見出し画像

ノルドストリーム爆破に米国が関与していた!と告発するコラムを翻訳してみた件。

コラーーーーーム!(気さくな挨拶

毎度です、翻訳記事でおます!
今回はちと翻訳させて頂くかどうかをかなり悩んだコラムを取り扱わせて頂きまっせ!💦

それが👆こっちゃ!

木曜朝に投稿しましたおいらの記事でも、地味にシレっと差し込んでおりました💦


いきさつ!

今回のコラムはWTMでも取り扱われていたのですが、その初出がコッソリしたものでして…🤔

天使さんの書き上げていらっしゃった02/09の記事がそれなんですが、記事そのものでは無く"その記事をヌルッと扱ったKanekoaさんのツイート"という、凄えパワーカーブという形でしたww

WTM的にはQリプさんの02/10の記事で、今回のコラムが取り扱われておりました😊
タッカー・カールソン氏が同コラムを取り扱って「証拠が詳細に羅列されていて疑うのが難しい」とコメントしたそうですが、まだこの時点でおいらはこのコラムを読んでいませんでした🙏
#読めよ此奴は

で、特に紆余曲折とかも無くおいらのまとめ記事に取り掛かった辺りでコラムの存在を思い出し、読んでみた所「クワッカカカカ!(コレは翻訳してみたいなあ!)」となりました😅💦

信頼性としては怪しい所もある様な気もするのですが、スプートニクどころかBIZジャーナルやら現代ビジネスといった"出来ればそういうのは扱いたくないだろうメディア"まで取り上げている様を見て、翻訳に挑戦してみよう!と思い立った次第であります🙏


シーモア・ハーシュ氏って?

Wikipediaを貼り貼りしましたが、ベトナム戦争の際に"ソンミ村虐殺事件"という米軍兵士による虐殺をすっぱ抜いて、ピューリッツァー賞を獲得した件が有名な"スクープ系記者"との事。

しかしながら匿名の情報源をやたら多用するスタイルなので、扱いには慎重になっちまう所がありますな。
ただ、突飛な記事…あからさまなガセネタとかは無さそうなのかな?と思います。


前置き〜!

今回の記事ですが、読んだ印象としては"ソ連"と"ロシア"を一緒くたに"ロシア"としているのが、おいら的には気になっております。
が、文脈から把握は出来そうなので記事の投稿時点では原文のママ"ロシア"と訳しています🙏
この方針については記事の投稿後に書き換えたりするかもしれませんので、先立ってお伝えさせて頂きますね!

それからコラムの方では余り副題が無いのですが、とんでも無く文が長〜〜〜いのでおいらの方で副題を勝手に付けております。
コラムの方で付けられていた副題は、具体的には

  • 計画

  • 余波

のみとなります💦
それ以外の副題はおいら作なので、違和感を覚えるやもしれませぬ😭💦

それじゃ、翻訳文を掲載させて頂きますぞ〜!👍



アメリカはいかにしてノルドストリーム・パイプラインを排除したのか?

それをニューヨーク・タイムズは"ミステリー"と呼びましたが、アメリカは今まで秘密にされていた海上作戦を実行しました。

By シーモア・ハーシュ

フロリダ州南西部のパンハンドル、アラバマ州との州境から南へ約70マイル、かつては田舎道だったパナマシティに、米海軍のダイビング&サルベージセンターはあります。
第二次世界大戦後に建てられたコンクリート造りの無骨な建物は、シカゴの西部にある職業高校のような外観をしています。
コインランドリーとダンススクールが、今は4車線の道路を挟んで建っています。

このセンターは何十年もの間、高度な技術を持つ深海潜水士を養成してきました。
彼らはかつて世界中の米軍部隊に配属されており、"C4爆薬を使用して港や海岸の瓦礫や不発弾を除去する"という善行も、"外国の石油掘削施設を爆破する、海底発電所の吸気バルブを汚染する、重要な輸送管の鍵を破壊する"という悪行も行う技術潜水を行う能力を備えているのです。
パナマシティのセンターは、アメリカで2番目に大きい屋内プールを誇り、昨年の夏、バルト海の水面下260フィートで任務を遂行した潜水学校の優秀で最も寡黙な卒業生を採用するには最適の場所でした。


破壊行為は水面下で

作戦計画を直接知る関係者によれば、昨年6月、真夏のNATO演習"BALTOPS-22"を隠れ蓑に、海軍潜水士が遠隔操作で爆発物を仕掛け、3カ月後に4本のノルドストリームパイプラインのうち3本を破壊したとの事です。

そのうちの2つのパイプラインは、ノルドストリーム1として総称され、10年以上にわたってドイツと西ヨーロッパの多くの地域に安価なロシアの天然ガスを供給してきました。
もう一つのパイプラインは、ノルトストリーム2と呼ばれ、建設はされたもののまだ稼働していません。
ウクライナ国境にロシア軍が集結し、1945年以来ヨーロッパで最も血生臭い戦争が迫っている今、バイデン大統領は、"パイプラインがプーチン大統領の政治的・領土的野心のために天然ガスを武器化する手段である"と考えたのです。

