・SNSについて横断した効果測定を実現しており、自社と競合のクリッピングからリーチ数や掲載数、広告換算値の指標でのデータ集計、比較やレポーティングまでを一貫して対応可能です。
既に日本航空、ニューバランス、ヤマハ、メルカリ等の大手・成長企業を中心に200社以上がPR Analyzerを活用しています。企業の広報活動の改善、効果測定、戦略立案にお役立ていただけるセミナーや資料も多くご用意し、情報提供をおこなっています。広報・PR活動に関して何かお困りごとがございましたら、ぜひご相談下さい。
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