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JTC会社員が海外赴任のチャンスをつかみとるためのノウハウ

こんにちは。今回は私が過去に海外赴任した経験をもとに、日本の会社で働きながら海外で働きたい人のためにエッセンスをまとめました。
有料記事になっていますが概要はすべて無料部分にしていますので、まずはざっと読んでみてください。

私は入社10年目頃にイギリスに2年弱海外赴任をして、ITインフラにおけるプロジェクトマネージャとして仕事をしていました。一方で、社会人になった際は海外居住・留学経験はなく、おまけにTOEICスコアすらもっていませんでした。そんな純ドメ*な状態からどうやって海外で仕事をすることができたのか、基本的な考え方とアクションをお伝えします。

*純ドメ:生まれてからずっと同じ国にいる人、海外に居住経験がないことを指すスラングです。

本記事は業界や業種には縛られないものですが、会社によって仕組みや文化は大きく異なります。あくまで一つの例として参考にしていただけると良いかと思います。

そもそも海外で働くとはどういう状態か?

シンプルな問いかけですが、まずは海外で働くといった時に具体的にどういったパターンをイメージするでしょうか。

労働形態、場所、時間など、30秒ほどイメージしてみてください。

・・・

「海外で働く」と一言でいっても、いくつかパターンがあることがわかります。

海外に永住して働く、ビザをとって現地企業で働く、フリーランスで働く、会社員として赴任して働く、一時的に出張して働く、などがわかりやすいでしょうか。

これらの選択肢がある中で、本記事では「会社員として赴任して働く」ことにフォーカスしてお伝えしていきます。
これを実現できる会社には少し条件がありますが、もし当てはまっていれば一番コストをかけずに海外で働くことができるチャンスがあります。

条件は以下になります。

  • 海外赴任先があること(海外現地法人、グループ会社、常駐先等)

  • 会社内で既に赴任している社員がいること

  • 会社に海外赴任するための仕組みがあること

今回の記事では、上記を満たしている企業に既に勤めていること、或いは転職予定であること、また海外は英語圏である前提で話を進めていきます。

なぜ会社員としての赴任が良いか

海外で仕事をするには多くのパターンがあることは前項でみました。それではなぜこの方法が良いのでしょうか。

個人的な感覚になりますが、一般的には海外現地企業への就職はハードルが高いと思っています。理由はふたつあります。

①日系企業の海外現地法人ではない場合、純粋に仕事力で勝負する必要があり英語はネイティブレベルでの対応力が求められます。そして日本語は全く役に立ちません。例えばイギリスにあるイギリスの企業の場合、日本語は全く使われず英語のみが使用されます。
日本語ネイティブのわたしたちにとって、これは日本語という強力な武器を捨てて英語という弱い武器に持ちかえることと同義です。多くの場合、この状態でネイティブスピーカーを相手にするのは難しいでしょう。

②ビザサポートが受けられるかどうかもポイントです。海外企業からすると、国内と海外に同じレベルの人材がいた時に海外(この場合日本)の人材にビザサポートのためにお金や時間をかけてまで入社してもらう方を選択するでしょうか。可能性としては低いと思います。

そこで選択肢になるのが日系企業の海外現地法人です。この場合、日本からの海外赴任と、直接現地法人に現地採用として就職するパターンがあります。
このケースでは上記の懸念をクリアしています。ひとつポイントを挙げるとすると、現地採用をねらう場合、転職活動が必要になることです。当然ですが、現在の会社から海外赴任できた方がコストとしては低くなります。

これらの理由が会社員として海外赴任をオススメする理由です。もちろん個人ごとに環境は異なりますので、一般的な考え方として捉えておくと良いでしょう。

海外赴任の解像度を上げる

さて、それでは会社員として海外赴任することを考えてみましょう。

先ほどあげた海外赴任ができる会社の条件は以下でした。

  • 海外赴任先があること(海外現地法人、グループ会社、常駐先等)

  • 会社内で既に赴任している社員がいること

  • 会社に海外赴任するための仕組みがあること

まずこれは必須になります。もし揃っていない場合は、これらがある会社に転職する必要があります。さすがに海外拠点を新規に作るような赴任形態は特殊なので除外します。

次に、より具体的な解像度で実現可能性を調べる必要があります。確認の観点は以下になります。

  1. 海外赴任者は自分の年齢でどの程度の人数・割合が経験しているか

  2. 海外赴任者に求められる専門性とその枠はどの程度あるか

  3. 海外赴任に必要なスキルや経験が明確に定められているか

  4. 海外赴任の選考プロセス・意思決定者は誰か


まず1点目で、対象となる人数と割合を把握しておきます。年齢が関係ない企業なら無視していいと思いますが、年齢による実績をみると自分のチャンスも明確になります。例えば30代しか赴任していない場合、20代ではまず難しいでしょう。また一般的に総合商社は海外赴任者が多いといわれています。一方で他の業種は、企業ごとに大きく違いがあります。

次に2点目、求められる専門性についてです。例えば海外拠点がR&D拠点の場合、エンジニア募集の枠はあるもののセールスは募集していないといったケースがあります。自分の専門性のニーズがあるのかをチェックしておきます。

3点目はスキルと経験です。前の2点と少し似ていますが、具体的にはTOEICスコアや専門性のための資格などです。これはわかりやすい場合が多く、シンプルにクリアすれば良いだけですね。

最後にいちばん重要な点です。どのような形で申し込んで、誰が決定するかということです。会社として仕組みがあるのかないのか、それは応募なのか推薦なのか、試験があるのかなどです。
しっかり仕組みを調べて準備することでチャンスに近づくことができます。

また意思決定者も明確であればアプローチにつなげることができます。社内政治などとバカにするひともいますが、逆に考えるとこれをやるだけでそういった層を出し抜くことができます。

これらを調べることで、どの程度可能性があってどのようなアクションが必要か、大枠がわかってきます。会社内で調べてもいいですし、よくわからない場合は情報が見えていそうな人や、経験者に聞いてみるのもいいでしょう。

また、数は多くないですが書籍からヒントを得ることも有益です。私はこちらの本を事前に読んで備えました。観点を補足したいと思ったら1冊だけでも目を通すのが良いかもしれません。


海外赴任に大切な3つのコツ


さて、ここからは特に重要となる要素を3つ挙げ、それぞれについて解説していきます。具体的にはTOEIC、仕事力、イメージ戦略についてです。

繰り返しになりますが、これらをやれば必ず海外に行けるというわけではありません。会社は人が意思決定をする以上、必ずというものはなく運やタイミングも関係してきます。しかしそんな中でも少しでもチャンスを近づけることはできます。

恐縮ですがこの先は有料にさせていただきます。

これまでの前提を確認した上で、より具体的な考え方と行動を知りたい方向けの内容を記載しています。
わたしの海外赴任前の準備からその後まで、約4年間の体験とナレッジを整理したものになります。

私自身、直接お会いしたりお話しする場合はお話している内容です。
カフェで話を聞いているイメージで、コーヒー代を出していただけると思ってこの先に進んでいただければと思います。海外で働くイメージをより具体的にしましょう。

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