コメントを求められたホワイトハウスのエイドリアン・ワトソン報道官は、電子メールで「これは虚偽であり、完全なフィクションである」と述べています。
中央情報局(CIA)の広報担当者タミー・ソープも同様に、「この主張は完全に虚偽である」と書いています。

バイデンがパイプラインの破壊を決定したのは、その目標を達成する最善の方法について、ワシントンの国家安全保障コミュニティ内部で9カ月以上にわたって極秘に行き来する議論が行われた後でした。
その期間の大半は、"その作戦を実行するかどうか"ではなく、"誰が責任を負うのかについてあからさまな手がかりがないまま、どのようにそれを実行に移すか"を問題としていたのです。

パナマシティにある潜水学校の卒業生に頼ったのは、官僚的な理由がありました。
この潜水士は海軍だけで、アメリカの特殊作戦司令部のメンバーではありません。
特殊作戦司令部の秘密任務は、議会に報告し、上院と下院の指導部、いわゆる"ギャング・オブ・エイト"に事前にブリーフィングしなければいけないからです。
バイデン政権は、2021年の終わりから2022年の最初の数カ月にかけて計画が行われたため、リークを避けるためにあらゆる手段を講じていました。

※特殊作戦司令部を使う事で、報告から表に爆破計画が漏れる事を危惧したという訳ですね。

補足的なチャチャ入れ

このパイプラインは、ロシア北東部のエストニア国境に近い2つの港からバルト海の下を750マイルに渡って並走し、デンマークのボーンホルム島の近くを経てドイツ北部に至るもので、バイデン大統領とその外交チーム(国家安全保障顧問ジェイク・サリバン、国務長官トニー・ブリンケン、政策担当国務次官ビクトリア・ヌーランド)は、一貫して敵意をむき出しにしてきました。

ウクライナを経由しない直行便は、ドイツ経済にとって好都合でした。
豊富で安価なロシアの天然ガスが、工場や家庭の暖房に十分であり、ドイツの流通業者が余ったガスを西ヨーロッパ全域に利益として販売することができたからです。
ロシアとの直接対決を最小限に抑えるというアメリカの公約を破るような行動を、政権がとったことになります。
そのためには秘密が必要でした。


ノルドストリーム

ノルドストリーム1は、その初期段階から、ワシントンとその反ロシアのNATOパートナーによって、西側の支配に対する脅威とみなされていました。
その持ち株会社であるノルドストリームAGは、2005年にスイスでガスプロムと提携して設立されました。
ガスプロムは、プーチンの手先として知られるオリガルヒが支配し、株主に莫大な利益をもたらすロシアの上場企業です。
ガスプロムが51%、フランスのエネルギー企業4社、オランダのエネルギー企業1社、ドイツのエネルギー企業2社が残りの49%の株式を共有し、安価な天然ガスをドイツや西欧の地元流通業者に販売する下流工程をコントロールする権利を持っていたのです。
ガスプロムの利益はロシア政府と共有され、国家のガス・石油収入はロシアの年間予算の45%にも上ると推定された年もあります。

アメリカの政治的な懸念は現実のものとなりました。
プーチンは必要な収入源を手に入れ、ドイツをはじめとする西ヨーロッパはロシアから供給される低コストの天然ガスに依存するようになり、ヨーロッパのアメリカへの依存度は低下することになるからです。
実際、そのとおりになりました。
多くのドイツ人はノルドストリーム1を、ヴィリー・ブラント元首相の有名なオストポリティーク理論の成果の一部と見ていました。
この理論は、戦後のドイツが、第二次世界大戦で破壊されたヨーロッパ諸国を、ロシアの安価なガスによって復興させ、西ヨーロッパの市場と貿易経済を繁栄させるというものです。

ノルドストリーム1はNATOとワシントンから見て十分に危険なものでしたが、2021年9月に建設が完了したノルドストリーム2は、ドイツの規制当局が承認すれば、ドイツと西ヨーロッパで利用できる安価なガスの量が倍増する事になります。
また、このパイプラインはドイツの年間消費量の50%以上を賄うことができます。
バイデン政権の積極的な外交政策を背景に、ロシアとNATOの緊張は常に高まっていました。

2021年1月のバイデン就任式前夜、テキサス州のテッド・クルーズ率いる上院共和党が、ブリンケンの国務長官就任承認公聴会で、安価なロシアの天然ガスという政治的脅威を繰り返し提起し、ノルドストリーム2への反対運動が燃え上がったのです。
そのころには統一上院は、クルーズがブリンケンに語ったように、"(パイプラインを)軌道上で停止させる"法律を成立させることに成功していました。
当時、メルケル首相が率いていたドイツ政府からは、2本目のパイプラインを稼働させるために、政治的にも経済的にも大きなプレッシャーがかかっていた。

バイデンはドイツに立ち向かうでしょうか?
ブリンケンは「そうだ」と答えましたが、次期大統領の見解について具体的な話はしていないと付け加えました
「ノルトストリーム2は悪いアイデアだという彼(※バイデン)の強い信念は知っている」とブリンケンは言いました。
「次期大統領は、ドイツを含む我々の友人やパートナーに対して、あらゆる説得手段を用いて、これ(※ノルドストリーム開通)を進めないよう説得してくれるはずだ」


決断の瞬間

数ヵ月後、2本目のパイプラインの建設が完了に近づくと、バイデンは瞬きをしました。
その年の5月には、国務省の高官が、制裁と外交でパイプラインを止めようとするのは「常に長丁場だった」と認め、一転してノルドストリームAGに対する制裁を免除しました。
その裏では、当時ロシアの侵略の脅威にさらされていたウクライナのゼレンスキー大統領に、この動きを批判しないようにと、政権幹部が働きかけていたとも言われています

結果はすぐに出ました。
クルーズ率いる上院共和党は、バイデンの外交政策候補者全員の即時封鎖を発表し、年間国防法案の通過を数ヶ月、秋深くにまで遅らせました。
後にポリティコは、ロシアの第二パイプラインに関するバイデンの転向を、「バイデンのアジェンダを危険にさらしたのは、間違いなくアフガニスタンからの無秩序な軍事撤退よりも、一つの決断である」と描写しています

11月中旬、ドイツのエネルギー規制当局がノルドストリームの第2パイプラインの認可を停止したことで、危機の猶予を得たものの、政権は低迷していました。
パイプラインの停止とロシアとウクライナの戦争の可能性が高まっていることから、ドイツとヨーロッパでは大いに望まれない寒い冬になるのではないかという懸念が高まり、天然ガス価格は数日で8%も急騰しました。
ドイツの新首相に就任したオラフ・ショルツの立ち位置は、ワシントンにとって明確なものではありませんでした。
その数カ月前、アフガニスタン崩壊の後、ショルツはプラハでの演説で、エマニュエル・マクロン仏大統領の、より自律的な欧州外交政策の呼びかけを公に支持し、明らかに米国とその気まぐれな行動への依存を減らすことを示唆したのです。

この間、ロシア軍はウクライナとの国境に着々と不気味に兵力を増強し、12月末には10万人以上の兵士がベラルーシとクリミアから攻撃できる態勢にありました。
ワシントンでは、この部隊の数が「すぐにでも倍増する」というブリンケン氏の評価もあり、警戒感が強まっていたのです。

この時、再び注目されたのが、ノルドストリームです。
欧州が安価な天然ガスのパイプラインに依存する限り、ドイツなどの国々は、ウクライナにロシアに対抗するための資金や武器を供給するのをためらうだろうと、ワシントンは恐れたのです。

バイデンは、この不安定な状態の時に、ジェイク・サリバンに省庁間のグループを集めて計画を立てることを許可しました。

すべての選択肢がテーブルの上に置かれることになりました。
しかし、出てくるのは1つだけなのです。


計画

ロシアの戦車がウクライナに進入する2カ月前となる2021年12月、ジェイク・サリバンは、統合参謀本部、CIA、国務省、財務省などからメンバーを集め、新たに結成したタスクフォースを招集し、プーチンの侵攻にどう対処するかについて、提言を求めました。

これは、大統領の対外情報諮問委員会 (PFIAB) の本部でもあるホワイトハウスに隣接する旧行政府ビルの最上階の安全な部屋で行われる一連の極秘会議の最初のものとなります。
このとき、いつもと同じような会話が交わされ、やがて重要な質問が投げかけられました。
このグループが大統領に提出する勧告は、"制裁や通貨規制の強化といった可逆的なものなのか"、"それとも不可逆的なものなのか"、つまり、元に戻すことのできない武力行使なのか、ということです。

この過程を直接知る情報筋によると、参加者に明らかになったのは、サリバンがグループに2本のノルドストリーム・パイプラインの破壊計画を考案させようとしていたことであり、大統領の要望を実現しようとしていたという事です。

出演者紹介:左からヴィクトリア・ヌーランド、アンソニー・ブリンケン、ジェイク・サリバン。

その後、数回の会合を重ね、参加者は攻撃方法の選択肢を議論しました。
海軍は、新たに就役した潜水艦を使って、パイプラインを直接攻撃することを提案しました。
空軍は、遠隔操作で作動させることができる遅延信管付きの爆弾の投下を検討しました。
CIAは、「何をするにしても、秘密裏に行わなければならない」と主張しました。
関係者の誰もが、その利害関係を理解していたのです。
「これは子供だましではない」と情報筋は言っています。
もし、この攻撃が米国に起因するものであれば、「戦争行為だ」と。

当時のCIAを指揮していたのは、オバマ政権で国務副長官を務めた温厚な元駐ロシア大使のウィリアム・バーンズでした。
バーンズは、パナマシティにいる海軍の深海潜水夫の能力をよく知っている人物を特別メンバーに加えた作業部会をすぐに設置することを承認しました。
それから数週間、CIAの作業グループのメンバーは、深海ダイバーを使ってパイプラインを爆発させるという極秘作戦の計画を練り始めたのです。

このようなことは、以前にもありました。
1971年、アメリカの情報機関は、ロシア海軍の2つの重要な部隊が、ロシア極東海岸のオホーツク海に埋設された海底ケーブルを介して通信していることを、まだ公表されていない情報源から突き止めました。
このケーブルは、海軍の地方司令部とウラジオストクにある本土の司令部を結んでいました。

中央情報局(CIA)と国家安全保障局(NSA)の選りすぐりのチームがワシントン地区のどこかに極秘裏に集結し、海軍のダイバー、改造潜水艦、深海救助艇を使って、試行錯誤の末にロシアのケーブルの位置を特定する計画を成功させました。
ダイバーはケーブルに高性能の盗聴器を仕掛け、ロシアの通信を傍受してテーピングシステムに記録することに成功しました。

NSAは、通信回線の安全性を確信しているロシア海軍の上級士官が、暗号化せずに仲間とチャットでやり取りしていることを知ったのです。
録音装置とテープは毎月交換しなければならず、プロジェクトは10年間楽しげに進行しましたが、ロシア語に堪能なロナルド・ペルトンという44歳のNSAの技術者によって、このプロジェクトは台無しにされてしまいました。
ペルトンは1985年にロシアからの亡命者に裏切られ、実刑判決を受けました。
作戦の暴露に対してロシア側から支払われた報酬はわずか5,000ドルで、彼が提供した公表されなかった他のロシアの作戦データに対しては35,000ドルが支払われました

コードネーム"アイビー・ベル"と呼ばれたその水中での成功は、革新的で危険なものであり、ロシア海軍の意図と計画に関する貴重な情報をもたらしたのです。

しかし省庁のグループは、当初はCIAの深海諜報活動への熱意に懐疑的でした。
未解決の問題が多すぎたのです。
バルト海の海域はロシア海軍のパトロールが厳しく、潜水作戦の隠れ蓑になるような石油掘削施設はありません。
ダイバー達は、ロシアの天然ガス積み出し基地から国境を隔てたエストニアまで行って、訓練しなければ行けないのでしょうか?
「手に負えないね」と、機関は言われた様です。

この"すべての計略"を通して「CIAや国務省で働く人たちは、『こんなことはするな。バカバカしいし、表に出れば政治的な悪夢になる』と言っていたんだ」と同関係者は述べています。


決断

にも関わらず、2022年初頭にCIAの作業部会は、サリバンの省庁間グループに報告しました。
「我々にはパイプラインを爆破する方法がある」

次に出てきたのは、衝撃的な内容でした。
ロシアのウクライナ侵攻が避けられないと思われた2月7日、バイデンはホワイトハウスのオフィスでドイツのオラフ・ショルツ首相と会談しました。
ショルツ首相は、いくらかグラついたものの、今や米国チームの一員として確固たる地位を築いていました。
その後の記者会見でバイデンは、「もしロシアが侵攻してきたら......ノルドストリーム2はなくなる。我々はそれに終止符を打つ」と開き直りました。

その20日前、ヌーランド次官は国務省のブリーフィングで本質的に同じメッセージを述べましたが、ほとんど報道されませんでした。
「今日、はっきりさせておきたいことがある」と彼女は質問に答えて言いました。
「もしロシアがウクライナに侵攻すれば、いずれにせよノルドストリーム2の将来はないだろう

パイプライン・ミッションの計画に携わった何人かは、(※バイデンやヌーランドの発言を)攻撃への間接的な言及と見て、狼狽していました。

「それは東京に原爆を置いて、日本人に『これから爆発させるぞ』と言うようなものだ」と情報筋は語りました。
「計画では、オプションは侵攻後に実行されることになっており、公には宣伝されなかった。バイデンは単にそれを理解しなかったか、無視したのだ」

バイデン氏とヌーランド氏の軽率な行動は、それが何であったとしても、プランナーの何人かをいらだたせたかもしれません。
しかし、それはチャンスでもあったのです。
その情報筋によると、CIAの高官の中には、パイプラインの爆破は「大統領がその方法を知っていると発表したのだから、もはや秘密のオプションとは言えない」と判断した者もいたとの事です。

ノルドストリーム1と2の爆破計画は、議会に報告する必要のある秘密作戦から、米軍の支援を受けた極秘の情報作戦とみなされるものに突然格下げされました。
同関係者は「この作戦を議会に報告する法的要件はなくなった。あとはただやるだけだが、ー秘密にする必要があった。ロシアはバルト海において最高の監視をしている」と説明しました。

ホワイトハウスと直接のコンタクトがないCIAの作業部会のメンバーは、大統領が言ったことが本心かどうか、つまり任務が開始されたかどうかを確かめようと躍起になっていました。
その関係者は「ビル・バーンズが戻ってきて、『やれ』と言ったんだ」と回想しています。

"ノルウェー海軍は、デンマークのボーンホルム島から数マイル離れた浅瀬にある、適切な場所をいち早く探し当てました…"


作戦

ノルウェーは任務の拠点として最適な場所でした。

米軍はここ数年の東西危機の中で、北大西洋に沿って1,400マイルに及ぶ西側の国境線が北極圏の上でロシアと合流するノルウェー国内でのプレゼンス(※存在感)を大幅に拡大してきました。
国防総省は、地元で論争がある中、ノルウェーにあるアメリカ海軍と空軍の施設のアップグレードと拡張に数億ドルを投資することで、高給の雇用と契約を創出しました。
最も重要なのは、ロシアを深く探知することができる高度な合成開口レーダーが北の果てに設置されたことで、ちょうどアメリカの情報機関が中国国内の一連の長距離傍受地点にアクセスできなくなった時期に稼働しました。

長年建設中だったアメリカの潜水艦基地が新たに改修され、運用を開始しました。
(※これにより)より多くのアメリカの潜水艦が、ノルウェーの僚艦と緊密に協力して、250マイル東のコラ半島にあるロシアの主要な核の砦を監視しスパイすることができるようになりました。
アメリカはまた、北部にあるノルウェーの空軍基地を大幅に拡張し、ノルウェー空軍にボーイング社製のP8ポセイドン哨戒機一式を納入して、ロシア全般の長距離監視を強化しました。

その見返りとしてノルウェー政府は昨年11月、国防協力補足協定(SDCA)を議会で可決し、リベラル派と一部穏健派の怒りを買いました。
新しい協定では、北部の特定の"合意地域"において、基地の外部で犯罪を犯したとされる米軍兵士や、基地での作業を妨害したと訴えられたり疑われたりしたノルウェー国民に対して、米国の法制度が裁判権を持つことになるのです。

ノルウェーは、冷戦初期の1949年にNATO条約に最初に署名した国の一つです。
現在、NATOの最高司令官は、献身的な反共主義者であるイェンス・ストルテンベルグです。
彼はノルウェーの首相を8年間務めた後、2014年にアメリカの後ろ盾を得てNATOの高官に就任しました。
彼はベトナム戦争以来アメリカの情報機関に協力してきた、プーチンとロシアに関する全ての強硬派でした。
それ以来、彼は完全に信頼されています。
「彼はアメリカの手にフィットする手袋だ」と情報筋は語ります。

ワシントンに戻りますと、計画立案者たちはノルウェーに行かなければならないことを知っていました。
「彼らはロシア人を憎んでいたし、ノルウェーの海軍は非常に収益性の高い深海石油・ガス探査で何世代にもわたって経験を積んだ優秀な船員やダイバーでいっぱいだった。」と、情報筋は語りました。
また、任務の秘密も守れるという信頼感もありました。
(ノルウェー側には、他の利害もあったかもしれません。もしアメリカがノルドストリームを破壊することができれば、ノルウェーは自国の天然ガスをヨーロッパに大量に販売することができるようになります。)

3月に入ってから、数人のメンバーがノルウェーに飛び、ノルウェーのシークレットサービスや海軍と面会しました。
バルト海のどこに爆薬を仕掛けるのがベストなのか、それが重要な問題でした。
ノルドストリームの1と2はそれぞれ2組のパイプラインで構成されており、ドイツ北東部のグライフスワルト港に向かう際に、1マイル(約1.6km)余りの距離を隔てていました。

ノルウェー海軍はいち早く、デンマークのボーンホルム島から数マイル離れたバルト海の浅瀬にある、"適切な場所"を探し当てました。
パイプラインは、水深わずか260フィート(約80m)の海底を1マイル以上離れて走っていました。
これはノルウェーのアルタ級地雷ハンターが操作するダイバーの範囲内であり、タンクから酸素・窒素・ヘリウムの混合ガスを流しながら潜水し、コンクリートの保護カバーで4本のパイプラインにC4爆薬を仕掛けるのです。
退屈で時間がかかり危険な作業になるでしょうが、ボーンホルム島沖には潜水作業を困難にするような大きな潮流がないという、別の利点もありました。

※ノルドストリーム1が赤、2が黄色の線になります。


ノルウェーの果たした役割

少し調べてみると、アメリカ人は全員参加していました。

ここで、パナマシティにある海軍の無名の深海潜水調査団が再び活躍することになります。
パナマシティの深海学校は、訓練生がアイビー・ベルに参加したこともあり、アナポリスの海軍兵学校を卒業したエリートには"不要な僻地"と映ったようで、そんな彼らは通常、印章・戦闘機パイロット・潜水艦乗りに任命されるという栄光を求めています。
もし、"黒い靴(ブラック・シュー)"…つまり、あまり好ましくない水上艦の司令部の一員にならなければならないのなら、少なくとも駆逐艦、巡洋艦、水陸両用艦の任務は常に課せられています。
最も華やかさに欠けるのが地雷戦線です。
ハリウッド映画にも、大衆誌の表紙にも、ダイバーは登場しません。

「深海潜水士の資格を持つ優秀なダイバーは緊密なコミュニティーの中で、優秀な者だけが作戦に採用され、ワシントンのCIAに召喚される準備をするようにと言われるのだ。」と、情報筋。

ノルウェーとアメリカは、場所と工作員を確保しましたが、"ボーンホルム海域で異常な水中活動があれば、スウェーデンやデンマークの海軍の注意を引き、通報されるかもしれない"という、もう一つ懸念がありました。

デンマークは、NATOの原加盟国の一つでもあり、情報機関にはイギリスと特別な関係にあることでも知られていました。
スウェーデンはNATOへの加盟を申請しており、スウェーデン群島の遠隔海域に時折現れては浮上させられるロシアの潜水艦を見事に追跡する水中音響・磁気センサーシステムの管理で、その手腕の高さを発揮していたのです。

ノルウェー側はアメリカ側と一緒に、"デンマークとスウェーデンの一部の高官に対して、この海域での潜水活動の可能性について一般論として説明する必要がある"と主張しました。
そうすれば、上位の人間が介入して指揮系統に報告されないようにすることができ、パイプラインの運用を遮断することができます。
情報筋は私に「言われたことと知っていることが、意図的に違っていたのだ。」と語りました。
(この件についてコメントを求められたノルウェー大使館は回答しませんでした。)

その他の障害も、ノルウェー側が解決の為のカギを握っていたのです。
ロシア海軍は、水中の機雷を発見して起動させることができる監視技術を保有していることで知られていました。
アメリカの爆発物は、ロシア側に自然な形で見えるようにカモフラージュしなければならず、そのためには水の塩分濃度に合わせる必要がありました。
その解決策が、ノルウェー側にはありました。

ノルウェー側は、この作戦をいつ行うかという重要な問題に対する解決策も持っていました。
ローマの南に位置するイタリアのゲータに旗艦を置く米第6艦隊は、過去21年間、毎年6月にバルト海でNATOの大規模演習を主催し、この地域の多数の同盟国の艦船が参加しています。
6月に行われたこの回の演習は、"バルト海作戦22(BALTOPS22)"と呼ばれるものです。
ノルウェー側は、"この演習が地雷を設置するための理想的な隠れ蓑になる"と提案しました。

アメリカ側は、一つの重要な要素を提供してくれました。
それは、第6艦隊の計画担当者を説得して、プログラムに研究開発演習を追加させた事です。
海軍が公表したこの演習は、第6艦隊が海軍の"研究・戦争センター"と協力して行うものです。
海上でのイベントはボーンホルム島沖で行われ、NATOのダイバーチームが地雷を設置し、競合するチームが最新の水中技術を使って地雷を発見し破壊するというものでした。

これは有益な訓練であると同時に、巧妙な偽装でもありました。
パナマ・シティの若者たちは、BALTOPS22の終了までにC4爆薬を設置し、48時間のタイマーを取り付けるという任務を遂行します。
アメリカ人とノルウェー人は、最初の爆発が起こる頃には、全員いなくなっていることでしょう。


混迷

日が暮れていきます。
「時計は刻々と進み、ミッション達成は間近に迫っていた。」と情報筋。

その後:ワシントンは考え直しました。
爆弾はBALTOPSの期間中も仕掛けられますが、ホワイトハウスは爆弾の爆発時期が2日間では演習の終わりに近すぎる為、アメリカが関与したことが明白であることを懸念したのです。

その代わり、ホワイトハウスは新たな要望を出しました。
「現場の連中は、後でコマンドによってパイプラインを爆破する、何らかの方法を思いつけるか?」

(※バイデン)大統領の優柔不断な態度に、企画チームの中には怒りや苛立ちを覚える者もいました。
パナマシティのダイバーたちは、BALTOPSの時と同じようにパイプラインにC4を設置する練習を繰り返していましたが、今度はノルウェーのチームが、バイデンが望むもの…つまり、彼が選んだ時に実行命令を成功させる能力を与える方法を考えなければなりませんでした。

恣意的で直前の変更を任されることは、CIAにとって管理し慣れたことでした。
しかしそれはまた、一部で共有されていたこの作戦の必要性と合法性についての懸念を、新たにするものでもありました。

大統領の秘密指令は、ベトナム戦争時代のCIAのジレンマをも呼び起こしました。
ジョンソン大統領(※当時)は、ベトナム戦争反対の感情の高まりに直面し、CIAがアメリカ国内で活動することを明確に禁じた憲章に違反して、反戦運動の指導者をスパイし、共産主義ロシアに支配されているかどうかを判断するよう命じたのです。

同局は最終的にこれを黙認し、1970年を通じてどこまで進展していたのかが明らかになりました。
その後、ウォーターゲート事件の余波で、CIAによるアメリカ市民へのスパイ行為、外国人指導者の暗殺への関与、サルバドル・アジェンデの社会主義政権の弱体化などが新聞で暴露されました。

これらの暴露は、1970年代半ばにアイダホ州のフランク・チャーチが主導した上院での一連の劇的な公聴会につながり、当時のCIA長官リチャード・ヘルムスが、"たとえ法律に違反することになっても大統領の望むことを行う義務があることを受け入れていた"ことを明らかにしたのです。

ヘルムズは、非公開の未発表証言の中で、大統領の密命を帯びて何かをするとき、「ほとんど無原罪のようなものだ」と悔しそうに説明しています。
「それを持つことが正しいか、持ってはいけないかは別として、(CIAは)政府の他の部分とは異なる規則と基本的なルールの下で働いてるんだ。」
彼は本質的に、"CIAのトップとして自分は憲法ではなく王室のために働いてきたと理解している"、と上院議員に語っていたのです。


決行

ノルウェーで任務に取り組んでいたアメリカ人たちも同じ様に活動し、バイデンの命令でC 4爆薬を遠隔操作で爆発させるという新たな問題に忠実に取り組み始めました。
ワシントンの人々が理解しているよりもはるかに過酷な任務でした。
ノルウェーのチームは、大統領がいつボタンを押すか知る由もありません。
数週間後か、何ヶ月後か、半年後か、それともそれ以上か?

パイプラインに取り付けたC4は、急遽、飛行機で投下したソナーブイで作動させることになりましたが、その手順には最先端の信号処理技術が使われていました。
4本のパイプラインのいずれかに取り付けられた遅延計はいったん設置されると、近海や遠洋の船舶・海底掘削・地震・波・さらには海の生物など、交通量の多いバルト海全体で複雑に混ざり合った海洋背景音の混合によって、誤作動を起こしてしまう可能性があります。
これを避けるためにソナーブイを設置した後、ーフルートやピアノが発するようなー独特の低周波音を連続して発し、それを計時装置が認識して、あらかじめ設定した時間の遅延で爆発物を作動させます。
(「他の信号が誤って爆発物を爆発させるようなパルスを送らないような強固な信号が必要なのです。」これはMITの科学技術・国家安全保障政策の名誉教授であるセオドア・ポストール博士から聞いた話です。ペンタゴンの海軍作戦部長の科学アドバイザーを務めたこともあるポストール氏は、バイデン氏の遅れのためにノルウェーのグループが直面している問題は、偶然性の一つであるとし、「爆発物が水中にある時間が長ければ長いほど、ランダムな信号によって爆弾が発射される危険性は高くなります。」と述べました。)

2022年9月26日、ノルウェー海軍のP8偵察機が一見すると定期的な飛行を行い、ソナーブイを投下しました。
この信号は水中に広がり、最初はノルドストリーム2、次にノルドストリーム1に到達しました。
数時間後、高出力C4爆薬が作動し、4本のパイプラインのうち3本が稼働停止となりました。
数分の内に閉鎖されたパイプラインに残ったメタンガスが水面に広がり、取り返しのつかないことが起きていることを世界中が知ることになったのです。


余波

パイプライン爆破事件の直後、アメリカのメディアはまるで未解決のミステリーのように(※爆発を)扱いました。
ロシアが主犯の可能性が高いと繰り返し指摘され、ホワイトハウスからの計算されたリークによって(※その説の喧伝に)拍車がかかりましたが、このような単なる報復以上の自己破壊行為の明確な動機を確立することはありませんでした。
数ヵ月後、ロシア当局がパイプラインの修理費用の見積もりをひそかに取っていたことが明らかになると、ニューヨーク・タイムズ紙はこのニュースを「事件の背後にいる人物についての説を複雑にしている」と評しました。
バイデンやヌーランド国務次官によるパイプラインに対する以前の脅しについて、アメリカの主要紙で掘り下げたものはありませんでした。

ロシアがなぜ収益性の高い自国のパイプラインを破壊しようとするのかは明らかではありませんでしたが、大統領の行動のより明確な根拠はブリンケン国務長官からもたらされたのです。

昨年9月の記者会見で、西ヨーロッパで深刻化するエネルギー危機の影響について問われたブリンケンは、その瞬間は潜在的に良いものだったと述べました。

  • ロシアのエネルギーへの依存を一掃し、プーチンが帝国主義的な構想を前進させる手段としてのエネルギーの兵器化を取り上げるまたとない機会である。

  • このことは非常に重要であり、今後何年にもわたって戦略的な機会を提供するものであるが、一方で我々は、このすべての結果が自国の、あるいは世界中の市民に負担をかけないようにするために、できる限りのことをする決意を固めている。

最近になって、ヴィクトリア・ヌーランドは、最新のパイプラインの終焉に満足感を表明しました。
1月下旬、上院外交委員会の公聴会で証言した彼女は、テッド・クルーズ上院議員に対し、「あなたの言うように、ノルドストリーム2が海の底の金属の塊になったことを知り、私も、そして政府も非常に喜んでいる」と述べました。

この情報源は、冬が近づくにつれ、ガスプロムの1500マイル以上のパイプラインを破壊するというバイデンの決定について、より通俗的な見方をしていました。
「まぁ…」彼は「あの男は度胸があると認めざるを得ない。 やるって言ったんだから、やったんだ。」と、大統領について語りました。

なぜ、ロシアは反応しなかったのかと問われ、「アメリカと同じことをする能力が欲しいのかもしれない」と皮肉りました。

「美しいカバーストーリーだった。」と、彼は続けました。
「その裏には、その分野の専門家を配置した秘密作戦と、秘密信号で作動する装置があった。」

「唯一の欠陥は、それを実行に移す決断をしたことだ。」



終わり

お疲れ様でした!
ビックリするほどの長文ですがその分とてつもなく細かいディティールで、確かにこのコラムを嘘判定するのは難しい気がします💦

そもそもノルドストリーム爆破に関してはバイデンとヌーランドのコメントもあって、ハナから"米国が関与していたのでは?"と疑われていたんですよね。
今回のコラムは、その見解に対して説得力を持たせるものになり得そうではあります。

ノルウェーが相当深い部分での関与をしていると書かれている事も、注目ポイントですね〜💦💦


・普段の活動

おいらは普段、このまとめ記事の編集を担当される方々に混じって活動させて頂いております😊

そのまとめ記事はWe The Media(WTM)と言いまして、テレグラムというSNSに展開されている市民ジャーナリズムなメディアとなります😆✨✨
メディアに寄稿される方や元軍人な方など、様々なアメリカの"愛国者"達がひと味違うニュースを取り上げたり見解を投稿していっております😊

そのメディアを自動翻訳しているのが、ふたつ目のリンクWe The Media日本語訳(WTMjp)チャンネルとなります😁

ここから下は、その普段の記事でもテンプレ的に貼り付けております宣伝部分となります🙏
編集を担当なさって下さる方を募集中ですので、宜しければご一報を!🙏


・ゆる募集など

WTMまとめ記事の作成をしても良いよ!と仰る方を、随時募集中でございます😊✨✨
ご連絡はWTMjpのまとめメンバーの内、しろのさん、破壊天使さん、Qリプトラベラーさん(と、おいら)の記事のコメント欄、もしくはTwitterなどのDMで受け付けさせて頂きます。

定期的に…でなくても、例えばひと月に1回〜2回とかでも大丈夫ですぞ!
記事が作れるかなぁ?と心配なそこの貴方も、記事を作っています方々によるサポートとか出来ますので、思っているより敷居は低いのです🥴✨✨

それから、特にチーム的な取り組みとかでは無くともWTMjpの投稿で気になったり気に入ったものがございましたら、どんどん記事にしたりSNSなどで取り上げてみて下さいませ!😆✨✨
おいらがそういう賑わいを見たい!というのがその理由だったりしますが、一味違う投稿の数々は勉強になりますし、気が向きましたらご一考下さいませ🥴✨✨


・告知ィィィィッ!!!

日本国内から"一味違ったメディア的なコンテンツ"を作ってみよう!とテレグラムに産み出されたのが"わしらがメディアじゃ"!
現在のメンバーとしましては初期のメンバーの

の4名+1羽に加えて…

という陣容でお送りさせて頂きます!

メンバーについては、折を見て少しずつ増員・募集などもあると思われます。
もしご参加頂ける方がいらっしゃいます場合は、是非とも"当初のメンバー"の記事のコメント欄や、Twitterのアカウントまでお訪ね下さいませ!
まだまだ産まれたてなチャンネルですが、宜しくお願いします🙏

それでは、またね〜!👋👋


※タグ付け用に置いてます💦
#日記 #コラム #ニュース
#海外ニュース #ニュースまとめ #目覚めろ日本人
#時事英語 #テレビじゃ見れないニュース
#ワシらがメディアや #市民ジャーナリズム
#常識を疑う #常識を疑え